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丹青社、東北復興イベント2021〜東日本大震災の復興への取り組みから考える、これからの地域づくり」を開催
[21/06/17]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
7月8日（木）オンラインにて、震災復興の歩みを振り返り、これからを考えるトークを展開
2021年6月17日
株式会社丹青社
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O5-8X6s9XGJ】
商業施設・文化施設などの空間づくりをおこなう株式会社丹青社（本社：東京都港区／代表取締役社長：高橋貴志／以下、丹青社）は、7月8日（木）「東北復興イベント2021〜東日本大震災の復興への取り組みから考える、これからの地域づくり〜」をオンライン開催します。
丹青社では2017年から、被災地の物産販売やパネル展示により「被災地のいま」を知っていただく、「いまこそ応援！東北復興イベント〜知って、食べて、考える、被災地のこれから〜」を継続して開催してまいりました。しかしながら2020年は、新型コロナウイルスの感染拡大によりイベントの開催を見送ることといたしました。未だその終息の兆しが見えづらい中ではありますが、震災から10年の節目にあたり、被災地への視線を忘れることなく、さらにはこれからの地域づくりについて共に考える機会を共有できればと考え、「復興五輪」の開催が予定される7月に、オンラインでイベントを開催いたします。
本イベントでは、被災地にて復興に向け尽力されてきた株式会社巻組 代表取締役 渡邊享子氏、株式会社GRA 代表取締役CEO 岩佐大輝氏、震災遺構の活用等、文化財活用の視点から地域活性化に取り組まれた株式会社丹青研究所 取締役 ?山幸子氏をお迎えし、これまでの活動やチャレンジの事例、そして今後の取り組みについてお話を伺います。
本イベントを通じて、あらためて復興の過程におけるさまざまな取り組みを知っていただき、ご参加の皆さまとこれからの地域づくりについてともに考えることにより、未来の希望につながる気づきを生むきっかけとなりましたら幸いです。なお、丹青社が主催する「東北復興イベント」としての開催は震災から10年目にあたる本年を一つの区切りとし、来年以降は東北復興に携わる過程で培われたさまざまな経験や知見を、更に発展的に全国の地域における課題解決に活かしていくための場として計画しています。
開催概要
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101853/202106156275/_prw_PT1fl_8z8rKTge.png】
【登壇者】
＜スピーカー＞
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O3-N5Fsad5V】
渡邉 享子 氏
株式会社巻組 代表取締役
2011年、大学院在学中に東日本大震災が発生、研究室の仲間とともに石巻へ支援に入る。東日本大震災をきっかけに石巻へ移住。2015年に巻組を設立。資産価値の低い空き家を買い上げ、クリエイターをターゲットとした大家業をスタート。シェアやリユースを切り口に地方の不動産が流動化する仕組みづくりを模索中。 2019年、「第7回DBJ女性新ビジネスプランコンペティション」（主催：日本政策投資銀行）で「女性起業大賞」を受賞。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O2-JZH1A4hV】
株式会社GRA 代表取締役CEO
1977年、宮城県山元町生まれ。2002年、大学在学中にＩＴコンサルティングサービスを主業とするズノウを起業。2011年の東日本大震災後は、壊滅的な被害を受けた故郷山元町の復興を目的にGRAを設立。先端施設園芸を軸とした「東北の再創造」をライフワークとするようになる。農業ビジネスに構造変革を起こし、ひと粒1000円の「ミガキイチゴ」を生み出す。 2014年、「ジャパンベンチャーアワード」（主催：独立行政法人中小企業基盤整備機構）で「東日本大震災復興賞」を受賞。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O1-8gb68DsS】
株式会社丹青研究所 取締役
日本で唯一の文化空間専門シンクタンクにて、「日本を伝える会社」というカンパニービジョンのもと、文化財などの文化資源を観光や地域振興の大きな可能性として位置づけ、新しい活用のあり方を提案している。被災地においては、気仙沼市震災遺構（旧気仙沼向洋高校）保存整備に係る調査業務や、熊本地震震災ミュージアムのあり方検討等支援業務などに携わり、地域資源や文化資源の保存・活用に関する調査・企画・設計を通して、地域の活性化に取り組んだ経験を持つ。
＜ファシリテーター＞
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O4-58wrywEV】
株式会社丹青社 コマーシャルスペース事業部 プロデューサー
東北復興プロジェクト プロジェクトリーダー
1960年宮城県仙台市生まれ。1986年丹青社入社後は、商業施設や飲食店舗、博物館等のさまざまな分野にわたる空間づくりに携わる。現在は、仙台にある東北営業所にて東日本大震災からの復興への取り組みを経て得た経験や気づき、人のつながりを社会の課題解決に活かすべく、公私にわたり取り組んでいる。
丹青社について
「こころを動かす空間創造のプロフェッショナル」として、店舗などの商業空間、博物館などの文化空間、展示会などのイベント空間等、人が行き交うさまざまな社会交流空間づくりの課題解決をおこなっています。調査・企画から、デザイン・設計、制作・施工、デジタル技術を活かした空間演出や運営まで、空間づくりのプロセスを一貫してサポートしています。
社名 ： 株式会社丹青社
所在地： 東京都港区港南1-2-70品川シーズンテラス19F 〒108-8220（本社）
創業 ： 1946年10月
資本金： 40億2,675万657円（2021年1月31日現在）
上場 ： 東京証券取引所市場第一部 （証券コード：9743／業種名：サービス業）
URL ： https://www.tanseisha.co.jp
※ニュースリリースに掲載された内容は発表日現在のものです。
その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
2021年6月17日
株式会社丹青社
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O5-8X6s9XGJ】
商業施設・文化施設などの空間づくりをおこなう株式会社丹青社（本社：東京都港区／代表取締役社長：高橋貴志／以下、丹青社）は、7月8日（木）「東北復興イベント2021〜東日本大震災の復興への取り組みから考える、これからの地域づくり〜」をオンライン開催します。
丹青社では2017年から、被災地の物産販売やパネル展示により「被災地のいま」を知っていただく、「いまこそ応援！東北復興イベント〜知って、食べて、考える、被災地のこれから〜」を継続して開催してまいりました。しかしながら2020年は、新型コロナウイルスの感染拡大によりイベントの開催を見送ることといたしました。未だその終息の兆しが見えづらい中ではありますが、震災から10年の節目にあたり、被災地への視線を忘れることなく、さらにはこれからの地域づくりについて共に考える機会を共有できればと考え、「復興五輪」の開催が予定される7月に、オンラインでイベントを開催いたします。
本イベントでは、被災地にて復興に向け尽力されてきた株式会社巻組 代表取締役 渡邊享子氏、株式会社GRA 代表取締役CEO 岩佐大輝氏、震災遺構の活用等、文化財活用の視点から地域活性化に取り組まれた株式会社丹青研究所 取締役 ?山幸子氏をお迎えし、これまでの活動やチャレンジの事例、そして今後の取り組みについてお話を伺います。
本イベントを通じて、あらためて復興の過程におけるさまざまな取り組みを知っていただき、ご参加の皆さまとこれからの地域づくりについてともに考えることにより、未来の希望につながる気づきを生むきっかけとなりましたら幸いです。なお、丹青社が主催する「東北復興イベント」としての開催は震災から10年目にあたる本年を一つの区切りとし、来年以降は東北復興に携わる過程で培われたさまざまな経験や知見を、更に発展的に全国の地域における課題解決に活かしていくための場として計画しています。
開催概要
【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101853/202106156275/_prw_PT1fl_8z8rKTge.png】
【登壇者】
＜スピーカー＞
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O3-N5Fsad5V】
渡邉 享子 氏
株式会社巻組 代表取締役
2011年、大学院在学中に東日本大震災が発生、研究室の仲間とともに石巻へ支援に入る。東日本大震災をきっかけに石巻へ移住。2015年に巻組を設立。資産価値の低い空き家を買い上げ、クリエイターをターゲットとした大家業をスタート。シェアやリユースを切り口に地方の不動産が流動化する仕組みづくりを模索中。 2019年、「第7回DBJ女性新ビジネスプランコンペティション」（主催：日本政策投資銀行）で「女性起業大賞」を受賞。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O2-JZH1A4hV】
株式会社GRA 代表取締役CEO
1977年、宮城県山元町生まれ。2002年、大学在学中にＩＴコンサルティングサービスを主業とするズノウを起業。2011年の東日本大震災後は、壊滅的な被害を受けた故郷山元町の復興を目的にGRAを設立。先端施設園芸を軸とした「東北の再創造」をライフワークとするようになる。農業ビジネスに構造変革を起こし、ひと粒1000円の「ミガキイチゴ」を生み出す。 2014年、「ジャパンベンチャーアワード」（主催：独立行政法人中小企業基盤整備機構）で「東日本大震災復興賞」を受賞。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O1-8gb68DsS】
株式会社丹青研究所 取締役
日本で唯一の文化空間専門シンクタンクにて、「日本を伝える会社」というカンパニービジョンのもと、文化財などの文化資源を観光や地域振興の大きな可能性として位置づけ、新しい活用のあり方を提案している。被災地においては、気仙沼市震災遺構（旧気仙沼向洋高校）保存整備に係る調査業務や、熊本地震震災ミュージアムのあり方検討等支援業務などに携わり、地域資源や文化資源の保存・活用に関する調査・企画・設計を通して、地域の活性化に取り組んだ経験を持つ。
＜ファシリテーター＞
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202106156275-O4-58wrywEV】
株式会社丹青社 コマーシャルスペース事業部 プロデューサー
東北復興プロジェクト プロジェクトリーダー
1960年宮城県仙台市生まれ。1986年丹青社入社後は、商業施設や飲食店舗、博物館等のさまざまな分野にわたる空間づくりに携わる。現在は、仙台にある東北営業所にて東日本大震災からの復興への取り組みを経て得た経験や気づき、人のつながりを社会の課題解決に活かすべく、公私にわたり取り組んでいる。
丹青社について
「こころを動かす空間創造のプロフェッショナル」として、店舗などの商業空間、博物館などの文化空間、展示会などのイベント空間等、人が行き交うさまざまな社会交流空間づくりの課題解決をおこなっています。調査・企画から、デザイン・設計、制作・施工、デジタル技術を活かした空間演出や運営まで、空間づくりのプロセスを一貫してサポートしています。
社名 ： 株式会社丹青社
所在地： 東京都港区港南1-2-70品川シーズンテラス19F 〒108-8220（本社）
創業 ： 1946年10月
資本金： 40億2,675万657円（2021年1月31日現在）
上場 ： 東京証券取引所市場第一部 （証券コード：9743／業種名：サービス業）
URL ： https://www.tanseisha.co.jp
※ニュースリリースに掲載された内容は発表日現在のものです。
その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
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