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ベリントが日本語対応のCRM『KANA(R) Enterprise』最新版をリリース 顧客応対にフォーカスしたCRMでオムニチャネル時代の顧客にきめ細かく対応
[15/06/30]
提供元：@Press
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2015年6月30日、ベリントシステムズジャパン株式会社( http://www.verint.co.jp 、代表取締役社長 オリビエ・ジオレット(東京都新宿区)、以下 ベリント)は、「顧客管理」の領域を超え、顧客と従業員と企業の「エンゲージメントマネジメント」を実現する統合型CRM(Customer Relationship Management)ソリューションとして、全世界1,000社100万席以上の導入実績がある『KANA Enterprise』(Verint Engagement Management(TM))日本語版を正式発表しました。(プレスサイト： http://www.verint.co.jp/news/pr_150630_kana.html )
ベリントは、日本市場に本製品を提供することにより、従来の主力製品であるコンタクトセンター向けソリューション(通話録音、応対品質管理、ワークフォースマネジメント、顧客の声分析などのワークフォース最適化ソリューション)に加えて、企業の顧客対応の業務効率と品質を飛躍的に向上させるためのエンゲージメントマネジメント・ソリューションを新たに追加することにより、カスタマーエンゲージメントを最適化するソリューションを、ワンストップで提供することができるようになりました。
【ベリントのカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション概念図】
https://www.atpress.ne.jp/releases/65117/att_65117_1.pdf
本製品は、クラウドやオンプレミスに対応し、顧客情報や購買履歴、問い合わせやクレーム内容などを記録・管理し、容易に参照できるため、問い合わせに対する迅速で的確な応対や顧客に合った商品やサービスを紹介できるなど、『カスタマーエンゲージメント』に焦点をあてた統合型CRMソリューションです。本製品は特に、オムニチャネル対応のカスタマーサービスに欠かせない豊富な機能を持っています。これらの機能を活用することで、エージェントによる電話応対、Webセルフサービスやチャット応対、ソーシャルメディアやモバイルからのアクセスを含むカスタマージャーニー(顧客の動き)全体に渡る顧客の状況(コンタクト履歴、購買履歴、行動履歴など)を一貫して把握できるため、即座に的確なアクションを取ることができ、業務の負荷を飛躍的に軽減します。
また、既存のシステムとの連携も可能であるため、部門間で異なる業務アプリケーションも一元管理可能な統合顧客応対プラットフォームを構築することができます。これにより1画面で様々な顧客の動きを把握しながら、ケース管理、ナレッジ管理、LIVEチャット、Webセルフサービス、顧客とのブラウズ共有、カスタマージャーニー分析、ソーシャルメディア分析などが可能となり、全体の運用コスト削減、問題解決率の向上、企業やブランドに対する顧客ロイヤルティを大きく向上させることができます。
ベリントでは、『KANA Enterprise』をエンゲージメントマネジメント・ソリューションとして自社の製品ラインナップに加えることにより、コンタクトセンターの枠を越え、部門間の壁を取り除いて業務効率と応対品質を改善し、“顧客の生涯価値を最大化する”ためのサポートを提供できるようになりました。つまり、あらゆる応対チャネルにおける顧客応対の最適化を図り、積極的に顧客に接し購買欲を刺激し、一貫性を持った価値ある感動体験を継続的に顧客に提供することが可能になったのです。『KANA Enterprise』は売上を拡大しつつ、顧客対応時の業務効率を飛躍的に改善し、リスクの軽減、顧客ロイヤルティの向上に繋げることができる統合型CRMソリューションです。
本製品は、2014年初に米国ベリント本社がKANA Softwareを買収した後、最初に発表した『KANA Enterprise』製品の最新リリースの日本語版です。『KANA Enterprise』は、世界中の航空会社や金融サービス、通信業界、保険、ハイテク業界や流通業を含むあらゆる業種で導入され、世界規模でのカスタマーエンゲージメントの変革を支援しています。また数々の受賞歴を誇り、組織が直面する複雑なカスタマーサービス環境への取り組み、異なるシステムを統合するプラットフォームの提供、全てのチャネルに渡る顧客と従業員の継続したビジネスプロセスをサポートします。
■提供時期
本製品は、2015年7月1日より提供可能です。
■販売パートナー
本製品の販売開始に当たり、日本市場でクラウドとオンプレミスの双方の環境に対応する『KANA Enterprise』の販売をサポートする戦略的パートナーとして、株式会社IIJグローバルソリューションズ(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岩澤 利典)と販売提携いたしました。今後、SaaS型のサービス展開も視野に入れて販売体制を強化していく予定です。
旧カナ・ソフトウェアの日本における販売パートナーは、引き続き販売代理店として対応します。
■株式会社IIJグローバルソリューションズ
サービス推進本部
テレコミュニケーションビジネス開発室
所在地： 東京都千代田区富士見2-10-2 飯田橋グラン・ブルーム
Tel ： 03-6777-5585
E-mail： telecom-dl@iijglobal.co.jp
URL ： http://www.iijglobal.co.jp/
■製品に関するお問い合わせ先
ベリントシステムズジャパン株式会社 営業部
〒160-0004 東京都新宿区四谷3-1-3 第一冨澤ビル6F
TEL ： 03-5919-1860
FAX ： 03-5919-1865
Email ： al_japansales@verint.com
■カスタマーエンゲージメント最適化とは
カスタマーエンゲージメントとは、顧客との単なる接点だけではなく、製品やブランドのファンになってもらうための継続的で積極的な関わりを意味します。
カスタマーエンゲージメント最適化とは、企業が、顧客ごとにその動向を把握しつつ、常に迅速かつ的確に対応し、顧客が選択するいかなるチャネルからの問い合わせに対しても、積極的に顧客に接することで購買欲を刺激し、一貫したサービスを継続的に提供することです。つまり、顧客から見ると、きめ細やかな対応でパーソナライズされたサービスを受け、常に知りたい情報が即座に入手できるなど、心に残る感動体験の積み重ねにより、企業やブランドに対する愛着心が沸き、ついにはロイヤルカスタマーになることです。ベリントは、この実現をサポートするカスタマーエンゲージメント最適化ソリューションを提供しています。
■KANAについて
ベリントのグループ企業であるKANAは、クラウド及びオンプレミスのカスタマーサービスソリューション業界をリードするプロバイダーです。フォーチュン500の大企業や中堅企業、公的機関に対し、エージェントによる電話応対、Webでのセルフサービスやチャット応対、ソーシャルメディアやモバイルからのアクセスを含むカスタマージャーニー(顧客の動き)を把握して一括管理し、企業の顧客対応への取り組みを最適化するソリューションを提供しています。KANAのソリューションにより、運用コストを削減し、解決率を向上させ、ブランドのロイヤルティを高めることができます。詳しくは、 http://www.verint.co.jp/kana/ または http://jp.verint.com/ をご参照ください。
■ベリントシステムズジャパンについて
ベリントシステムズジャパン株式会社は、米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するカスタマーエンゲージメント最適化を実現するソリューション(Verint VOC顧客の声分析ソリューション、Verintワークフォース最適化ソリューション、Verintエンゲージメント管理ソリューション)及びVerintビデオ監視ソリューションの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。
■ベリントシステムズ(Verint Systems Inc.)について
ベリントシステムズ(NASDAQ:VRNT)は、アクショナブル インテリジェンス ソリューションのグローバルリーダーです。アクショナブル インテリジェンスは、膨大な情報がダイナミックに成長する世界で、重要な知見を引き出し、予測し、施策を練り、アクションを起こす意思決定のためには欠かせないものです。ベリントのアクショナブル インテリジェンス ソリューションにより、企業は、3つの重要な課題である、カスタマーエンゲージメントの最適化、セキュリティ関連リスク、およびコンプライアンスへの対処を支援します。ベリントのソリューションは、フォーチュン100企業の80％以上を含めた180ヶ国以上10,000を超える企業や団体が企業力の向上やより安全な社会の実現のため利用しています。詳細につきましては http://www.verint.com をご覧ください。
本プレスリリースは将来の予測に基づいた記述を含み、この中には期待、予測、見解、機会、計画、戦略、信念による記述や、ベリントシステムズに関して同様の影響を及ぼす記述が含まれています。これら将来の予測に基づいた記述は、未来の業績を保証するものではなく、数々のリスクや不確実性が含まれた経営上の予測に基づいています。このリスクと不確実性によって、実際の結果が将来の予測に基づいた記述によって明示的又は黙示的に表現された内容とは異なるものとなってしまう可能性があります。これらのリスク要因に関する詳細な考察には、2013年1月31日までの年次レポートForm 10-K、並びに2013年4月30日までの四半期レポートForm 10-Qを参照してください。このプレスリリースに含まれる将来の予測に基づいた記述は、プレスリリース発行日時点におけるものであり、法律で義務付けられている場合を除き、ベリントシステムズはこの内容を更新および改定する義務、また実際の結果が異なるものとなった理由を提供する義務は負わないものとします。
ベリントは、日本市場に本製品を提供することにより、従来の主力製品であるコンタクトセンター向けソリューション(通話録音、応対品質管理、ワークフォースマネジメント、顧客の声分析などのワークフォース最適化ソリューション)に加えて、企業の顧客対応の業務効率と品質を飛躍的に向上させるためのエンゲージメントマネジメント・ソリューションを新たに追加することにより、カスタマーエンゲージメントを最適化するソリューションを、ワンストップで提供することができるようになりました。
【ベリントのカスタマーエンゲージメント最適化ソリューション概念図】
https://www.atpress.ne.jp/releases/65117/att_65117_1.pdf
本製品は、クラウドやオンプレミスに対応し、顧客情報や購買履歴、問い合わせやクレーム内容などを記録・管理し、容易に参照できるため、問い合わせに対する迅速で的確な応対や顧客に合った商品やサービスを紹介できるなど、『カスタマーエンゲージメント』に焦点をあてた統合型CRMソリューションです。本製品は特に、オムニチャネル対応のカスタマーサービスに欠かせない豊富な機能を持っています。これらの機能を活用することで、エージェントによる電話応対、Webセルフサービスやチャット応対、ソーシャルメディアやモバイルからのアクセスを含むカスタマージャーニー(顧客の動き)全体に渡る顧客の状況(コンタクト履歴、購買履歴、行動履歴など)を一貫して把握できるため、即座に的確なアクションを取ることができ、業務の負荷を飛躍的に軽減します。
また、既存のシステムとの連携も可能であるため、部門間で異なる業務アプリケーションも一元管理可能な統合顧客応対プラットフォームを構築することができます。これにより1画面で様々な顧客の動きを把握しながら、ケース管理、ナレッジ管理、LIVEチャット、Webセルフサービス、顧客とのブラウズ共有、カスタマージャーニー分析、ソーシャルメディア分析などが可能となり、全体の運用コスト削減、問題解決率の向上、企業やブランドに対する顧客ロイヤルティを大きく向上させることができます。
ベリントでは、『KANA Enterprise』をエンゲージメントマネジメント・ソリューションとして自社の製品ラインナップに加えることにより、コンタクトセンターの枠を越え、部門間の壁を取り除いて業務効率と応対品質を改善し、“顧客の生涯価値を最大化する”ためのサポートを提供できるようになりました。つまり、あらゆる応対チャネルにおける顧客応対の最適化を図り、積極的に顧客に接し購買欲を刺激し、一貫性を持った価値ある感動体験を継続的に顧客に提供することが可能になったのです。『KANA Enterprise』は売上を拡大しつつ、顧客対応時の業務効率を飛躍的に改善し、リスクの軽減、顧客ロイヤルティの向上に繋げることができる統合型CRMソリューションです。
本製品は、2014年初に米国ベリント本社がKANA Softwareを買収した後、最初に発表した『KANA Enterprise』製品の最新リリースの日本語版です。『KANA Enterprise』は、世界中の航空会社や金融サービス、通信業界、保険、ハイテク業界や流通業を含むあらゆる業種で導入され、世界規模でのカスタマーエンゲージメントの変革を支援しています。また数々の受賞歴を誇り、組織が直面する複雑なカスタマーサービス環境への取り組み、異なるシステムを統合するプラットフォームの提供、全てのチャネルに渡る顧客と従業員の継続したビジネスプロセスをサポートします。
■提供時期
本製品は、2015年7月1日より提供可能です。
■販売パートナー
本製品の販売開始に当たり、日本市場でクラウドとオンプレミスの双方の環境に対応する『KANA Enterprise』の販売をサポートする戦略的パートナーとして、株式会社IIJグローバルソリューションズ(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岩澤 利典)と販売提携いたしました。今後、SaaS型のサービス展開も視野に入れて販売体制を強化していく予定です。
旧カナ・ソフトウェアの日本における販売パートナーは、引き続き販売代理店として対応します。
■株式会社IIJグローバルソリューションズ
サービス推進本部
テレコミュニケーションビジネス開発室
所在地： 東京都千代田区富士見2-10-2 飯田橋グラン・ブルーム
Tel ： 03-6777-5585
E-mail： telecom-dl@iijglobal.co.jp
URL ： http://www.iijglobal.co.jp/
■製品に関するお問い合わせ先
ベリントシステムズジャパン株式会社 営業部
〒160-0004 東京都新宿区四谷3-1-3 第一冨澤ビル6F
TEL ： 03-5919-1860
FAX ： 03-5919-1865
Email ： al_japansales@verint.com
■カスタマーエンゲージメント最適化とは
カスタマーエンゲージメントとは、顧客との単なる接点だけではなく、製品やブランドのファンになってもらうための継続的で積極的な関わりを意味します。
カスタマーエンゲージメント最適化とは、企業が、顧客ごとにその動向を把握しつつ、常に迅速かつ的確に対応し、顧客が選択するいかなるチャネルからの問い合わせに対しても、積極的に顧客に接することで購買欲を刺激し、一貫したサービスを継続的に提供することです。つまり、顧客から見ると、きめ細やかな対応でパーソナライズされたサービスを受け、常に知りたい情報が即座に入手できるなど、心に残る感動体験の積み重ねにより、企業やブランドに対する愛着心が沸き、ついにはロイヤルカスタマーになることです。ベリントは、この実現をサポートするカスタマーエンゲージメント最適化ソリューションを提供しています。
■KANAについて
ベリントのグループ企業であるKANAは、クラウド及びオンプレミスのカスタマーサービスソリューション業界をリードするプロバイダーです。フォーチュン500の大企業や中堅企業、公的機関に対し、エージェントによる電話応対、Webでのセルフサービスやチャット応対、ソーシャルメディアやモバイルからのアクセスを含むカスタマージャーニー(顧客の動き)を把握して一括管理し、企業の顧客対応への取り組みを最適化するソリューションを提供しています。KANAのソリューションにより、運用コストを削減し、解決率を向上させ、ブランドのロイヤルティを高めることができます。詳しくは、 http://www.verint.co.jp/kana/ または http://jp.verint.com/ をご参照ください。
■ベリントシステムズジャパンについて
ベリントシステムズジャパン株式会社は、米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するカスタマーエンゲージメント最適化を実現するソリューション(Verint VOC顧客の声分析ソリューション、Verintワークフォース最適化ソリューション、Verintエンゲージメント管理ソリューション)及びVerintビデオ監視ソリューションの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。
■ベリントシステムズ(Verint Systems Inc.)について
ベリントシステムズ(NASDAQ:VRNT)は、アクショナブル インテリジェンス ソリューションのグローバルリーダーです。アクショナブル インテリジェンスは、膨大な情報がダイナミックに成長する世界で、重要な知見を引き出し、予測し、施策を練り、アクションを起こす意思決定のためには欠かせないものです。ベリントのアクショナブル インテリジェンス ソリューションにより、企業は、3つの重要な課題である、カスタマーエンゲージメントの最適化、セキュリティ関連リスク、およびコンプライアンスへの対処を支援します。ベリントのソリューションは、フォーチュン100企業の80％以上を含めた180ヶ国以上10,000を超える企業や団体が企業力の向上やより安全な社会の実現のため利用しています。詳細につきましては http://www.verint.com をご覧ください。
本プレスリリースは将来の予測に基づいた記述を含み、この中には期待、予測、見解、機会、計画、戦略、信念による記述や、ベリントシステムズに関して同様の影響を及ぼす記述が含まれています。これら将来の予測に基づいた記述は、未来の業績を保証するものではなく、数々のリスクや不確実性が含まれた経営上の予測に基づいています。このリスクと不確実性によって、実際の結果が将来の予測に基づいた記述によって明示的又は黙示的に表現された内容とは異なるものとなってしまう可能性があります。これらのリスク要因に関する詳細な考察には、2013年1月31日までの年次レポートForm 10-K、並びに2013年4月30日までの四半期レポートForm 10-Qを参照してください。このプレスリリースに含まれる将来の予測に基づいた記述は、プレスリリース発行日時点におけるものであり、法律で義務付けられている場合を除き、ベリントシステムズはこの内容を更新および改定する義務、また実際の結果が異なるものとなった理由を提供する義務は負わないものとします。
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