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EYグローバル情報セキュリティサーベイ（2018-19）を発表
[19/02/21]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2019/2/21
EY Japan
EYグローバル情報セキュリティサーベイ（2018-19）を発表
・組織のリスクに最も影響を与えたサイバー侵害は、フィッシングとマルウェアを端緒としたサイバー攻撃であった
・53%の組織が今年度のセキュリティ予算を増加させたと回答し、65%の組織が来年度のセキュリティ予算を増加させる予定と回答したが、63%の組織は侵害を経験しても損害を被らなければ支出を増やすことにはつながらないと回答した
・組織の70%で、トップマネジメント層がセキュリティを全面的に理解しているか、理解を深めるため積極的に対策を講じている
EY Japanは、EYグローバル情報セキュリティサーベイ（以下、GISS）2018-19の調査結果を発表しました。今年で21回目を迎える本調査は、情報セキュリティに関する調査の中でもっとも歴史ある調査のひとつです。
この21年間にわたり、経営層だけでなく、組織のあらゆる層において、サイバーセキュリティ上の重大な諸問題に対処する必要性は年々高まり、かつてないほど差し迫ってきています。サイバー攻撃数は増加し、またさらに洗練され、その活動範囲を広げています。組織はデジタルトランスフォーメーションと新しいテクノロジーから生まれる新たな脆弱性の危険にさらされているのです。組織はセキュリティを最適化し、自らの成長を支えるために前進しなければなりません。デジタルトランスフォーメーションの検討課題に追われて組織が最先端技術や新たなビジネスモデルの導入が急務となる中、サイバーセキュリティは組織の成長の鍵となるでしょう。
なお、本調査では、1,400以上のCIO やCISO、その他経営層の回答を分析しました。その調査結果の主な内容は以下の通りです。
? サイバーセキュリティの未来
? 組織の保護
? サイバーセキュリティの最適化
? 成長の実現
調査結果の詳細は以下ウェブサイトよりご覧ください。
https://www.eyjapan.jp/services/advisory/giss/index.html
・「EYグローバル情報セキュリティサーベイ2018-19」（日本語）
・「EY Global Information Security Survey 2018-19」（英語）
〈EYについて〉
EYは、アシュアランス、税務、トランザクションおよびアドバイザリーなどの分野における世界的なリーダーです。私たちの深い洞察と高品質なサービスは、世界中の資本市場や経済活動に信頼をもたらします。私たちはさまざまなステークホルダーの期待に応えるチームを率いるリーダーを生み出していきます。そうすることで、構成員、クライアント、そして地域社会のために、より良い社会の構築に貢献します。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバル・ネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。詳しくは、ey.com をご覧ください。
〈EY Japanについて〉
EY Japanは、EYの日本におけるメンバーファームの総称です。EY新日本有限責任監査法人、EY税理士法人、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社などから構成されています。なお、各メンバーファームは法的に独立した法人です。詳しくはwww.eyjapan.jpをご覧ください。
〈EY新日本有限責任監査法人について〉
EY新日本有限責任監査法人は、EYの日本におけるメンバーファームであり、監査および保証業務を中心に、アドバイザリーサービスなどを提供しています。詳しくは、www.shinnihon.or.jp をご覧ください。
〈EY アドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社について〉
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社はEYの日本におけるメンバーファームです。さまざまな分野の専門性を有するプロフェッショナルがグローバルに連携し、企業が抱える経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で最適なアドバイザリーサービスを総合的に提供いたします。
詳しくは、www.eyjapan.jp/advisoryをご覧ください。
以 上
EY Japan
EYグローバル情報セキュリティサーベイ（2018-19）を発表
・組織のリスクに最も影響を与えたサイバー侵害は、フィッシングとマルウェアを端緒としたサイバー攻撃であった
・53%の組織が今年度のセキュリティ予算を増加させたと回答し、65%の組織が来年度のセキュリティ予算を増加させる予定と回答したが、63%の組織は侵害を経験しても損害を被らなければ支出を増やすことにはつながらないと回答した
・組織の70%で、トップマネジメント層がセキュリティを全面的に理解しているか、理解を深めるため積極的に対策を講じている
EY Japanは、EYグローバル情報セキュリティサーベイ（以下、GISS）2018-19の調査結果を発表しました。今年で21回目を迎える本調査は、情報セキュリティに関する調査の中でもっとも歴史ある調査のひとつです。
この21年間にわたり、経営層だけでなく、組織のあらゆる層において、サイバーセキュリティ上の重大な諸問題に対処する必要性は年々高まり、かつてないほど差し迫ってきています。サイバー攻撃数は増加し、またさらに洗練され、その活動範囲を広げています。組織はデジタルトランスフォーメーションと新しいテクノロジーから生まれる新たな脆弱性の危険にさらされているのです。組織はセキュリティを最適化し、自らの成長を支えるために前進しなければなりません。デジタルトランスフォーメーションの検討課題に追われて組織が最先端技術や新たなビジネスモデルの導入が急務となる中、サイバーセキュリティは組織の成長の鍵となるでしょう。
なお、本調査では、1,400以上のCIO やCISO、その他経営層の回答を分析しました。その調査結果の主な内容は以下の通りです。
? サイバーセキュリティの未来
? 組織の保護
? サイバーセキュリティの最適化
? 成長の実現
調査結果の詳細は以下ウェブサイトよりご覧ください。
https://www.eyjapan.jp/services/advisory/giss/index.html
・「EYグローバル情報セキュリティサーベイ2018-19」（日本語）
・「EY Global Information Security Survey 2018-19」（英語）
〈EYについて〉
EYは、アシュアランス、税務、トランザクションおよびアドバイザリーなどの分野における世界的なリーダーです。私たちの深い洞察と高品質なサービスは、世界中の資本市場や経済活動に信頼をもたらします。私たちはさまざまなステークホルダーの期待に応えるチームを率いるリーダーを生み出していきます。そうすることで、構成員、クライアント、そして地域社会のために、より良い社会の構築に貢献します。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバル・ネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。詳しくは、ey.com をご覧ください。
〈EY Japanについて〉
EY Japanは、EYの日本におけるメンバーファームの総称です。EY新日本有限責任監査法人、EY税理士法人、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社などから構成されています。なお、各メンバーファームは法的に独立した法人です。詳しくはwww.eyjapan.jpをご覧ください。
〈EY新日本有限責任監査法人について〉
EY新日本有限責任監査法人は、EYの日本におけるメンバーファームであり、監査および保証業務を中心に、アドバイザリーサービスなどを提供しています。詳しくは、www.shinnihon.or.jp をご覧ください。
〈EY アドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社について〉
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社はEYの日本におけるメンバーファームです。さまざまな分野の専門性を有するプロフェッショナルがグローバルに連携し、企業が抱える経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で最適なアドバイザリーサービスを総合的に提供いたします。
詳しくは、www.eyjapan.jp/advisoryをご覧ください。
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