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電通と電通デジタル、スマートニュースとのデータクリーンルーム 「SmartNews Ads Data Pot」を構築
[24/09/30]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
アプリ内「記事閲読行動データ」の活用で、生活者のモーメントを捉えたアプローチを実現
2024年9月30日
株式会社 電 通
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑、以下「電通」）と株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本 恒、以下「電通デジタル」 ）は、スマートニュース株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：浜本 階生、以下「スマートニュース」）と共同で、ユーザーのプライバシーを保護しながら安全にデータ分析ができるデータクリーンルーム「SmartNews Ads Data Pot」を構築しました。スマートニュースが運営するニュースアプリ「SmartNews」の記事閲読行動データなどを活用し、生活者の「モーメント」を捉えたマーケティング支援を本日より開始します。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202409267093-O2-rK2VdbMg】
昨今、企業のマーケティング活動においては、生活者の情報の嗜好（しこう）性を把握することはもちろん、時期や時間帯によって変化する生活者が求める情報やニーズに対応し、商品やサービスに対する興味・関心が最も高まる「モーメント」を捉えることが、生活者により便益のあるマーケティング施策を実施していく上で重視されています。
SmartNewsは、3000以上の提携媒体数※1があり、約3万4000の記事数※2を取り扱うニュースアプリです。電通と電通デジタルは、SmartNewsが保有する、コンテンツ接触日、タイトル、カテゴリーなど、ユーザーの関心やニーズをタイムリーに映す鏡である「記事閲読行動データ」の可能性に着目し、このたび、スマートニュースとの協業で「SmartNews Ads Data Pot」を構築しました。
「SmartNews Ads Data Pot」は、顧客企業が保有するサイト閲覧や購買データなど（1st Partyデータ）と、SmartNewsの記事閲読行動データや広告接触／非接触データ、電通が保有・契約するTV視聴データや位置情報データ、アスキングデータなど（2nd Partyデータ）をセキュアに統合し、プライバシーの保護と顧客企業のマーケティング課題解決の両立を実現します。「SmartNews Ads Data Pot」を活用した分析により、記事閲読行動データをもとにユーザーのペルソナを描いたり、キーワードを抽出して顧客企業のコミュニケーション施策立案に有効な示唆を得たりすることができます。また、ユーザーのコンバージョン※３前後の閲読記事や興味推移を可視化し、「どのようなモーメントを捉えると、コンバージョンを促すことができるのか」を把握することが可能になります。
「SmartNews Ads Data Pot」は、企業の事業グロースに必要なマーケティングの在り方を改めて捉え直し体系化した、電通の次世代モデル「Marketing For Growth」を支えるデータ基盤の一つであり、電通と電通デジタルが提供する複数のデータクリーンルームを一元管理するシステム「TOBIRAS」※４と連携します。高品質な分析ソリューションをスピーディに提供し、顧客企業の意思決定を強力にサポートします。
電通と電通デジタルは今後も、「SmartNews Ads Data Pot」の活用や機能拡大を推進するほか、より効果的なデジタルセールスの推進、データ分析をもとにした付加価値の高いサービスの提供を通して、ユーザーのプライバシーを十分に保護しながら、顧客企業の効果的なマーケティング活動に貢献していきます。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202409267093-O6-ArcXflLr】
※1 2023年4月時点（スマートニュース株式会社調べ）
※2 2021年10月時点（スマートニュース株式会社調べ）
※3 サイト来訪、会員登録、資料請求、問い合わせ、購入など、企業のマーケティングゴールにつながるアクションのこと
※4 2022年8月25日発表：複数のデータクリーンルーム環境を一元管理する「TOBIRAS」を開発
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/0825-010544.html
以上
2024年9月30日
株式会社 電 通
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑、以下「電通」）と株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本 恒、以下「電通デジタル」 ）は、スマートニュース株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：浜本 階生、以下「スマートニュース」）と共同で、ユーザーのプライバシーを保護しながら安全にデータ分析ができるデータクリーンルーム「SmartNews Ads Data Pot」を構築しました。スマートニュースが運営するニュースアプリ「SmartNews」の記事閲読行動データなどを活用し、生活者の「モーメント」を捉えたマーケティング支援を本日より開始します。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202409267093-O2-rK2VdbMg】
昨今、企業のマーケティング活動においては、生活者の情報の嗜好（しこう）性を把握することはもちろん、時期や時間帯によって変化する生活者が求める情報やニーズに対応し、商品やサービスに対する興味・関心が最も高まる「モーメント」を捉えることが、生活者により便益のあるマーケティング施策を実施していく上で重視されています。
SmartNewsは、3000以上の提携媒体数※1があり、約3万4000の記事数※2を取り扱うニュースアプリです。電通と電通デジタルは、SmartNewsが保有する、コンテンツ接触日、タイトル、カテゴリーなど、ユーザーの関心やニーズをタイムリーに映す鏡である「記事閲読行動データ」の可能性に着目し、このたび、スマートニュースとの協業で「SmartNews Ads Data Pot」を構築しました。
「SmartNews Ads Data Pot」は、顧客企業が保有するサイト閲覧や購買データなど（1st Partyデータ）と、SmartNewsの記事閲読行動データや広告接触／非接触データ、電通が保有・契約するTV視聴データや位置情報データ、アスキングデータなど（2nd Partyデータ）をセキュアに統合し、プライバシーの保護と顧客企業のマーケティング課題解決の両立を実現します。「SmartNews Ads Data Pot」を活用した分析により、記事閲読行動データをもとにユーザーのペルソナを描いたり、キーワードを抽出して顧客企業のコミュニケーション施策立案に有効な示唆を得たりすることができます。また、ユーザーのコンバージョン※３前後の閲読記事や興味推移を可視化し、「どのようなモーメントを捉えると、コンバージョンを促すことができるのか」を把握することが可能になります。
「SmartNews Ads Data Pot」は、企業の事業グロースに必要なマーケティングの在り方を改めて捉え直し体系化した、電通の次世代モデル「Marketing For Growth」を支えるデータ基盤の一つであり、電通と電通デジタルが提供する複数のデータクリーンルームを一元管理するシステム「TOBIRAS」※４と連携します。高品質な分析ソリューションをスピーディに提供し、顧客企業の意思決定を強力にサポートします。
電通と電通デジタルは今後も、「SmartNews Ads Data Pot」の活用や機能拡大を推進するほか、より効果的なデジタルセールスの推進、データ分析をもとにした付加価値の高いサービスの提供を通して、ユーザーのプライバシーを十分に保護しながら、顧客企業の効果的なマーケティング活動に貢献していきます。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202409267093-O6-ArcXflLr】
※1 2023年4月時点（スマートニュース株式会社調べ）
※2 2021年10月時点（スマートニュース株式会社調べ）
※3 サイト来訪、会員登録、資料請求、問い合わせ、購入など、企業のマーケティングゴールにつながるアクションのこと
※4 2022年8月25日発表：複数のデータクリーンルーム環境を一元管理する「TOBIRAS」を開発
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/0825-010544.html
以上
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