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関西学院大学 「TAO」導入により入試のDXを推進

世界標準モデルの入試システムを国際学部・大学院研究科で活用

この度、関西学院大学が世界標準モデルの入試システム「TAO(The Admissions Office)」を採用することが決定しました。初年度においては、外国人留学生入試を行っている国際学部と大学院の各研究科での利用となります。
関西学院大学は関西学院の超長期ビジョン・長期戦略としてまとめた将来構想「Kwansei Grand Challenge 2039」の中で「デジタル技術を用いて教育・研究の質を高め、業務・サービスを変革する」ことを掲げています。これは「ポストコロナのパラダイムシフトに対応すべく、教育・研究や学生・学修支援等、業務・サービスなどのデジタル化を強力に推進して、DXを経営上の最重要戦略と位置づける」としたもので、今回のTAO導入はこの取組みの一環となります。
TAOは日本語・英語に対応し、学生がひとつのフォームで複数の大学に出願できるグローバル対応の入試システムです。どのような募集書類も全てデジタル化でき、どの国の志願者にとっても出願しやすい仕組みになっており、大学が世界中の志願者を募集し、業務を行う上でも効果的・効率的なものになっています。




[画像: https://prtimes.jp/i/20246/37/resize/d20246-37-7da8be3bc9b26f5249c6-0.jpg ]


■導入の背景
関西学院大学は、創立150周年を迎える2039年に向けての超長期ビジョン・長期戦略として「Kwansei Grand Challenge 2039」を定めています。コロナ禍において、「ポストコロナの時代」の教育、研究、業務の在り方が議論された結果、この将来構想について見直しが実施され、新たに超長期ビジョン「DX(デジタル・トランスフォーメーション)」が追加され、経営上の最重要戦略と位置付けられました。
これまで、外国人留学生入試や大学院入試に適したシステムは存在せず、既存のWeb出願システムをカスタマイズしたり、一からスクラッチ開発するしかありませんでした。ところが、これらの方法をとると多額の開発費がかかったり、柔軟性や拡張性が低くなったりといった課題がありました。
これに対し、TAOでは、「フォーム作成機能」によって、大学の管理者が自ら出願フォームを設定でき、どのような変化に対しても時間・コストをかけることなく柔軟に対応できます。この他、出願者に対するメッセージ機能やデータダウンロード機能なども充実しており、導入することによって入試業務のDXを効果的に進めることが可能となります。

■現在のTAO参画校(50音順)
【大学・大学院】

関西学院大学
京都外国語大学
京都先端科学大学
慶應義塾大学
芝浦工業大学
総合研究大学院大学
東京音楽大学
東北大学
早稲田大学


【専門学校】

九州テクノカレッジ


■The Admissions Office(TAO)とは?
https://admissions-office.info/lp/
世界の大学は「オンラインアプリケーション」と呼ばれるシステムを使って入試プロセスを全面的にオンライン化しています。このシステムでは、願書提出の手続きから、選考書類の提出、合格発表まで、すべて簡単に一括管理することが可能です。
現在、日本の大学は、大学・学部ごとに入試の流れが異なり、Web出願といっても書面郵送が必要だったりと、国内の志願者はもとより、「オンラインアプリケーション」が主流の海外の志願者にとって複雑なものになっています。そのため、海外学生が日本に留学したいと思っても、方法がわかりづらいため断念するといった機会損失にもつながっています。
「The Admissions Office」は、世界標準のオンラインアプリケーション。日本語・英語で利用でき、グローバル対応のシステムでありながら、独自フォーム作成機能やCSVインポート/エクスポート機能など日本の大学の実情に即した運用が可能。国内学生のAO入試や多面的・総合的評価型入試、海外学生の募集にも役立てることができます。
今後、The Admissions Officeは、他の大学とも連携してフォームの共通化を進め、アジアの大学のための入試コンソーシアムを形成していきます。

[動画: https://www.youtube.com/watch?v=8yNTVFNk4p0 ]



株式会社サマデイ
本 社:〒102-0085 東京都千代田区六番町12-6
代表者:代表取締役社長 相川秀希
設立年:1979年
URL:http://www.samadhi-group.com/
事業内容:
・人財開発・研修事業
・教育コンサルティング事業
・教育システム企画・開発事業
・次世代教育事業
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