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日経BPコンサルティング調べ〜「携帯電話・スマートフォン“個人利用”実態調査2014」より〜スマートフォンの国内普及率は36.9％スマホ満足度はソフトバンクが4年連続1位、携帯電話を含めるとKDDI(au)が8年連続1位に！
[14/08/29]
提供元：@Press
提供元：@Press
株式会社日経BPコンサルティング(所在地：東京都港区、代表取締役社長：戸田 雅博)はこのほど、「携帯電話・スマートフォン“個人利用”実態調査2014」の調査結果をまとめました。本調査は、2000年から実施しており今年で20回目。今回は携帯電話とスマートフォンの利用状況、携帯電話・スマートフォンの満足度など135項目に対して全国の男女4,400人から回答を得ました。
「携帯電話・スマートフォンを介して行われる購買」(“携帯・スマホ流通マネー”)、「LINE、Facebook、Twitterをはじめとしたソーシャル・メディアの利用状況」などにも焦点を当て、個人が携帯電話・スマートフォンをどのように使っているかを明らかにしました。
本リリースURL
http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/news/2014/0829sp/
【調査結果のポイント】
◆若年層のスマホ利用率は7割超
普及率の伸びは鈍化
携帯電話とスマートフォンの所有状況を尋ねたところ、「従来型の携帯電話(フィーチャーフォン)を1台だけ所有」している人は53.0％(前回58.9％)、「スマートフォンを1台だけ所有」している人は39.3％(同33.7％)と、スマーフォンが増え携帯電話は減少した(図1)。
図1： http://www.atpress.ne.jp/releases/50272/img_50272_1.jpg
一方、携帯電話やスマートフォンを2台持っている回答者は7.7％で、その比率は前回調査の7.1％から0.6ポイント増えた。こうした2台持ちユーザーでスマートフォンの利用者は、全体の6.1％(前回5.7％)だった。
従って、少なくとも1台はスマートフォンを利用していると回答した人の比率(利用率)は、全回答者の45.4％となり、前回調査の39.4％から6.0ポイント伸びた。特に15〜29歳のスマートフォン利用率は高く、女性の15〜19歳では78.5％、同20〜24歳では73.5％、また男性の15〜19歳では77.0％に上っている。
本調査では、性別と年代別の組み合わせで均等サンプリングしているため、総務省の人口統計を使って国内の人口構成に合うように補正してスマートフォンの普及率を算出した。その結果、国内のスマートフォンの普及率(総人口比)は36.9％と推定した。前回調査(2013年7月実施)では28.2％だったので、約1年間で8.7ポイント伸びた(図2)。その前の1年間での伸びが10.2ポイントだったのでやや鈍化している。
図2： http://www.atpress.ne.jp/releases/50272/img_50272_2.jpg
なお本調査は、あくまで個人を対象とした調査であるため、スマートフォンの法人契約は利用率、普及率の計算には含まれていない。
◆満足度の差は縮まる
ドコモは「通話品質」「圏外の少なさ」が1位に
今回の調査でも例年と同様、現在使用している携帯電話・スマートフォンの1台目と2台目を合わせた総合的な顧客満足度と、通話機能や料金体系、デザイン、機能、サービスなど27項目についての満足度を尋ねている。その中から「総合評価」、「通話品質」、「圏外の少なさ(どこでも使える／どこでもつながる)」、「本体価格」、「基本料金・通話料金」、「パケット代」の基本的な6項目についての満足度を指標化し、キャリア別にレーダーチャートで表した。
主要4サービスの「総合評価」をみると、KDDI(au)が17.9ポイント(前回18.8)となり8年連続で1位となった(図3)。2位はNTTドコモで16.6ポイント(同15.1)、3位はソフトバンクで14.4ポイント(同15.6)となり、2位と3位が入れ替わった。4位はウィルコムで13.2ポイントだった(同11.5)。なお、イー・モバイルはサンプル数が少なかったため、集計対象外とした。1位から4位までのポイント差を見ると、前回調査では7.3ポイント差だったが今回は4.7ポイント差と縮まった。
図3： http://www.atpress.ne.jp/releases/50272/img_50272_3.jpg
個別の項目では、KDDI(au)はすべて2位となり、全項目で満遍なく満足度が高かった。NTTドコモは「通話品質」と「圏外の少なさ」が1位、ウィルコムは「本体価格」と「基本料金・通話料金」、「パケット代」が1位だった。
2011年の調査からスマートフォンに限定した満足度も調査している(図4)。スマートフォンの「総合評価」は、1位がソフトバンクで20.2ポイント(前回22.6)だった。2位がKDDI(au)で19.5ポイント(同18.0)、3位がNTTドコモで16.6ポイント(同13.7)である。この順位は4年とも同じで、ソフトバンクは4年連続で1位となった。
図4： http://www.atpress.ne.jp/releases/50272/img_50272_4.jpg
もっとも、1位のソフトバンクと3位のNTTドコモの差は、前回調査の8.9ポイントから3.6ポイントに縮まった。昨年9月にNTTドコモもiPhoneの販売を開始し、3キャリアともiPhoneを取り扱うこととなったことが影響しているとみられる。
なおスマートフォンの項目別満足度では、ソフトバンクが「本体価格」で1位、NTTドコモが「通話品質」「圏外の少なさ」で1位だった。「通話品質」「圏外の少なさ」の2項目に限ると、NTTドコモは携帯電話を含む全体とスマートフォンのいずれでも1位である。
●全調査項目はこちらでご覧いただけます。
＜調査概要＞
・調査目的
携帯電話・PHS、スマートフォンの利用者(個人契約者)のユーザー像を捉え、その利用実態と将来ニーズを探る目的で、本調査を企画。2000年7月に初めて実施して以来、毎年少なくとも1回以上実施しており、今回（2014年7月)が20回目となる。
・調査方法
Webアンケート調査 (2006年度までは郵送調査)
※ミクシィ・リサーチの全国モニターを利用
・調査期間
2014年7月10日〜7月12日
・調査対象
全国携帯電話ユーザー(PHSを含む)及びスマートフォンユーザー
・回収数
4,400件
※男女ともに15歳以上5歳刻みで11のセグメントに分割(65歳以上は一括)。各セグメントで200件ずつを回収し合計4,400件
・調査機関
調査企画・設計・分析：日経BPコンサルティング
※本調査での「スマートフォン」の定義：
携帯電話各社が「スマートフォン」と銘打って販売する機種の内、音声通話が可能な機種を示した。スマートフォンは、タッチパネル式キーボードなどを備え、iOS(iPhone)、Android、Windows Mobile、SymbianなどのOSを搭載する、アプリケーションをダウンロードしてインストールできるなど、従来型の携帯電話機(フィーチャーフォン)よりも一般的に自由度が高く、高機能。ただし、画面サイズが7インチ以上の、いわゆる「タブレット端末」(iPadやOptimus Pad、Zoomなど)はスマートフォンから除いた。なお、本調査では「タブレット端末」についても別途、設問を用意して調査している
報告書URL
http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/report/kojin/keitai2014/
・発行日
2014年8月29日
・報告書の形態
バインダー形式 A4レポート(約500ページ）
CD-ROM(通常版には集計データと報告書PDFを収録／ローデータ版には集計データ、報告書PDF、ローデータを収録)
・価格
通常版…300,000円(税別)、早期申込特価：270,000円(税別)
ローデータ版…1,000,000円(税別)、早期申込特価：900,000円(税別)
※早期申込特価は2014年9月30日までのお申し込みが対象となります。予めご了承ください。
◆日経BPコンサルティング：
日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)
「携帯電話・スマートフォンを介して行われる購買」(“携帯・スマホ流通マネー”)、「LINE、Facebook、Twitterをはじめとしたソーシャル・メディアの利用状況」などにも焦点を当て、個人が携帯電話・スマートフォンをどのように使っているかを明らかにしました。
本リリースURL
http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/news/2014/0829sp/
【調査結果のポイント】
◆若年層のスマホ利用率は7割超
普及率の伸びは鈍化
携帯電話とスマートフォンの所有状況を尋ねたところ、「従来型の携帯電話(フィーチャーフォン)を1台だけ所有」している人は53.0％(前回58.9％)、「スマートフォンを1台だけ所有」している人は39.3％(同33.7％)と、スマーフォンが増え携帯電話は減少した(図1)。
図1： http://www.atpress.ne.jp/releases/50272/img_50272_1.jpg
一方、携帯電話やスマートフォンを2台持っている回答者は7.7％で、その比率は前回調査の7.1％から0.6ポイント増えた。こうした2台持ちユーザーでスマートフォンの利用者は、全体の6.1％(前回5.7％)だった。
従って、少なくとも1台はスマートフォンを利用していると回答した人の比率(利用率)は、全回答者の45.4％となり、前回調査の39.4％から6.0ポイント伸びた。特に15〜29歳のスマートフォン利用率は高く、女性の15〜19歳では78.5％、同20〜24歳では73.5％、また男性の15〜19歳では77.0％に上っている。
本調査では、性別と年代別の組み合わせで均等サンプリングしているため、総務省の人口統計を使って国内の人口構成に合うように補正してスマートフォンの普及率を算出した。その結果、国内のスマートフォンの普及率(総人口比)は36.9％と推定した。前回調査(2013年7月実施)では28.2％だったので、約1年間で8.7ポイント伸びた(図2)。その前の1年間での伸びが10.2ポイントだったのでやや鈍化している。
図2： http://www.atpress.ne.jp/releases/50272/img_50272_2.jpg
なお本調査は、あくまで個人を対象とした調査であるため、スマートフォンの法人契約は利用率、普及率の計算には含まれていない。
◆満足度の差は縮まる
ドコモは「通話品質」「圏外の少なさ」が1位に
今回の調査でも例年と同様、現在使用している携帯電話・スマートフォンの1台目と2台目を合わせた総合的な顧客満足度と、通話機能や料金体系、デザイン、機能、サービスなど27項目についての満足度を尋ねている。その中から「総合評価」、「通話品質」、「圏外の少なさ(どこでも使える／どこでもつながる)」、「本体価格」、「基本料金・通話料金」、「パケット代」の基本的な6項目についての満足度を指標化し、キャリア別にレーダーチャートで表した。
主要4サービスの「総合評価」をみると、KDDI(au)が17.9ポイント(前回18.8)となり8年連続で1位となった(図3)。2位はNTTドコモで16.6ポイント(同15.1)、3位はソフトバンクで14.4ポイント(同15.6)となり、2位と3位が入れ替わった。4位はウィルコムで13.2ポイントだった(同11.5)。なお、イー・モバイルはサンプル数が少なかったため、集計対象外とした。1位から4位までのポイント差を見ると、前回調査では7.3ポイント差だったが今回は4.7ポイント差と縮まった。
図3： http://www.atpress.ne.jp/releases/50272/img_50272_3.jpg
個別の項目では、KDDI(au)はすべて2位となり、全項目で満遍なく満足度が高かった。NTTドコモは「通話品質」と「圏外の少なさ」が1位、ウィルコムは「本体価格」と「基本料金・通話料金」、「パケット代」が1位だった。
2011年の調査からスマートフォンに限定した満足度も調査している(図4)。スマートフォンの「総合評価」は、1位がソフトバンクで20.2ポイント(前回22.6)だった。2位がKDDI(au)で19.5ポイント(同18.0)、3位がNTTドコモで16.6ポイント(同13.7)である。この順位は4年とも同じで、ソフトバンクは4年連続で1位となった。
図4： http://www.atpress.ne.jp/releases/50272/img_50272_4.jpg
もっとも、1位のソフトバンクと3位のNTTドコモの差は、前回調査の8.9ポイントから3.6ポイントに縮まった。昨年9月にNTTドコモもiPhoneの販売を開始し、3キャリアともiPhoneを取り扱うこととなったことが影響しているとみられる。
なおスマートフォンの項目別満足度では、ソフトバンクが「本体価格」で1位、NTTドコモが「通話品質」「圏外の少なさ」で1位だった。「通話品質」「圏外の少なさ」の2項目に限ると、NTTドコモは携帯電話を含む全体とスマートフォンのいずれでも1位である。
●全調査項目はこちらでご覧いただけます。
＜調査概要＞
・調査目的
携帯電話・PHS、スマートフォンの利用者(個人契約者)のユーザー像を捉え、その利用実態と将来ニーズを探る目的で、本調査を企画。2000年7月に初めて実施して以来、毎年少なくとも1回以上実施しており、今回（2014年7月)が20回目となる。
・調査方法
Webアンケート調査 (2006年度までは郵送調査)
※ミクシィ・リサーチの全国モニターを利用
・調査期間
2014年7月10日〜7月12日
・調査対象
全国携帯電話ユーザー(PHSを含む)及びスマートフォンユーザー
・回収数
4,400件
※男女ともに15歳以上5歳刻みで11のセグメントに分割(65歳以上は一括)。各セグメントで200件ずつを回収し合計4,400件
・調査機関
調査企画・設計・分析：日経BPコンサルティング
※本調査での「スマートフォン」の定義：
携帯電話各社が「スマートフォン」と銘打って販売する機種の内、音声通話が可能な機種を示した。スマートフォンは、タッチパネル式キーボードなどを備え、iOS(iPhone)、Android、Windows Mobile、SymbianなどのOSを搭載する、アプリケーションをダウンロードしてインストールできるなど、従来型の携帯電話機(フィーチャーフォン)よりも一般的に自由度が高く、高機能。ただし、画面サイズが7インチ以上の、いわゆる「タブレット端末」(iPadやOptimus Pad、Zoomなど)はスマートフォンから除いた。なお、本調査では「タブレット端末」についても別途、設問を用意して調査している
報告書URL
http://consult.nikkeibp.co.jp/consult/report/kojin/keitai2014/
・発行日
2014年8月29日
・報告書の形態
バインダー形式 A4レポート(約500ページ）
CD-ROM(通常版には集計データと報告書PDFを収録／ローデータ版には集計データ、報告書PDF、ローデータを収録)
・価格
通常版…300,000円(税別)、早期申込特価：270,000円(税別)
ローデータ版…1,000,000円(税別)、早期申込特価：900,000円(税別)
※早期申込特価は2014年9月30日までのお申し込みが対象となります。予めご了承ください。
◆日経BPコンサルティング：
日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)
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