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スマートフォン（スマホ）向け次世代ディスプレイとして、有機EL（OLED）パネルへの需要が世界的に高まっている。スマホ各社は供給確保に懸命だ。中国の大手では、広東欧珀移動通信（OPPO）、広東歩歩高電子工業（Vivo）、華為技術（Huawei）、北京小米科技（Xiaomi）が有機ELスマホ市場に参入済み。うちOPPOとVivoは韓国のサムスンディスプレイ（SDC）から供給を受けている。一方でSDCは、米アップルとも「iPhone」向け有機ELパネルの供給契約を新たに締結。アップルによる新規採用を通じ、スマホ各社の有機ELパネル争奪戦は一段と激化する様相を呈している。21世紀経済報道が15日付で伝えた。
アナリストによると、SDCとアップルが新たに有機ELパネル供給契約を交わした事実は、OPPOとVivoにある程度のネガティブインパクトを与えることは免れない。数量の確保が至上命題となる。しかし同2社は、有機ELスマホの販売規模の大きさを理由に、SDCから有機ELパネルを前もって買い付けることも不可能でない。2社が設定する有機ELスマホ販売目標は各1億5000台。同目標を超過達成することも可能で、これは同2社にとっては強みになる。さらに、販売確保に向けて、視野角の広いIPS液晶パネルに代替することも選択肢の一つになり得るという。
半面でHuaweiとXiaomiは、アップル参入による影響は軽微とみられる。当初から同2社は中国製の有機ELパネルを採用しているため。京東方科技集団（BOEテクノロジー・グループ：200725/SZ）や上海和輝光電（EDO）から買い付けている。京東方は245億人民元（約4084億円）を投じて、スマホ向けAMOLEDパネルラインを新設する予定。2018年の量産開始を目指している。
中国の産業統合ポータルサイト「OFweek」の集計によると、16年に中国国内で出荷された有機ELスマホは、スマホ全体の19.8％を占めた。同比率は17年に24.3％を超える見通しという。
スマホ向けの有機ELパネル市場は足もとで、SDCがほぼ独占。LGディスプレイ（LGD）、シャープ(6753/東証)、ジャパンディスプレイ（JDI：6740/東証）、中国の京東方などがこの後を追う構図だ。
国家統計局の報告によると、16年の携帯端末生産は、中国全体で前年比20.3％増の22億6109万台に拡大した。うちスマホ生産は12.1％増の15億7472万台を数える。

【亜州IR】



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