法人賛助会員として「ファイナンシャル・アドバイザー協会」に加盟
[20/05/29]
提供元:PRTIMES
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日本版TAMPとしてファイナンシャル・アドバイザー業界の成長を支援
株式会社日本資産運用基盤グループ(代表取締役社長:大原啓一、本社:東京都中央区)は、このたび、2020年1月に設立、4月に発足した一般社団法人 ファイナンシャル・アドバイザー協会(https://www.faa.or.jp/)へ、法人賛助会員として加盟したことをお知らせいたします。
少子高齢化をはじめとする社会構造・経済環境の変化などを受け、個々人が資産形成・運用を行なう必要性が高まるなか、単に金融商品の仲介を行なうのみならず、各人のライフステージに応じた資産計画の策定や資産関連の総合的なアドバイスにより、その目標達成に向けた実行支援までも行なうファイナンシャル・アドバイザーの役割がますます重要視されています。
株式会社日本資産運用基盤グループは、ファイナンシャル・アドバイザーが真に顧客の立場に立ちアドバイスを行なうための支援と普及促進などを目的として設立されたファイナンシャル・アドバイザー協会の理念・目的に賛同し、その活動を支援する法人賛助会員として協会に加盟いたしました。
日本版TAMP(Turnkey Asset Management Platform)として、ファイナンシャル・アドバイザー事業者や金融商品取引業者等の事業運営をサポートするとともに、ファイナンシャル・アドバイザー協会の活動を支援することを通じ、個人のお客様により良い資産運用サービスが提供されるよう引き続き全力を尽くしてまいります。
なお、「ファイナンシャル・アドバイザー協会」の会員構成や今年度の事業計画などについては、本日付けで協会から開示されたプレスリリース「協会会員の加入状況および今年度の事業計画などのお知らせ」をご覧ください。
株式会社日本資産運用基盤グループ(代表取締役社長:大原啓一、本社:東京都中央区)は、このたび、2020年1月に設立、4月に発足した一般社団法人 ファイナンシャル・アドバイザー協会(https://www.faa.or.jp/)へ、法人賛助会員として加盟したことをお知らせいたします。
少子高齢化をはじめとする社会構造・経済環境の変化などを受け、個々人が資産形成・運用を行なう必要性が高まるなか、単に金融商品の仲介を行なうのみならず、各人のライフステージに応じた資産計画の策定や資産関連の総合的なアドバイスにより、その目標達成に向けた実行支援までも行なうファイナンシャル・アドバイザーの役割がますます重要視されています。
株式会社日本資産運用基盤グループは、ファイナンシャル・アドバイザーが真に顧客の立場に立ちアドバイスを行なうための支援と普及促進などを目的として設立されたファイナンシャル・アドバイザー協会の理念・目的に賛同し、その活動を支援する法人賛助会員として協会に加盟いたしました。
日本版TAMP(Turnkey Asset Management Platform)として、ファイナンシャル・アドバイザー事業者や金融商品取引業者等の事業運営をサポートするとともに、ファイナンシャル・アドバイザー協会の活動を支援することを通じ、個人のお客様により良い資産運用サービスが提供されるよう引き続き全力を尽くしてまいります。
なお、「ファイナンシャル・アドバイザー協会」の会員構成や今年度の事業計画などについては、本日付けで協会から開示されたプレスリリース「協会会員の加入状況および今年度の事業計画などのお知らせ」をご覧ください。