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首都圏テレワーク実施率は49%、うち32%は「ほぼ毎日」 働く場所は「会社や現場」を中心としたい人が半数超え

-働く場所やテレワークに関する調査(2022年)-

株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、首都圏に在住する20〜69歳の有職者男女約2,026人を対象に「働く場所やテレワークに関する調査(2022年)」を実施しました。2020年4月の緊急事態宣言を受け急増したテレワークですが、現在どの程度行われているのでしょうか。また、今後の働く場所として会社や現場がよいのか、その理由などを聴取し分析しました。




[画像1: https://prtimes.jp/i/4729/298/resize/d4729-298-fa9c163bc8277a9d3560-0.png ]

■調査結果
【テレワーク実施率】
首都圏有職者のうち、今までにテレワークを経験した人は61%。まん延防止等重点措置期間中である、直近1か月のテレワーク実施率は49%と半数であった。年代別には、20代の1か月間の実施率は52%とやや他の年代より高めではあるものの、年代によるテレワーク実施率に大きな差は見られない。この1か月間のテレワーク実施回数は、「ほぼ毎日」が32%と最も多く、一週間の半分以上でテレワークをしている人(週3日以上)は、63%を占めた。今後、「月に1日以上テレワークをしたい」人は74%と高い。特に、30代の意向者は79%と目立つ。<図1、2>
[画像2: https://prtimes.jp/i/4729/298/resize/d4729-298-2eea98be41d1c4a8e2bd-1.png ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/4729/298/resize/d4729-298-096036807a637e975e26-2.png ]

【働く場所】
働く場所についてどちらを中心にしたいか聴取したところ、「会社や現場」が58%、「テレワーク」が43%。「会社や現場」を中心に働きたいは60代のみで6割を超えた。「会社や現場」で働きたい人の理由(自由回答)は、「会社の方が仕事に集中できる/効率が良い」「コミュニケーションが取りやすい」「onとoffの切り替え/メリハリをつける/公私を分ける」という意見があがった。一方、「テレワーク」 で働きたい人の理由は、「移動時間がもったいない/その時間を有効に使いたい」「満員電車の通勤はストレス/苦痛」「プライベート時間が取れる/時間にゆとりができる」など、首都圏調査ということもあり、オフィスに対しての不満ではなく、移動時間の長さや満員電車への不満が多くあがっていた。仮にテレワークを行うのであれば、どんな場所がよいかを聴取したところ「自宅」が82%と断トツで高く、次いで「コワーキングスペース」「サテライトオフィス」が続いた。<図3、4>
[画像4: https://prtimes.jp/i/4729/298/resize/d4729-298-8dd97a0f91da9469b014-3.png ]

[画像5: https://prtimes.jp/i/4729/298/resize/d4729-298-1af6111cef6de2dd8d84-4.png ]

■レポート項目一覧
□ 属性設問(性別/年代/未既婚/同居家族/居住地/職業/雇用形態)
▼調査結果詳細
□テレワーク実施経験
□直近1年間のテレワーク実施状況
□テレワーク実施理由
□テレワーク実施意向
□今後のテレワークの意向回数
□今後テレワークをしたい場所
□働きたい場所

◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/life/20220228work/

■調査概要
調査手法 : インターネットリサーチ(クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用)
調査地域 : 首都圏(埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県)
調査対象 : 20〜69歳の男女有職者
調査期間 : 2022年2月15日(火)〜2月18日(金)
有効回答数 : 本調査2,026サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります

■会社概要
会社名 : 株式会社クロス・マーケティング http://www.cross-m.co.jp/
所在地 : 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立 : 2003年4月1日
代表者 : 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容 : マーケティングリサーチ事業

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
広報担当 : マーケティング部
TEL : 03-6859-1192
FAX : 03-6859-2275
E-mail : pr-cm@cross-m.co.jp
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫ 本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。 <例> 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
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