SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
「教育機関向け respon」が、Microsoft 365、Google Workspace、GakuNin と連携
[21/12/20]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
販売・サポート体制も刷新
2021年12月20日
株式会社レスポン
株式会社レスポン（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：森田真基）は、教育機関向けリアルタイムアンケート・出席管理システム respon（レスポン）と、Microsoft 365、Google Workspace for Education、GakuNin との連携オプションを発表します。
この連携開始に伴い、レスポン社は「教育機関向けrespon」の販売・サポート体制を刷新します。 朝日ネット社との販売店契約は、2022年度をもって終了することになりました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112175196-O1-e65pPSEJ】
60校以上の大学で採用されている「教育機関向け respon」
レスポン社は「教育機関向け respon」を開発・提供しています。 これは、専用のスマートフォンアプリと連動したリアルタイムアンケート・出席管理システムで、2015年のサービス開始以来、60校を超える大学で導入・運用されています。
また、コロナ禍においては、一方通行になりがちなオンライン授業やハイブリッド授業を、双方向の参加型に変えるツールとして、視聴・出席の確認・管理ツールとして、いっそう注目を集めています。
さらに2021年からは、来日できない海外の留学生向けに、アプリの配信を全世界に拡大。 海外の学生もresponを使って、日本の大学のオンライン授業にインタラクティブに参加できるようにしています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112175196-O3-vJTMPrvo】
「教育機関向け respon」 の「当たりくじ付き出席カード」で当選した学生のスマホ画面（英語版）。
レスポン社は授業を双方向化する新しい機能を次々と開発しています。
レスポン社設立の経緯と respon の成長
レスポン社は「リアルタイムなコミュニケーションを通じて、驚きと感動を提供する」という理念のもと、時代に即したサービスをスピーディーに開発するべく、朝日ネット社で respon を開発していたメンバーが、2018年8月に朝日ネット社から事業を買収して設立しました。 朝日ネット社との資本関係はありません。
レスポン社は、会社発足後「教育機関向け respon」をベースに、「企業向け」にもサービスを拡張。これまで300社を超える企業の社内イベントや研修でご利用いただくまでになりました。
インターネットサービスは、新しい技術が次々と生まれる分野。 ユーザの声を聞き、サービスをアップグレードするサイクルをどれだけ多く・速く回していけるかが重要となります。 レスポン社は「教育機関」と「企業」それぞれのユーザから寄せられるご要望やご提案を、両サービスにフィードバックしていくことで相乗効果を生み出し、機能拡張の循環を進めています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112175196-O2-ZBkdjKEt】
Microsoft 365、Google Workspace for Education、GakuNin と連携開始
「教育機関向け respon」は、新たに Microsoft 365、Google Workspace for Education、GakuNin と連携します。 教育機関で広く活用されているこれらのサービスと連携することで、ユーザ認証の連携や、各サービスのファイルにアクセスする機能を実装。 これにより、教員はクラウド上の動画やファイルを respon のアンケートに埋め込んだり、学生はresponを使ってクラウド上のファイルを共有したりできます。
この連携により、大学以外の教育機関においても「教育機関向け respon」の活用が大きく広がっていくことが期待されます。 これらの連携機能は2022年4月より、順次公開いたします。
「教育機関向け respon」の販売体制も刷新
新しい連携機能の提供に伴い、「教育機関向け respon」の販売・サポート体制も刷新することとし、朝日ネット社との販売店契約を、2022年度（2023年3月）をもって終了します（※）。 なお、株式会社エデュース、株式会社 TERADA.LENON との販売店契約はこれまで通り継続します。
2022年から始まる「教育機関向け respon」の新しい展開にぜひご期待ください。
※「教育機関向けrespon」と、朝日ネット社のLMS「manaba」との連携機能は継続して提供します。
「教育機関向けrespon」に関する過去のニュースリリース
日本データパシフィックの授業支援システム WebClass と連携
https://kyodonewsprwire.jp/release/202012088289
TERADA.LENONが 「教育機関向け respon」を販売提携
https://kyodonewsprwire.jp/release/202011096803
教育機関向けresponに「当たりくじ付き出席カード」機能が登場
https://kyodonewsprwire.jp/release/202007212276
富士通の文教ソリューション "CoursePower" と連携
https://kyodonewsprwire.jp/release/201904095233
「教育機関向けrespon」ご利用の学生の声を受け、新サービスを開発
投票ランキングサービス「レスポン総選挙」を開発。中央大学 白門祭で先行利用
https://kyodonewsprwire.jp/release/202112024355
2021年12月20日
株式会社レスポン
株式会社レスポン（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：森田真基）は、教育機関向けリアルタイムアンケート・出席管理システム respon（レスポン）と、Microsoft 365、Google Workspace for Education、GakuNin との連携オプションを発表します。
この連携開始に伴い、レスポン社は「教育機関向けrespon」の販売・サポート体制を刷新します。 朝日ネット社との販売店契約は、2022年度をもって終了することになりました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112175196-O1-e65pPSEJ】
60校以上の大学で採用されている「教育機関向け respon」
レスポン社は「教育機関向け respon」を開発・提供しています。 これは、専用のスマートフォンアプリと連動したリアルタイムアンケート・出席管理システムで、2015年のサービス開始以来、60校を超える大学で導入・運用されています。
また、コロナ禍においては、一方通行になりがちなオンライン授業やハイブリッド授業を、双方向の参加型に変えるツールとして、視聴・出席の確認・管理ツールとして、いっそう注目を集めています。
さらに2021年からは、来日できない海外の留学生向けに、アプリの配信を全世界に拡大。 海外の学生もresponを使って、日本の大学のオンライン授業にインタラクティブに参加できるようにしています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112175196-O3-vJTMPrvo】
「教育機関向け respon」 の「当たりくじ付き出席カード」で当選した学生のスマホ画面（英語版）。
レスポン社は授業を双方向化する新しい機能を次々と開発しています。
レスポン社設立の経緯と respon の成長
レスポン社は「リアルタイムなコミュニケーションを通じて、驚きと感動を提供する」という理念のもと、時代に即したサービスをスピーディーに開発するべく、朝日ネット社で respon を開発していたメンバーが、2018年8月に朝日ネット社から事業を買収して設立しました。 朝日ネット社との資本関係はありません。
レスポン社は、会社発足後「教育機関向け respon」をベースに、「企業向け」にもサービスを拡張。これまで300社を超える企業の社内イベントや研修でご利用いただくまでになりました。
インターネットサービスは、新しい技術が次々と生まれる分野。 ユーザの声を聞き、サービスをアップグレードするサイクルをどれだけ多く・速く回していけるかが重要となります。 レスポン社は「教育機関」と「企業」それぞれのユーザから寄せられるご要望やご提案を、両サービスにフィードバックしていくことで相乗効果を生み出し、機能拡張の循環を進めています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112175196-O2-ZBkdjKEt】
Microsoft 365、Google Workspace for Education、GakuNin と連携開始
「教育機関向け respon」は、新たに Microsoft 365、Google Workspace for Education、GakuNin と連携します。 教育機関で広く活用されているこれらのサービスと連携することで、ユーザ認証の連携や、各サービスのファイルにアクセスする機能を実装。 これにより、教員はクラウド上の動画やファイルを respon のアンケートに埋め込んだり、学生はresponを使ってクラウド上のファイルを共有したりできます。
この連携により、大学以外の教育機関においても「教育機関向け respon」の活用が大きく広がっていくことが期待されます。 これらの連携機能は2022年4月より、順次公開いたします。
「教育機関向け respon」の販売体制も刷新
新しい連携機能の提供に伴い、「教育機関向け respon」の販売・サポート体制も刷新することとし、朝日ネット社との販売店契約を、2022年度（2023年3月）をもって終了します（※）。 なお、株式会社エデュース、株式会社 TERADA.LENON との販売店契約はこれまで通り継続します。
2022年から始まる「教育機関向け respon」の新しい展開にぜひご期待ください。
※「教育機関向けrespon」と、朝日ネット社のLMS「manaba」との連携機能は継続して提供します。
「教育機関向けrespon」に関する過去のニュースリリース
日本データパシフィックの授業支援システム WebClass と連携
https://kyodonewsprwire.jp/release/202012088289
TERADA.LENONが 「教育機関向け respon」を販売提携
https://kyodonewsprwire.jp/release/202011096803
教育機関向けresponに「当たりくじ付き出席カード」機能が登場
https://kyodonewsprwire.jp/release/202007212276
富士通の文教ソリューション "CoursePower" と連携
https://kyodonewsprwire.jp/release/201904095233
「教育機関向けrespon」ご利用の学生の声を受け、新サービスを開発
投票ランキングサービス「レスポン総選挙」を開発。中央大学 白門祭で先行利用
https://kyodonewsprwire.jp/release/202112024355
SEO関連
