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研究事業報告書の公表及び第39回ハイライフセミナー【オンデマンド配信】のご案内

断層社会 生活者意識の格差が示すもの -ジェンダー・地域・年代による違い-

公益財団法人ハイライフ研究では、当財団の今期研究事業「断層社会 生活者意識の格差が示すもの -ジェンダー・地域・年代による違い-」に関しまして、研究報告書を完成いたしました。

また、研究報告書の中で紹介しているインタビュー調査やアンケート調査をもとに、研究メンバーによる座談会を実施し、ハイライフセミナーとして無料配信いたします。

研究報告書とセミナーは本日8月25日16時に同時リリースいたします。




1. 【研究報告】「断層社会 生活者意識の格差が示すもの -ジェンダー・地域・年代による違い-」研究報告書公表のお知らせ
《研究概要》
本研究は、対象を団塊ジュニア世代以下、40代・30代・20代に焦点を当てた調査研究としています。他に重要な注視点として、ジェンダーによる違い、そしてエリアによる違いを意識しました。
調査手法としては、インタビュー調査(8名を対象に実施)ならびにアンケート調査(約2,500名)を企画実施しました。インタビュー調査は人数としては限られ、総合的な示唆を得ることは難しいため、アンケート調査(定量調査)によって検証を行うことで、対象者のホンネ、実態を探求することとしました。
例えば、コロナ禍を経ることで、団塊ジュニア世代やZ世代がより強く負の影響を受けているのであろうか。
それともコロナ禍は単なるきっかけに過ぎず「先が見えない、しかし先は長い中で混迷状態にある」のだろうか。
団塊ジュニア世代以降の若い年代の実態を探求考察し、これからの社会についても更に考えようする取り組みです。
また、本調査研究においては、日本女子大名誉教授の大沢真知子先生、同じく日本女子大の現代女性キャリア研究所の客員研究員である盧回男(ノフェナン)先生の協力を得て実施いたしました。
是非ご一読ください。

・研究報告のダウンロードはこちらから
https://www.hilife.or.jp/report-dansou/
※断層社会 生活者意識の格差が示すもの-ジェンダー・地域・年代による違い- 概要ページ

2. 第39回ハイライフセミナー【オンデマンド配信】
断層社会 生活者意識の格差が示すもの -ジェンダー・地域・年代による違い-
8月25日(金)16:00より無料配信
[画像1: https://prtimes.jp/i/66926/12/resize/d66926-12-364dbbbf42e402642397-0.jpg ]

《セミナー概要》
withコロナの時代と呼ばれることもありますが、コロナ禍が一定の収束状態にある中で、団塊ジュニア世代からZ世代(年代としては40代、30代、20代)を対象に、意識の格差にみられる社会の問題や希望・可能性について、研究考察を行いました。
その研究の報告について、研究に携わった4名の座談会という形式で、「Z世代の価値観」など印象的な点を中心にご報告いたします。
インタビュー調査やアンケート調査の結果から、何が得られたのか、是非ご覧ください。

《座談会参加メンバー》
日本女子大学 名誉教授 大沢真知子
日本女子大学 現代女性キャリア研究所 客員研究員 盧回男
公益財団法人ハイライフ研究所 業務執行理事専務理事 藤原豊
公益財団法人ハイライフ研究所 上席研究員 杉本浩二

《座談会内容》
●インタビュー調査の結果から
●量的なアンケート調査の結果から
●Z世代の価値観と団塊の世代
●子育てをめぐる不安
●Z世代の家族観
●自然体で生きるZ世代

・ハイライフセミナーのご視聴はこちらから
https://www.youtube.com/channel/UCLX8G0zTX_Qecbd6YQKeGow
※ハイライフ研究所YOU TUBEチャンネル

おひとりでも多くの方々にご視聴いただきたく存じます。
何卒よろしくお願い申し上げます。

【本件に関するお問い合わせ】
公益財団法人ハイライフ研究所 事務局長:鈴木淑仁(すずき としひと)
info@hilife.or.jp
〒104-0061東京都中央区銀座1-8-14銀座YOMIKOビル8階
FAX:03-3563-8686
https://www.hilife.or.jp
[画像2: https://prtimes.jp/i/66926/12/resize/d66926-12-f021ec5b6a7a60df93c2-1.jpg ]

「公益財団法人ハイライフ研究所」は、1993年に設立された研究財団です。
未来に向けて志向していくべき新しい生活の方向やその具体的な有り様を“ハイライフ”と定義し、生活者の視点から調査・研究を実施し、その成果を普及・啓発していくことにより、国民生活の向上や発展に寄与することを目的としています。

-以 上-
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