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スターティア Research Memo(15):成長投資への資金投下が中長期的には株主リターンの最大化につながると期待

注目トピックス 日本株
■株主還元

スターティア<3393>は個人株主を重視しており、株主還元にも積極的だ。株主還元は配当によることを基本としており、将来の成長投資のための内部留保の充実とのバランスをとりながら配当額を決定している。かつては目安として配当性向10%ルールを採っていたが、2015年3月期からは普通配の配当性向基準を10%から15%に引き上げた。

2018年3月期については、前期比横ばいの9円(中間3円、期末6円)の配当予想を公表している。前述のように、同社は2017年12月29日付で通期の業績見通しを上方修正したが、配当予想については従来予想が据え置かれている。

弊社では、かねてより業績については上振れの可能性をしてきたが、配当見直しについては慎重なスタンスを取ってきた。それは今回の上方修正後でも変化はなく、今通期の配当見直しについては依然として慎重に考えている。今回の業績修正後であっても配当性向が21.9%と平均的な水準にあることが理由の一つだ。また、従来からの新商品・サービスの開発案件に加え、RPAなど、一段の成長に向けた新たな資金需要が出てきていることも理由として挙げられる。弊社では、同社の成長戦略が一段とクリアになった現在では、配当よりも成長投資に資金を振り向けることが最終的に株主リターンの最大化につながると考えている。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)



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