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メディア工房 Research Memo(1):堅調な既存コンテンツ事業と新規事業に上振れ期待

注目トピックス 日本株

メディア工房<3815>は、モバイル及びPC向けに占いコンテンツ等を企画・制作・配信する事業を中心に展開している。アパレル商品等によるブランド事業や独自の3次元画像マッチング技術を活用したO2O(Online to Offline)広告事業、電話占いサービスなども手掛けている。携帯コンテンツ市場の拡大を追い風として、鑑定実績の豊富な占い師を多数登場させていることや、「占術」への徹底したこだわりから導き出された綿密なロジックによる本格的かつ高品質な占いコンテンツがユーザーからの高い支持を集めたことが、同社の成長をけん引してきた。フィーチャーフォンからスマートフォンへの急速なシフトは、携帯コンテンツ業界に大きな影響を及ぼしたが、キャリア公式サイトに加えて「LINE」や「App Store」へのコンテンツ提供などスマートフォン向け配信網の拡大により、同社の業績は堅調に推移している。

2014年8月期の連結業績は、売上高が前期比1.5%増と堅調であったものの、営業利益が同6.3%減となった。ブランド事業など、新規事業の立ち上げに伴う費用増が収益を圧迫したことが主因である。一方、コンテンツ事業が堅調であった単体業績では、過去最高の売上高、営業利益を更新している。

同社は、現時点で2015年8月期の業績予想を開示していない。新規事業に不確定要素が多く、業績の振れ幅が大きくなる可能性が高いことが理由である。弊社では、既存のコンテンツ事業で堅調な伸びが想定される一方、新規事業は未知数な部分が大きいことから業績の上振れ要因として捉えている。よって、今後の四半期決算の状況や戦略の進捗に注目したい。

同社の成長戦略の軸は、コンテンツジャンルの拡大によるユーザー層の拡大のほか、ブランド事業、O2O広告事業、電話占い事業など、マルチメディア展開によるシナジー効果の追求と非コンテンツユーザーの囲い込みである。ターゲットとする20代から40代の女性層に対する集客力を高めるとともに、有料ユーザーへの誘導や広告収入の強化を図る狙いがある。また、韓国、中国を中心にコンテンツの海外展開にも注力する方針である。

■Check Point
・占い分野において圧倒的な人気を誇る自社コンテンツを企画・制作
・14/8期は単体業績では過去最高の売上高、営業利益を更新
・成長戦略の方向性はマルチメディア展開と海外展開

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫)



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