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■業界環境

電通<4324>の調査によれば、日本の総広告費は年間5兆9,762億円（2013年実績）に上る。「アベノミクス」効果による持続的な景気の回復傾向と消費増税前の駆け込み需要もあり、前年比1.4%増と2年連続で増加した。うち博展<2173>の属する「展示・映像他」も同2.8%増の2,680億円と2年連続で増加。今後については、2020年の東京オリンピック開催に向けて、企業の宣伝広告活動やイベント市場の活性化が期待されている。

一方、同社の事業ドメインであるコミュニケーションデザイン事業は、その一部を担うディスプレイ製作会社やイベント支援会社をはじめ、元請け的な存在である総合代理店などとは一線を画しており、同業者の数は多くはない。また、その同業者の規模も比較的小さい事業者がほとんどである。したがって、イベント展示会事業での顧客接点を活かしながら、マーケティング・パートナーへと進化を目指す同社にとっては、十分に優位性が発揮できる業界構造にあると考えられる。

上場している類似会社には、テー・オー・ダブリュー<4767>、セレスポ<9625>などのイベント支援会社、乃村工藝社<9716>、丹青社<9743>、スペース<9622>などのディスプレイ製作会社が挙げられる。


（執筆：フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫）



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