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日経平均は大幅反落。イエレン米ＦＲＢ議長の会見を受けた米国株安が嫌気され、主力株を中心に売り優勢の展開となった。対ドル、ユーロでの円安進行は下支え要因となったものの、明日からの3連休を控えて様子見姿勢が強く、薄商いの中で後場は先物主導によって大幅下落へ。

大引けの日経平均は前日比238.29円安の14224.23円となった。東証1部の売買高は24億1813万株、売買代金は2兆2366億円だった。業種別では、パルプ・紙や不動産、建設、電気・ガス、精密機械、非鉄金属、機械、サービス、鉄鋼、銀行、ガラス・土石などの下落が目立ち、全セクターが下落した。

個別では、トヨタ自<7203>やデンソー<6902>、日立<6501>など、主力株が総じて軟調。また、三井不<8801>や三菱地所<8802>など、大手不動産関連も売り優勢に。その他、東電力<9501>が約7％の大幅下落となるなど、電力株の一角に下落が目立っていた。一方、ファナック<6954>が連日で強含み、日経平均の下支え要因に。また、ソニー<6758>は部品調達の抜本的な見直しが伝わり堅調だった。

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