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【アトランタ、2015年8月25日】 – デルタ航空（NYSE：DAL）は本日、客室乗務員の業務用ファブレット端末に新機能「ゲストサービスツール」を追加しました。これにより、年間1億7,000万人以上のデルタ航空のお客様に、よりきめ細かな、個人向けにカスタマイズされたサービスを提供することができるようになります。

デルタ航空では、機内での書類削減、環境保全を目的に、2014年秋から2万2,000人以上の全客室乗務員にノキアのLumia 1520を支給しています。新機能「ゲストサービスツール」の追加により、手元ですばやくお客様情報にアクセスし、ニーズに合ったサービスを提供することが可能になりました。今後さらにツールの機能が拡張されると、お客様の乗り継ぎ便の情報や、出発ゲート番号などが客室乗務員の手元で確認できるようになり、お客様一人ひとりのニーズに沿った、きめ細かいサービスを機内で提供できるようになります。

ツールの使用例を紹介した動画（英語）を下記URLにてご覧いただけます。
http://news.delta.com/flight-attendant-tech-personalizes-skies

[画像1: http://prtimes.jp/i/3358/187/resize/d3358-187-155712-1.jpg ]



デルタ航空の機内サービス担当上級副社長、アリソン・オズバンド（Allison Ausband）は次のように述べています。「デルタ航空の社員および客室乗務員は、お客様の空の旅をより快適にすることに注力しており、人間味のあるサービスを心がけています。テクノロジーを駆使したツールが手元にあれば、お客様をお名前でお呼びしたり、マイレージプログラム『スカイマイル』の上級会員資格に対してお礼を申し上げたり、乗り継ぎ便のスケジュールに変更があった場合にお伝えしたりと、弊社の高い意識を持った客室乗務員が、さらに進んだサービスを提供できるようになります。また、今後ゲストサービスツールの機能をさらに拡張させて、事前登録内容に基づいて、好みにあったお食事やお飲み物を提供したり、旅程の変更などでご迷惑をおかけしたことのあるお客様を把握するなど、お客様が求めるサービスの提供が可能になります。」

また、9月1日以降、500ページ、重さ5ポンド（2.3キロ弱）のサービスおよび安全マニュアルは全てファブレット端末にデータとして保存され、機内に搭載する書類の量を減らします。これにより、年間55トンの書類を削減することができ、二酸化炭素排出量を1,800トン削減することができます。1,800トンは、乗用車370台が1年間に排出する二酸化炭素量にあたります。

デルタ航空では、機内への最新テクノロジーの導入に取り組んでおり、2013年に業界に先駆け、1万2,000人近いパイロット全員にマイクロソフトのタブレット端末を支給しました。航路図や航空機の運航マニュアルなどの書類が入った重いフライト・キットに代わる「エレクトロニック・フライト・バッグ（EFB）」として活用しているほか、地上データへのリアルタイム・アクセスの導入など、パイロットの業務効率を高め負担を軽減しています。

*本リリースは8月25日に米国アトランタで発表されたリリースの意訳です。

デルタ航空について
デルタ航空は年間約1億7,000万人以上の搭乗者数と広範なネットワークを持つ航空会社です。フォーチュン誌の「2015年世界で最も賞賛される企業リスト」の航空業界部門（2015 World's Most Admired Companies Airline Industry List）において、5年間で4度目の1位を獲得し、「世界で最も賞賛される企業」トップ50社にも選ばれたほか、米ビジネストラベルニュース誌調査で初の4年連続トップに選ばれました。デルタ航空およびデルタ・コネクションは、世界63カ国、332都市に向けてフライトを運航しています。米国ジョージア州アトランタに本社を置き、世界で8万人近い従業員を擁し、700機以上の主要機材を運航しています。航空連合（アライアンス）「スカイチーム」の創立メンバーであり、大西洋路線においてはエールフランス-KLM、アリタリア-イタリア航空、およびヴァージン アトランティック航空と共同事業を展開しています。アトランタ、ボストン、デトロイト、ロサンゼルス、ミネアポリス／セントポール、ニューヨーク（ラ・ガーディアおよびJFK）、ソルトレイクシティ、シアトル、アムステルダム、パリ（シャルルドゴール）、東京（成田）をハブ空港および主要マーケットと位置づけ、提携航空会社と合わせて一日に1万5,000便以上のフライトを運航しています。機内および空港での顧客エクスペリエンスの向上を目指し、空港施設や機内プロダクトの改善、サービス向上とテクノロジー導入に数十億ドルを投資しています。詳しくはホームページdelta.comをご覧ください。

[画像2: http://prtimes.jp/i/3358/187/resize/d3358-187-960765-2.jpg ]