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オプティムのMDM・PCマネジメントサービス「Optimal Biz」が、ミック経済研究所の調査レポートにて、4年連続シェアNo.1を獲得 3年連続国内SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場に続き、IT資産管理＆MDM市場でも4年連続売上金額1位、シェアは44.5％に到達
[15/07/28]
提供元：@Press
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ビジネス向けスマートフォンアプリ、タブレットアプリのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、MDM※1・PCマネジメントサービス「Optimal Biz」が株式会社ミック経済研究所※2(以下 ミック経済研究所)が2015年6月30日に発刊した調査報告書「クラウドサービス(SaaS※3・ASP※4)市場の現状と展望 2015年度版」のIT資産管理＆MDM市場において、売上金額シェア1位を達成しました。本市場において、シェアは44.5％となり、2011年度から引き続いての4年連続シェア1位※5となりました。また、2位(A社)シェアは2013年度22.3％から2014年度19.0％と縮小しており、当社シェアは2位との差を引き離し、拡大を続けています。
このほかにも、株式会社アイ・ティ・アール社の2011年度、2012年度、2013年度の3年連続国内SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場で、売上金額シェア実績1位※6を獲得しています。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDM・PCマネジメントサービスであり、ウェブブラウザー上から簡単にモバイル端末やPCを一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
さらに、企業・教育機関向けのiOSデバイスを効率的に導入・管理するためのプログラムであるDevice Enrollment Program(DEP)に対応し、企業のiOSデバイス大量導入時の『利用前の設定プロセス簡略化』と『導入コストの削減』の両課題の解決を図りました。そのほか、Android(TM) 5.0 LollipopやMac OS Xなどの新OSや各種OSの新機能対応を積極的に行うことで、企業内スマートデバイスの統合管理や情報セキュリティ対策として多くの企業にて導入・ご活用いただいております。
オプティムでは今後も、日本全国にてさらに普及するであろうMDM市場、ICT教育分野に対して、革新的な製品やサービスを開発・提供し、お客様が安全に安心してスマートフォンやタブレットを活用できる環境の提供に尽力して参ります。
※1 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※2 本社：東京都港区、代表取締役社長：有賀 章
※3 SaaS：Software as a Serviceの略。必要な機能を必要な分だけサービスとして利用できるようにしたソフトウェアもしくはその提供形態。
※4 ASP：Application Service Provider(アプリケーションサービスプロバイダ)の略。アプリケーションソフト等のサービスをネットワーク経由で提供するプロバイダ。
※5 2011年度、2012年度売上金額実績シェアの出典：ミック経済研究所「クラウドサービス市場の現状と展望 2013年度版」2013年10月発行。IT資産管理＆MDM市場。
2013年度、2014年度売上金額実績シェアの出典：ミック経済研究所「クラウドサービス(SaaS・ASP)市場の現状と展望 2015年度版」2015年6月発行。IT資産管理＆MDM市場。
2014年度版は発刊されておりません。
※6 出典：ITR「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2014」2014年10月発行。SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場2011年、2012年、2013年度売上金額実績シェア。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所マザーズ
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社 ： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 411,356千円
主要取引先： 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)
事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ Mac、Mac OS、OS Xの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
このほかにも、株式会社アイ・ティ・アール社の2011年度、2012年度、2013年度の3年連続国内SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場で、売上金額シェア実績1位※6を獲得しています。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサポートするMDM・PCマネジメントサービスであり、ウェブブラウザー上から簡単にモバイル端末やPCを一括管理できます。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強みにサービスの展開を図っています。
さらに、企業・教育機関向けのiOSデバイスを効率的に導入・管理するためのプログラムであるDevice Enrollment Program(DEP)に対応し、企業のiOSデバイス大量導入時の『利用前の設定プロセス簡略化』と『導入コストの削減』の両課題の解決を図りました。そのほか、Android(TM) 5.0 LollipopやMac OS Xなどの新OSや各種OSの新機能対応を積極的に行うことで、企業内スマートデバイスの統合管理や情報セキュリティ対策として多くの企業にて導入・ご活用いただいております。
オプティムでは今後も、日本全国にてさらに普及するであろうMDM市場、ICT教育分野に対して、革新的な製品やサービスを開発・提供し、お客様が安全に安心してスマートフォンやタブレットを活用できる環境の提供に尽力して参ります。
※1 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※2 本社：東京都港区、代表取締役社長：有賀 章
※3 SaaS：Software as a Serviceの略。必要な機能を必要な分だけサービスとして利用できるようにしたソフトウェアもしくはその提供形態。
※4 ASP：Application Service Provider(アプリケーションサービスプロバイダ)の略。アプリケーションソフト等のサービスをネットワーク経由で提供するプロバイダ。
※5 2011年度、2012年度売上金額実績シェアの出典：ミック経済研究所「クラウドサービス市場の現状と展望 2013年度版」2013年10月発行。IT資産管理＆MDM市場。
2013年度、2014年度売上金額実績シェアの出典：ミック経済研究所「クラウドサービス(SaaS・ASP)市場の現状と展望 2015年度版」2015年6月発行。IT資産管理＆MDM市場。
2014年度版は発刊されておりません。
※6 出典：ITR「ITR Market View：エンタープライズ・モバイル管理／スマートアプリ開発市場2014」2014年10月発行。SaaS型エンタープライズ・モバイル管理市場2011年、2012年、2013年度売上金額実績シェア。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
〜Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な〜
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： http://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所マザーズ
証券コード： 3694
URL ： http://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市高木瀬町東高木223番地1
東京本社 ： 東京都港区愛宕2丁目5番1号 愛宕グリーンヒルズMORIタワー 19階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 411,356千円
主要取引先： 日本電信電話株式会社、東日本電信電話株式会社、西日本電信電話株式会社、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社NTTぷらら、株式会社大塚商会、シャープ株式会社、株式会社ピーシーデポコーポレーション、KDDI株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社、ソースネクスト株式会社、株式会社インプレス、BBソフトサービス株式会社など (順不同)
事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(クラウドデバイスマネジメントサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ Mac、Mac OS、OS Xの名称およびそのロゴはApple Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ IOSは、Ciscoの米国およびその他の国における商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
※ Android(TM)はGoogle Inc.の商標です。
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