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日経平均は大幅に3日続伸。20日の米国市場では、米国の生産量減少や産油国の増産凍結への期待再燃で原油相場が上昇し、NYダウは42ドル高となった。為替相場も1ドル＝109円台後半まで円安に振れ、日経平均はこうした流れから280円高で17100円台に乗せてスタートした。寄り付き後も上げ幅を広げ、前場はおおむね17200円台で推移した。上海総合指数がプラスに転じたことや原油先物相場が時間外取引で上昇したことが材料視され、後場の日経平均は一段高となり、一時17381.70円（前日比475.16円高）まで上昇した。

大引けの日経平均は前日比457.08円高の17363.62円となった。東証1部の売買高は22億8362万株、売買代金は2兆4742億円だった。業種別では、全33業種がプラスとなり、鉱業が5％を超える上昇となったほか、不動産業、海運業、非鉄金属が上昇率上位だった。一方、空運業は相対的に小幅な上昇にとどまった。

個別では、トヨタ自<7203>が3％を超える上昇となったほか、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>、ソニー<6758>などが堅調。ソフトバンクグ<9984>は後場急落する場面があったものの、その後再びプラスに切り返した。ファーストリテ<9983>が5％近い上昇で指数をけん引。富士重<7270>は5％高、業績観測の伝わった富士フイルム<4901>は6％高と上げが目立った。また、ＭＤＭ<7600>、テクノスＪＰＮ<3666>、竹内製作所<6432>などが東証1部上昇率上位となった。一方、売買代金上位ではさくら<3778>が逆行安。前日決算発表した安川電<6506>は4％超の下落に。また、燃費不正問題を受けて三菱自<7211>がストップ安比例配分となり、明電舎<6508>、エンプラス<6961>などとともに東証1部下落率上位となった。

＜HK＞