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PTC、アジア太平洋地域および日本における新体制を発表

アジア太平洋地域 統括責任者に桑原 宏昭、PTCジャパン執行役員 社長に宍戸 武士が就任

【2016年9月29日】PTC(本社:米国マサチューセッツ州、Nasdaq: PTC、社長兼CEO:ジェームス(ジム)・E・へプルマン)の日本法人であるPTCジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:桑原 宏昭)は、本日、2016年10月1日付で桑原 宏昭がPTC Inc. アジア太平洋地域 統括責任者(Divisional Vice President and General Manager Asia Pacific)に着任し、PTCジャパン株式会社 執行役員 社長(Country Manager)に宍戸 武士が就任すると発表しました。




[画像: http://prtimes.jp/i/8474/105/resize/d8474-105-199541-0.jpg ]

桑原 宏昭は2009年11月、PTCジャパンの代表に着任以来、ジャパンビジネスユニットの総責任を担ってきました。PTCは今後成長が見込まれる新興市場におけるビジネスのリーダーとして、桑原を日本、シンガポール、インド、台湾、韓国、オーストラリアを含むアジア太平洋地域の統括責任者(Divisional Vice President and General Manager Asia Pacific)として任命しました。

宍戸はこれまで数年にわたり副社長兼インダストリー営業統括本部としてPTCジャパンのアカウント営業を率いてきましたが、今後は執行役員 社長として日本におけるPTCの事業全般を主導していきます。

PTC社長兼最高経営責任者(CEO)のジム・ヘプルマン(Jim Heppelmann)は「アジア太平洋地域は当社の事業計画において重要な地域となっています。PTCのプレゼンスと顧客に提供する価値を拡大していく上で、この地域に優れたリーダーが存在することは幸いなことです」と述べています。

- ハーバードビジネスレビュー誌: “How Smart, Connected Products are Transforming Companies”; PTC 社長兼最高経営責任者(CEO)のジェームス・E・へプルマン(James E. Heppelmann)、ハーバード大学マイケル・ポーター教授共著
http://www.ptc-jp.com/internet-of-things/harvard-business-review


【PTCについて】
PTCは世界で最も強力なモノのインターネット(IoT)技術を有しています。1986年にデジタル3D設計に革命をもたらし、現在は最先端のIoT、ARプラットフォームと実績のあるソリューションによりフィジカルとデジタルの世界を融合し、顧客企業による製品の開発、運用、サービス提供の改革を支援する企業となっています。PTCのテクノロジーは、世界の製造企業やパートナー、開発者のコミュニティがIoTの可能性をすばやく生かす取り組みを支援し、イノベーションの未来を切り開くことを可能にします。

【PTCジャパンについて】
米PTCの日本法人(本社:東京都新宿区)。CAD、製品ライフサイクル管理 (PLM)、アプリケーション ライフサイクル管理 (ALM)、サプライチェーン管理 (SCM)、サービス ライフサイクル管理 (SLM) 、モノのインターネット (IoT) の各テクノロジー ソリューションにより、製造業における顧客企業を支援。拡張性と相互運用性に優れた製品設計ソフトウェア群の Creo、製品とサービスのライフサイクル全体にわたる製品コンテンツと業務プロセス一元管理のWindchill、ソフトウェア要件管理/変更・構成管理/テスト管理/実装管理のIntegrity、技術情報の作成・管理・提供を合理化するダイナミック パブリッシング システムのArbortext、技術情報/サービスナレッジ管理/補修部品管理/保証・契約管理/フィールド サービス管理/サービス物流管理のServigistics、工学技術計算の設計と文書化を同時に行える Mathcad、IoTアプリケーション プラットフォームのThingWorx、拡張現実(AR)プラットフォームのVuforiaといった革新的なソフトウェア製品と、製品開発業務プロセス改革コンサルティング、製品教育サービス、テクニカルサポートを提供しています。
1992年3月設立。国内4事業拠点。Webサイト:http://www.ptc-jp.com

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* PTCの社名、ロゴマークおよびすべてのPTC製品の名称は、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。

以上
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