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アイディーズ、「ビッグデータ分析クラウドによるデータ活用エコシステム」と「生鮮を含む食品購買ビッグデータ “i-code” 」を滋賀大学データサイエンス学部に提供
[16/11/16]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
＜データサイエンティスト育成をサポート＞
株式会社アイディーズ(本社:沖縄県豊見城市、代表取締役：山川朝賢、以下アイディーズ)は、大学教育における実践的データサイエンティスト育成を目的に、来年４月にデータサイエンス学部を開設する国立大学法人滋賀大学（以下、滋賀大学）のデータサイエンス教育研究センターと連携致しました。
【背景】
IoTの本格化によって、データサイエンティストの不足が深刻化しており、今日、産学協働により、実社会に求められるデータサイエンティストの育成が急務になっております。
また、コンピュータシステムへの多額な初期投資なしに活用できるクラウド環境も急速に整ってきており、一部の大企業のみではなく、いままでビッグデータ活用をしたくてもできなかった企業でも、少額のランニングコストで、その活用が可能な環境が整いつつあります。
（以下、ITmediaニュースから抜粋）
米Googleは11月8日、クラウドサービス「Google Cloud Platform」（GCP）の日本初となるデータセンター「東京GCPリージョン」の正式運用をスタートした。これまで同サービスの拠点はアジア圏では台湾にしかなかったが、東京GCPリージョンの開設で日本企業のユーザー獲得を狙う。 （中略） Google Cloud Platformは、AWSなどの競合サービスにどう対抗するのか。Google Cloud プレジデントのタリック・シャウカット氏は、他社サービスと差別化するポイントとして「ビッグデータ解析」や「機械学習」を挙げる。
【概要】
アイディーズが運営する沖縄データラボは、滋賀大学データサイエンス学部（同教育研究センター）に対して、日本初の「商品標準化コード」である“i-codeデータ”（※1）を提供するとともに、そのビッグデータをGoogle Cloud Platformを利用して実際のビジネスに活用するノウハウを提供するなど、実践的な教育に取り組んでいきます。
今回提供するこの環境は、数十億トランザクションにおよぶスーパーマーケットでのレシートデータで、例えば「カレーと牛肉が一緒に購入される確率が高い」など、“ビッグデータ初心者”にも身近で理解しやすいデータであるとともに、生鮮品の価格変動や、原材料価格の変動による店頭での製品実売価格変動の解析、さらには物価動向や消費傾向の変動をも読み取れる、レベルの高い教育にも適したデータであると言えます。
【今後】
アイディーズは、沖縄データラボを通して、滋賀大学データサイエンス教育研究センターとの提携を皮切りに、アイディーズが開発し蓄積してきたビッグデータに関連する仕組みやノウハウを積極的に教育用に提供し、日本全体のデータサイエンティストの育成に貢献することで、ビックデータのビジネス及び統計での利活用の可能性追求に注力してまいります。
（※1）i-codeデータ
食品流通業界において統一不可能だった「生鮮3品・惣菜」までも網羅。取扱い全商品を分析・活用可能なデータに一元化した、日本初の「商品標準化コード」を販売促進活動に利用するサービスです。
全国のスーパーマーケットの販売データから、約1,350店舗分2年間 計約520億トランザクションのデータで、食品小売業や食品・消費財メーカーに幅広くご活用頂いております。
また、経営科学系研究部会連合協議会（※2）主催のデータコンペティションや千葉大学法政経学部等に提供しています。
（※2）経営科学系研究部会連合協議会（JASMAC：Joint Association Study group of Management sCience）は、国内の学会及び学術団体のうち経営科学ならびにマーケティングに関する研究グループが集まり、人的交流、意見交流を行う場として平成16年4月に設立され、経営科学研究ならびにマーケティング・サイエンスの研究者の交流の場ならびに、産学連携のプラットフォームとして活動している。協議会を構成する学術団体は以下の通り。
日本オペレーションズ・リサーチ学会 ビッグデータとマーケティング分析研究部会
日本マーケティング・サイエンス学会 ID付POSデータ活用研究部会
日本マーケティング・サイエンス学会 消費者・市場反応の科学的研究部会
日本マーケティング・サイエンス学会 消費者行動の学際的研究部会
日本マーケティング・サイエンス学会 市場予測のための消費者行動分析研究部会
日本計算機統計学会 データ解析スタディーグループ
日本データベース学会 ビジネスインテリジェンス研究グループ
ACM SIGMOD 日本支部
日本経営工学会 経営情報部門
慶應義塾大学大学院理工学研究科・SDM研究科・経営管理研究科（文科省委託事業「スキルと実践を重視したビッグデータ・イノベーション人材育成プログラム」）
株式会社NTTデータ ソリューション＆テクノロジーカンパニー技術開発本部
株式会社産業科学研究開発センター
株式会社アイディーズ(本社:沖縄県豊見城市、代表取締役：山川朝賢、以下アイディーズ)は、大学教育における実践的データサイエンティスト育成を目的に、来年４月にデータサイエンス学部を開設する国立大学法人滋賀大学（以下、滋賀大学）のデータサイエンス教育研究センターと連携致しました。
【背景】
IoTの本格化によって、データサイエンティストの不足が深刻化しており、今日、産学協働により、実社会に求められるデータサイエンティストの育成が急務になっております。
また、コンピュータシステムへの多額な初期投資なしに活用できるクラウド環境も急速に整ってきており、一部の大企業のみではなく、いままでビッグデータ活用をしたくてもできなかった企業でも、少額のランニングコストで、その活用が可能な環境が整いつつあります。
（以下、ITmediaニュースから抜粋）
米Googleは11月8日、クラウドサービス「Google Cloud Platform」（GCP）の日本初となるデータセンター「東京GCPリージョン」の正式運用をスタートした。これまで同サービスの拠点はアジア圏では台湾にしかなかったが、東京GCPリージョンの開設で日本企業のユーザー獲得を狙う。 （中略） Google Cloud Platformは、AWSなどの競合サービスにどう対抗するのか。Google Cloud プレジデントのタリック・シャウカット氏は、他社サービスと差別化するポイントとして「ビッグデータ解析」や「機械学習」を挙げる。
【概要】
アイディーズが運営する沖縄データラボは、滋賀大学データサイエンス学部（同教育研究センター）に対して、日本初の「商品標準化コード」である“i-codeデータ”（※1）を提供するとともに、そのビッグデータをGoogle Cloud Platformを利用して実際のビジネスに活用するノウハウを提供するなど、実践的な教育に取り組んでいきます。
今回提供するこの環境は、数十億トランザクションにおよぶスーパーマーケットでのレシートデータで、例えば「カレーと牛肉が一緒に購入される確率が高い」など、“ビッグデータ初心者”にも身近で理解しやすいデータであるとともに、生鮮品の価格変動や、原材料価格の変動による店頭での製品実売価格変動の解析、さらには物価動向や消費傾向の変動をも読み取れる、レベルの高い教育にも適したデータであると言えます。
【今後】
アイディーズは、沖縄データラボを通して、滋賀大学データサイエンス教育研究センターとの提携を皮切りに、アイディーズが開発し蓄積してきたビッグデータに関連する仕組みやノウハウを積極的に教育用に提供し、日本全体のデータサイエンティストの育成に貢献することで、ビックデータのビジネス及び統計での利活用の可能性追求に注力してまいります。
（※1）i-codeデータ
食品流通業界において統一不可能だった「生鮮3品・惣菜」までも網羅。取扱い全商品を分析・活用可能なデータに一元化した、日本初の「商品標準化コード」を販売促進活動に利用するサービスです。
全国のスーパーマーケットの販売データから、約1,350店舗分2年間 計約520億トランザクションのデータで、食品小売業や食品・消費財メーカーに幅広くご活用頂いております。
また、経営科学系研究部会連合協議会（※2）主催のデータコンペティションや千葉大学法政経学部等に提供しています。
（※2）経営科学系研究部会連合協議会（JASMAC：Joint Association Study group of Management sCience）は、国内の学会及び学術団体のうち経営科学ならびにマーケティングに関する研究グループが集まり、人的交流、意見交流を行う場として平成16年4月に設立され、経営科学研究ならびにマーケティング・サイエンスの研究者の交流の場ならびに、産学連携のプラットフォームとして活動している。協議会を構成する学術団体は以下の通り。
日本オペレーションズ・リサーチ学会 ビッグデータとマーケティング分析研究部会
日本マーケティング・サイエンス学会 ID付POSデータ活用研究部会
日本マーケティング・サイエンス学会 消費者・市場反応の科学的研究部会
日本マーケティング・サイエンス学会 消費者行動の学際的研究部会
日本マーケティング・サイエンス学会 市場予測のための消費者行動分析研究部会
日本計算機統計学会 データ解析スタディーグループ
日本データベース学会 ビジネスインテリジェンス研究グループ
ACM SIGMOD 日本支部
日本経営工学会 経営情報部門
慶應義塾大学大学院理工学研究科・SDM研究科・経営管理研究科（文科省委託事業「スキルと実践を重視したビッグデータ・イノベーション人材育成プログラム」）
株式会社NTTデータ ソリューション＆テクノロジーカンパニー技術開発本部
株式会社産業科学研究開発センター
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