商業施設と連携した新しいコンセプトのファッションECモール「Mitsui Shopping Park &mall(アンドモール)」〜2017年11月1日(水) グランドオープン〜
[17/10/05]
提供元:PRTIMES
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三井不動産株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:菰田正信)は、当社グループで運営する商業施設と連動し、新たなショッピング体験を創出するファッションECモール「Mitsui Shopping Park &mall(アンドモール)」を2017年11月1日(水)にグランドオープンいたします。
昨今のスマートフォンの普及も相まって、消費者にとって店舗での買い物だけではなくネットショッピングの利用も一般的になり、個人消費者向けEコマース市場は15兆円 (※1)を越える規模へ拡大しています。お客さまは、利用シーンに応じてリアル店舗とネットショッピングを上手に使い分けており、多くの事業者はO2O (※2)やオムニチャネルを推進するなど、リアル店舗とECを融合させたサービスの提供に取り組み始めています。
こうした消費行動の変化を捉え、当社は、リアル店舗における買い物とネットショッピングの双方の良さを同時に享受できる新しいコンセプトのファッションECモールを立ち上げることといたしました。
また、この「Mitsui Shopping Park &mall(アンドモール)」は、商業施設のご出店者さまにとっても、O2Oやオムニチャネルを効率的かつ効果的に実現するプラットフォームとして活用していただけます。
私たち三井不動産グループは、1981年の「三井ショッピングパーク ららぽーとTOKYO-BAY」を開業して以来、四半世紀以上にわたって時代の流れやお客さまのニーズの変化に対応した商業施設を打ち出し、常に新しい消費行動を創造してまいりました。「Mitsui Shopping Park &mall(アンドモール)」の展開も、その一つとなります。
今後も、当社グループの商業施設事業コンセプト「Growing Together」の精神のもと、お客さま・ご出店者さまと共に新たなショッピング価値の創造に取り組んでまいります。
(※1) 経済産業省 平成 28 年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備
(電子商取引に関する市場調査)。
(※2) O2O : Online to Offline
[画像: https://prtimes.jp/i/27918/1/resize/d27918-1-129194-0.jpg ]
※本事業に関する記者会見を11月1日に予定しております。別途ご案内させていただきます。
※この資料は国土交通記者会、国土交通省建設専門紙記者会、総務省記者クラブに配布しています。
昨今のスマートフォンの普及も相まって、消費者にとって店舗での買い物だけではなくネットショッピングの利用も一般的になり、個人消費者向けEコマース市場は15兆円 (※1)を越える規模へ拡大しています。お客さまは、利用シーンに応じてリアル店舗とネットショッピングを上手に使い分けており、多くの事業者はO2O (※2)やオムニチャネルを推進するなど、リアル店舗とECを融合させたサービスの提供に取り組み始めています。
こうした消費行動の変化を捉え、当社は、リアル店舗における買い物とネットショッピングの双方の良さを同時に享受できる新しいコンセプトのファッションECモールを立ち上げることといたしました。
また、この「Mitsui Shopping Park &mall(アンドモール)」は、商業施設のご出店者さまにとっても、O2Oやオムニチャネルを効率的かつ効果的に実現するプラットフォームとして活用していただけます。
私たち三井不動産グループは、1981年の「三井ショッピングパーク ららぽーとTOKYO-BAY」を開業して以来、四半世紀以上にわたって時代の流れやお客さまのニーズの変化に対応した商業施設を打ち出し、常に新しい消費行動を創造してまいりました。「Mitsui Shopping Park &mall(アンドモール)」の展開も、その一つとなります。
今後も、当社グループの商業施設事業コンセプト「Growing Together」の精神のもと、お客さま・ご出店者さまと共に新たなショッピング価値の創造に取り組んでまいります。
(※1) 経済産業省 平成 28 年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備
(電子商取引に関する市場調査)。
(※2) O2O : Online to Offline
[画像: https://prtimes.jp/i/27918/1/resize/d27918-1-129194-0.jpg ]
※本事業に関する記者会見を11月1日に予定しております。別途ご案内させていただきます。
※この資料は国土交通記者会、国土交通省建設専門紙記者会、総務省記者クラブに配布しています。