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年間の資産状況の振り返りができる「資産状況サマリーレポート」も提供

楽天証券株式会社（代表取締役社長：楠 雄治、本社：東京都品川区、以下「楽天証券」）は、2015年1月27日（火）（予定）から、投資信託の「トータルリターン通知書」の交付を開始いたします。

トータルリターン通知書とは、通知対象となる投資信託を保有なさっているお客様に対し、分配金を含む投資期間全体の累積損益を書面にてお知らせするもので、毎年末の最終営業日を算出基準日として年1回交付いたします。今回は2014年12月の制度開始以降、最初の交付となります。

また、この度の交付に併せ、金融商品ごとの資産状況や入手金の状況、お支払いになった手数料や、お受け取りになった配当金など、年間のご資産の状況などをまとめた「資産状況サマリーレポート」もご提供いたします。投資信託以外の保有資産の状況や、楽天証券内での全体的な資産の状況を把握するのにご活用いただけます。

楽天証券のトータルリターン通知は、実際の制度開始よりも早い2014年8月にサービスを開始しました。他社に先駆けた対応だけでなく、WEB画面上のリターン状況の毎営業日更新や、過去取引分も含めた期間の状況も確認できるなどの資産管理面を強化し、お客様の視点に立って付加価値の向上に努めてまいりました。

楽天証券は引続き、お客様満足度の向上を目指し、さらなるサービス拡充をおこなってまいります。

以上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社　（楽天証券ホームページ）
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会