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GMOメディア×船井総合研究所『2022年プログラミング教育市場規模調査』 2022年のプログラミング教育市場は302億円子ども向けは前年比113%の199億円と2桁成長を続ける
[22/06/20]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜子ども向けプログラミング教育市場は2030年には1,000億円超市場に拡大する可能性も〜
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（代表取締役社長：森 輝幸 以下、GMOメディア）が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」（URL：https://coeteco.jp/）は、経営コンサルティングサービスを展開する株式会社船井総合研究所（代表取締役社長：真貝 大介 以下、船井総合研究所）と共同で、『2022年 プログラミング教育市場規模調査』を実施いたしました。
本調査は、船井総合研究所が実施した「情報教育白書」制作の一環で行い、プログラミング教室事業者からのヒアリングやプログラミング教室数と教材費、毎月支払われる受講料から「プログラミング教育市場」の規模予測を算出しております。本年からは子ども向けプログラミング教育市場と社会人向け情報教育市場を合算した「プログラミング教育市場」を算出しており、2022年の「プログラミング教育市場」規模は302億円となりました。
詳しい調査内容は、船井総合研究所が2022年7月4日（月）に発売を予定している「情報教育白書」に掲載される予定です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/136/3638/resize/d136-3638-1d92805ef47fdf208421-0.png ]
【情報教育市場規模は1,778億円】
今回、船井総合研究所が「情報教育白書」を制作するにあたり、「コエテコ byGMO」では「プログラミング教育市場規模」の算出に協力いたしました。
白書では情報教育を『第四次産業革命後、Society5.0時代・デジタル化に必要とされるといわれるプログラミング、情報セキュリティ、情報ネットワーク、数理データサイエンス、AIなどに関連した、高度IT人材、ICT人材を養成するための教育』と定義し、学習指導要領における小学生・中学生向けのプログラミング教育や、情報I・情報IIに関わる教育も含めて調査を行いました。また、今回の調査に関しては、対象を個人向けのサービスに限定しております。
2022年情報教育市場全体の規模は1,778億円となりました。内訳としては、高等教育機関における情報教育市場（大学）が1,219億円、高等教育機関における情報教育市場（専門学校）が256億円、子ども向けプログラミング教育市場が199億円、社会人向け情報教育市場が103億円となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/136/3638/resize/d136-3638-b935a22ed03ea1c36e00-1.png ]
【2022年プログラミング教育市場は全体で302億円】
■子ども向けプログラミング教育市場は前年比113.2%の199億円
子ども向けプログラミング教育市場は、小学校でのプログラミング教育必修化を背景に拡大を続けていますが、2022年は199億円となり前年比で113.2%と2桁成長を続けています。
プログラミング教室に通う生徒の中心は小学生となりますが、より専門的な知識習得のために中学生の受講者数も増えており、さらに、2025年の大学入学共通テストよりプログラミングを含む「情報」が教科として採用されることも決まっています。そうしたことから、今後は受験対策としてプログラミングを含む「情報教育」を学ぶ中高生が増えてくることが予測できます。
また、近年デジタル化やDXなどが話題となることで、情報・プログラミング教育への保護者の認知拡大、既存のプログラミング教育だけではなく、受験対策としての「情報教育」講座の普及も予測されるなど、様々な成長要因があるため、2030年には1,000億円超の市場規模になる可能性が高くなっています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/136/3638/resize/d136-3638-d2470d7ed34470bb18fb-2.png ]
■社会人向けの情報教育市場は103億円、多様なスクールが誕生
続いて、今回より新たに市場規模の算出を行った2022年の社会人向け情報教育市場規模は103億円となりました。
近年、非IT分野においてもIT技術が必要となったことで、IT技術者の不足が加速しています。そうしたことから、社会的にIT技術者への関心が高まり、「転職を目的としたプログラミングスクール」への需要が高まっています。
また、多くの社会人向けのプログラミングスクールがコロナ禍においても影響の少ない、オンライン形式での講座を提供しています。加えて、「女性向けスクール」「学生向けスクール」といった多様なスクールが誕生し、性別・年齢問わず受講者が拡大しています。
【「情報教育白書」 概要】
本白書においては「情報教育」の定義を『第四次産業革命後のSociety5.0 時代・社会のデジタル化に必要とされるといわれるプログラミング、情報セキュリティ、情報ネットワーク、数理・データサイエンス・AIなどに関連した、高度IT人材、ICT人材を養成するための教育』としており、学習指導要領における小学生・中学生向けのプログラミング教育や、情報I・情報IIに関わる教育も「情報教育」に含めています。
なお、市場調査の対象とする教育分野については、主に「個人向け」に限定しています。
■調査方法
GMOメディアによる民間でプログラミング教育事業を行う対象企業25社へのアンケート
船井総合研究所の調査員・コンサルタントによる事業者ヒアリング
官公庁の公表データの収集
各報道資料・各社の発表情報の収集
■調査期間
2021年12月〜2022年5月
■問い合わせ先
株式会社船井総研コーポレートリレーションズ コミュニケーションセンター
（2022年7月1日より株式会社船井総研デジタルに社名変更）
TEL：06-6125-7116（代表） E-mail：masami-gocho@funaisoken.co.jp
【「コエテコ byGMO」とは】（URL：https://coeteco.jp/）
■小学生向けのプログラミング・ロボット教室情報掲載数業界No.1
GMOメディアが運営する「コエテコ byGMO」は、「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設した小学生向けのプログラミング・ロボット教室情報掲載数業界No.1のプログラミング教育ポータルサイトです。2022年4月時点で掲載された教室数は12,000を超えています。
■プログラミング教育解説記事など関連情報も充実し、保護者の方々のスクール選びをサポート
2020年4月からの小学校でのプログラミング教育の必修化に伴いプログラミング教室への注目が高まっていることから、国内のプログラミング教室の数も12,000を超えるなど急激に拡大しています。また、保護者の多くはプログラミング学習が未経験ということから「子どもに合うプログラミング教室がわからない」という悩みを抱える方も少なくありません。
「コエテコ byGMO」では、サービス開始当初から「わからないことをわかりやすく」という理念の基、プログラミング教育の解説記事や教室の情報を充実させることで、保護者のニーズを満たしてきました。
また、SDGsの１つである「4.質の高い教育をみんなに」の達成に向け、プログラミング教育に関する最新ニュースや調査結果をはじめ、様々なプログラミング教室の情報を伝えることで、小学生のお子さんを持つ親御さんを対象に、プログラミング教育への理解を深めるとともに、プログラミング教室選びの参考となることを目指しています。
【GMOメディア株式会社】 （URL：https://www.gmo.media/）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
会社名 GMOメディア株式会社 （東証グロース 証券コード：6180）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業
■ソリューション事業
資本金 7億6,197万円
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【GMOインターネット株式会社】（URL：https://www.gmo.jp/）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
会社名 GMOインターネット株式会社 （東証プライム 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産事業
資本金 50億円
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※記載されている会社名・製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
Copyright (C) 2022 GMO Media, Inc. All Rights Reserved.
■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（代表取締役社長：森 輝幸 以下、GMOメディア）が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」（URL：https://coeteco.jp/）は、経営コンサルティングサービスを展開する株式会社船井総合研究所（代表取締役社長：真貝 大介 以下、船井総合研究所）と共同で、『2022年 プログラミング教育市場規模調査』を実施いたしました。
本調査は、船井総合研究所が実施した「情報教育白書」制作の一環で行い、プログラミング教室事業者からのヒアリングやプログラミング教室数と教材費、毎月支払われる受講料から「プログラミング教育市場」の規模予測を算出しております。本年からは子ども向けプログラミング教育市場と社会人向け情報教育市場を合算した「プログラミング教育市場」を算出しており、2022年の「プログラミング教育市場」規模は302億円となりました。
詳しい調査内容は、船井総合研究所が2022年7月4日（月）に発売を予定している「情報教育白書」に掲載される予定です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/136/3638/resize/d136-3638-1d92805ef47fdf208421-0.png ]
【情報教育市場規模は1,778億円】
今回、船井総合研究所が「情報教育白書」を制作するにあたり、「コエテコ byGMO」では「プログラミング教育市場規模」の算出に協力いたしました。
白書では情報教育を『第四次産業革命後、Society5.0時代・デジタル化に必要とされるといわれるプログラミング、情報セキュリティ、情報ネットワーク、数理データサイエンス、AIなどに関連した、高度IT人材、ICT人材を養成するための教育』と定義し、学習指導要領における小学生・中学生向けのプログラミング教育や、情報I・情報IIに関わる教育も含めて調査を行いました。また、今回の調査に関しては、対象を個人向けのサービスに限定しております。
2022年情報教育市場全体の規模は1,778億円となりました。内訳としては、高等教育機関における情報教育市場（大学）が1,219億円、高等教育機関における情報教育市場（専門学校）が256億円、子ども向けプログラミング教育市場が199億円、社会人向け情報教育市場が103億円となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/136/3638/resize/d136-3638-b935a22ed03ea1c36e00-1.png ]
【2022年プログラミング教育市場は全体で302億円】
■子ども向けプログラミング教育市場は前年比113.2%の199億円
子ども向けプログラミング教育市場は、小学校でのプログラミング教育必修化を背景に拡大を続けていますが、2022年は199億円となり前年比で113.2%と2桁成長を続けています。
プログラミング教室に通う生徒の中心は小学生となりますが、より専門的な知識習得のために中学生の受講者数も増えており、さらに、2025年の大学入学共通テストよりプログラミングを含む「情報」が教科として採用されることも決まっています。そうしたことから、今後は受験対策としてプログラミングを含む「情報教育」を学ぶ中高生が増えてくることが予測できます。
また、近年デジタル化やDXなどが話題となることで、情報・プログラミング教育への保護者の認知拡大、既存のプログラミング教育だけではなく、受験対策としての「情報教育」講座の普及も予測されるなど、様々な成長要因があるため、2030年には1,000億円超の市場規模になる可能性が高くなっています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/136/3638/resize/d136-3638-d2470d7ed34470bb18fb-2.png ]
■社会人向けの情報教育市場は103億円、多様なスクールが誕生
続いて、今回より新たに市場規模の算出を行った2022年の社会人向け情報教育市場規模は103億円となりました。
近年、非IT分野においてもIT技術が必要となったことで、IT技術者の不足が加速しています。そうしたことから、社会的にIT技術者への関心が高まり、「転職を目的としたプログラミングスクール」への需要が高まっています。
また、多くの社会人向けのプログラミングスクールがコロナ禍においても影響の少ない、オンライン形式での講座を提供しています。加えて、「女性向けスクール」「学生向けスクール」といった多様なスクールが誕生し、性別・年齢問わず受講者が拡大しています。
【「情報教育白書」 概要】
本白書においては「情報教育」の定義を『第四次産業革命後のSociety5.0 時代・社会のデジタル化に必要とされるといわれるプログラミング、情報セキュリティ、情報ネットワーク、数理・データサイエンス・AIなどに関連した、高度IT人材、ICT人材を養成するための教育』としており、学習指導要領における小学生・中学生向けのプログラミング教育や、情報I・情報IIに関わる教育も「情報教育」に含めています。
なお、市場調査の対象とする教育分野については、主に「個人向け」に限定しています。
■調査方法
GMOメディアによる民間でプログラミング教育事業を行う対象企業25社へのアンケート
船井総合研究所の調査員・コンサルタントによる事業者ヒアリング
官公庁の公表データの収集
各報道資料・各社の発表情報の収集
■調査期間
2021年12月〜2022年5月
■問い合わせ先
株式会社船井総研コーポレートリレーションズ コミュニケーションセンター
（2022年7月1日より株式会社船井総研デジタルに社名変更）
TEL：06-6125-7116（代表） E-mail：masami-gocho@funaisoken.co.jp
【「コエテコ byGMO」とは】（URL：https://coeteco.jp/）
■小学生向けのプログラミング・ロボット教室情報掲載数業界No.1
GMOメディアが運営する「コエテコ byGMO」は、「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設した小学生向けのプログラミング・ロボット教室情報掲載数業界No.1のプログラミング教育ポータルサイトです。2022年4月時点で掲載された教室数は12,000を超えています。
■プログラミング教育解説記事など関連情報も充実し、保護者の方々のスクール選びをサポート
2020年4月からの小学校でのプログラミング教育の必修化に伴いプログラミング教室への注目が高まっていることから、国内のプログラミング教室の数も12,000を超えるなど急激に拡大しています。また、保護者の多くはプログラミング学習が未経験ということから「子どもに合うプログラミング教室がわからない」という悩みを抱える方も少なくありません。
「コエテコ byGMO」では、サービス開始当初から「わからないことをわかりやすく」という理念の基、プログラミング教育の解説記事や教室の情報を充実させることで、保護者のニーズを満たしてきました。
また、SDGsの１つである「4.質の高い教育をみんなに」の達成に向け、プログラミング教育に関する最新ニュースや調査結果をはじめ、様々なプログラミング教室の情報を伝えることで、小学生のお子さんを持つ親御さんを対象に、プログラミング教育への理解を深めるとともに、プログラミング教室選びの参考となることを目指しています。
【GMOメディア株式会社】 （URL：https://www.gmo.media/）
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会社名 GMOメディア株式会社 （東証グロース 証券コード：6180）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業
■ソリューション事業
資本金 7億6,197万円
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【GMOインターネット株式会社】（URL：https://www.gmo.jp/）
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会社名 GMOインターネット株式会社 （東証プライム 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産事業
資本金 50億円
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※記載されている会社名・製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
Copyright (C) 2022 GMO Media, Inc. All Rights Reserved.
■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp
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