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Ｆａｃｅｂｏｏｋ／Ｉｎｓｔａｇｒａｍの投稿が新聞やポストカードになる「富士山新聞」を山梨日日新聞社と共同リリース
[16/07/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
ＳＮＳフォトブックサービス「ハピログ」の開発・運営を行うハピログ株式会社（本社：富山県高岡市 代表取締役：中林秀仁、以下ハピログ社）は、８月１日から、山梨日日新聞社（山梨県甲府市北口２丁目）と共同で「富士山新聞」のサービスを開始します。「富士山新聞」は山梨県側富士山５合目に来た利用者だけが、ＳＮＳ投稿を使って自分専用の新聞やポストカードをその場で作ることができるサービスです。山梨日日新聞社が発行元となり、Ｗｅｂサービスの開発・運営はハピログ社が行います。
＜富士山新聞の概要＞
富士山新聞は、ＦａｃｅｂｏｏｋまたはＩｎｓｔａｇｒａｍの投稿と、専用サイト（https://happylogue.com/fujisan/）に用意した新聞テンプレート（ひな形）を、自動的に組み合わせて作成します。友人から寄せられたコメントも同時にレイアウトされます。山梨日日新聞社が撮影、厳選した富士山の空撮写真をはじめ、世界文化遺産として登録された理由、富士山に関するトリビアを紹介する記事も掲載されます。作成された新聞イメージはそのままＳＮＳでシェアすることができます。プリントを希望する利用者には、５合目にある観光施設「富士急雲上閣」で富士ゼロックス株式会社のプリンターで高画質印刷し、限定販売します。日本語版のほか、英語版も発行します。大きさはＡ３判で、オリジナル包装箱が付き、１枚１０００円（税別）です。
ＳＮＳで作る自分専用ポストカードは、新聞同様、ＦａｃｅｂｏｏｋまたはＩｎｓｔａｇｒａｍの投稿と、ポストカード・テンプレートを、自動的に組み合わせて作成します。山梨日日新聞社が撮影した美しい富士山の写真が入り、４枚組で６００円（税別）で販売します。
本サービスは、富士山新聞の発行元である山梨日日新聞社と、雲上閣での販売と五合目路線バス社内広告を担当する富士急行株式会社（山梨県富士吉田市）、後加工・物流・マテリアル作成を担当する株式会社アピックス（大阪市中央区）、印刷機材の提供とハード保守を担当する富士ゼロックス株式会社（東京都港区）・富士ゼロックス多摩株式会社（東京都立川市）の６社が連携し、発行・販売します。今後、中国語版もリリースする予定です。
＜富士山新聞のできあがりイメージ＞
Ａ３サイズ、専用包装箱入り
[画像1: http://prtimes.jp/i/12221/5/resize/d12221-5-529064-1.jpg ]
＜４枚つづりポストカード＞
４枚つづりになっていますが、手で簡単に切り離すことができます
[画像2: http://prtimes.jp/i/12221/5/resize/d12221-5-703779-4.jpg ]
＜富士山新聞の作りかた＞
[画像3: http://prtimes.jp/i/12221/5/resize/d12221-5-937502-5.jpg ]
＜富士山新聞を実現するシステムとは？＞
ハピログ社は、ＦａｃｅｂｏｏｋやＩｎｓｔａｇｒａｍ、ＴｗｉｔｔｅｒなどＳＮＳに投稿した画像・テキストを、フォトブックや電子ブックという形で残していくＷｅｂサービスを展開しています。
このたびハピログ社では、位置情報を参照した上で、ユーザーが自分で生み出すコンテンツ（User Generated Contents：ＵＧＣ）と魅力ある地域コンテンツを自動的にレイアウトし、印刷に適したデータを生成するシステム「ハピログ・ポスト」を開発しました。この技術については特許出願中です。「富士山新聞」はハピログ・ポストを使った第一弾のサービスとなります。
ハピログ・ポストは、観光業やキャラクターの権利保有者、各種イベント主催者、施設運営者などが著作権を保有する画像やテキスト（その土地の歴史、施設等の由来、周辺観光情報、施設内展示物の情報、イベント情報、動植物の情報、食や衣服に関する情報、伝統工芸や芸能に関する情報、オリジナルキャラクターなど）を用いて、新聞やポストカードなどのテンプレートを作成し、ＵＧＣやその他ＡＰＩで取得可能な情報（天気情報やニュースなど）を自動レイアウトすることにより、利用者が自分だけのオリジナルデータを作成できるシステムです。利用者の位置情報を参照することで、その場所を訪れた利用者だけが作成できる希少性を持たせることができます。
作成されたデータはそのままＳＮＳでシェアしてもらうことにより広告効果が期待できます。また、データを新聞、ポストカード、缶バッヂ、トレーディングカードなどに印刷して販売することで、保有するコンテンツの収益化を図ることができます。
ハピログ社は、今後自社ブランド「ハピログ・ポスト」での展開を行うと同時に、相手先ブランドによる提供も行う予定です。
＜ハピログ・ポストの概要図＞
[画像4: http://prtimes.jp/i/12221/5/resize/d12221-5-944637-3.jpg ]
以上
「ハピログ」及び「HappyLogue」はハピログ株式会社の登録商標です。記載されているその他の会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
＜富士山新聞の概要＞
富士山新聞は、ＦａｃｅｂｏｏｋまたはＩｎｓｔａｇｒａｍの投稿と、専用サイト（https://happylogue.com/fujisan/）に用意した新聞テンプレート（ひな形）を、自動的に組み合わせて作成します。友人から寄せられたコメントも同時にレイアウトされます。山梨日日新聞社が撮影、厳選した富士山の空撮写真をはじめ、世界文化遺産として登録された理由、富士山に関するトリビアを紹介する記事も掲載されます。作成された新聞イメージはそのままＳＮＳでシェアすることができます。プリントを希望する利用者には、５合目にある観光施設「富士急雲上閣」で富士ゼロックス株式会社のプリンターで高画質印刷し、限定販売します。日本語版のほか、英語版も発行します。大きさはＡ３判で、オリジナル包装箱が付き、１枚１０００円（税別）です。
ＳＮＳで作る自分専用ポストカードは、新聞同様、ＦａｃｅｂｏｏｋまたはＩｎｓｔａｇｒａｍの投稿と、ポストカード・テンプレートを、自動的に組み合わせて作成します。山梨日日新聞社が撮影した美しい富士山の写真が入り、４枚組で６００円（税別）で販売します。
本サービスは、富士山新聞の発行元である山梨日日新聞社と、雲上閣での販売と五合目路線バス社内広告を担当する富士急行株式会社（山梨県富士吉田市）、後加工・物流・マテリアル作成を担当する株式会社アピックス（大阪市中央区）、印刷機材の提供とハード保守を担当する富士ゼロックス株式会社（東京都港区）・富士ゼロックス多摩株式会社（東京都立川市）の６社が連携し、発行・販売します。今後、中国語版もリリースする予定です。
＜富士山新聞のできあがりイメージ＞
Ａ３サイズ、専用包装箱入り
[画像1: http://prtimes.jp/i/12221/5/resize/d12221-5-529064-1.jpg ]
＜４枚つづりポストカード＞
４枚つづりになっていますが、手で簡単に切り離すことができます
[画像2: http://prtimes.jp/i/12221/5/resize/d12221-5-703779-4.jpg ]
＜富士山新聞の作りかた＞
[画像3: http://prtimes.jp/i/12221/5/resize/d12221-5-937502-5.jpg ]
＜富士山新聞を実現するシステムとは？＞
ハピログ社は、ＦａｃｅｂｏｏｋやＩｎｓｔａｇｒａｍ、ＴｗｉｔｔｅｒなどＳＮＳに投稿した画像・テキストを、フォトブックや電子ブックという形で残していくＷｅｂサービスを展開しています。
このたびハピログ社では、位置情報を参照した上で、ユーザーが自分で生み出すコンテンツ（User Generated Contents：ＵＧＣ）と魅力ある地域コンテンツを自動的にレイアウトし、印刷に適したデータを生成するシステム「ハピログ・ポスト」を開発しました。この技術については特許出願中です。「富士山新聞」はハピログ・ポストを使った第一弾のサービスとなります。
ハピログ・ポストは、観光業やキャラクターの権利保有者、各種イベント主催者、施設運営者などが著作権を保有する画像やテキスト（その土地の歴史、施設等の由来、周辺観光情報、施設内展示物の情報、イベント情報、動植物の情報、食や衣服に関する情報、伝統工芸や芸能に関する情報、オリジナルキャラクターなど）を用いて、新聞やポストカードなどのテンプレートを作成し、ＵＧＣやその他ＡＰＩで取得可能な情報（天気情報やニュースなど）を自動レイアウトすることにより、利用者が自分だけのオリジナルデータを作成できるシステムです。利用者の位置情報を参照することで、その場所を訪れた利用者だけが作成できる希少性を持たせることができます。
作成されたデータはそのままＳＮＳでシェアしてもらうことにより広告効果が期待できます。また、データを新聞、ポストカード、缶バッヂ、トレーディングカードなどに印刷して販売することで、保有するコンテンツの収益化を図ることができます。
ハピログ社は、今後自社ブランド「ハピログ・ポスト」での展開を行うと同時に、相手先ブランドによる提供も行う予定です。
＜ハピログ・ポストの概要図＞
[画像4: http://prtimes.jp/i/12221/5/resize/d12221-5-944637-3.jpg ]
以上
「ハピログ」及び「HappyLogue」はハピログ株式会社の登録商標です。記載されているその他の会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
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