「近視の進行予防」支援と啓発に取り組む 『近視予防フォーラム』発足のお知らせ
[20/06/22]
提供元:PRTIMES
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「近視」は今、世界的な急増が問題となっています。これに伴い、世界の近視研究も著しく進んできました。昨今では近視は、メガネやコンタクトレンズで矯正できるという認識から、進行すると重篤な合併症を発症するリスクが高まる眼の疾患として、予防の重要性が認識されるようになりました。しかし日本においては、多くの人が近視になる一方で、正しい知識が普及しているとはいい難いのが現状です。このまま近視人口が増え続け、予防対策が遅れれば、人々の眼の健康はもとより、社会的な損失も増大してしまうことが懸念されます。
そこでこの度、「近視」の正しい理解を広め、進行予防のための知識を広く社会に啓発していく活動母体として『近視予防フォーラム』を、2020年6月22日付で発足しましたのでお知らせいたします。また、同日付で、ウェブサイトも公開いたしました。
[画像: https://prtimes.jp/i/60256/1/resize/d60256-1-936622-0.png ]
発足趣旨
近視人口は世界的に増加しており、特に中国、香港、台湾、シンガポール、韓国といった東アジアの国々での増加が顕著です。その中でも香港、台湾、シンガポール、韓国では1950年代からの約60年間で20代以下の近視が約4倍に増加していると報告されています[1]。
日本でも、2019年に東京都内の小学生と中学生それぞれ約700人を対象とした近視疫学研究が慶應義塾大学医学部眼科学教室の近視研究チームにより行われ、小学生では76.5%、中学生では94.9%が近視との研究結果が報告されました。さらに中学生では、9割のうちすでに約1割が強度近視に進行していることも報告されています[2]。
一方で近年、「屋外で遊ぶ時間が長い子どもは近視になりにくい」「太陽光が近視の進行予防に有効」などの、日常生活で取り入れられる予防法も分かってきており、子どもたちを取り巻く環境を見直す重要性も高まってきています。
『近視予防フォーラム』は、この現状を踏まえ、近視の正しい理解、そして幼少期・学童期から成長期、成人の近視進行予防につながる知識を、広く社会に伝えるための支援、普及、啓発活動を行っていきます。
[1] Elie Dolgin, The myopia boom, Nature, 2015 Mar
[2] Yotsukura E, Tori H,… Tsubota K. JAMA Ophthalmol, 2019 Aug
活動の概要
広く社会に向けた近視の正しい理解と、進行予防に関する知識の普及、啓発
学校や保護者に向けた近視と近視の進行予防に関する積極的な情報提供
近視の実態に関する調査、疫学研究への協力・支援
児童・生徒等への近視検診の普及、検診事業へのサポート
産官学の連携の推進、並びに医療と企業、メディア等の連携による近視の進行予防への取り組みの推進
シンポジウムやイベント等の開催による情報発信
ウェブサイトについて
「近視予防フォーラム」ウェブサイトでは、各種活動報告や関連資料の掲出を行い、近視予防に向けた情報発信を行っていく予定です。
サイトURL
https://myopia-prevention.jp
公開日
2020年6月22日(月)
発起人
坪田一男(代表)
慶應義塾大学医学部眼科学教室 教授
株式会社坪田ラボ 代表取締役社長
宇津見義一
宇津見眼科医院院長
仙田満
株式会社環境デザイン研究所 会長
東京工業大学 名誉教授
公益社団法人こども環境学会 代表理事
古川俊治
参議院議員
三浦豪太
プロスキーヤー
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任准教授
協賛企業(2020年6月22日現在)
株式会社ジンズホールディングス
『近視予防フォーラム』では、活動に賛同いただける協賛企業様を広く募集しています。詳しくは事務局までご連絡ください。
<お問い合わせ先>
近視予防フォーラム事務局
一般/医療従事者のみなさま
info@myopia-prevention.jp
そこでこの度、「近視」の正しい理解を広め、進行予防のための知識を広く社会に啓発していく活動母体として『近視予防フォーラム』を、2020年6月22日付で発足しましたのでお知らせいたします。また、同日付で、ウェブサイトも公開いたしました。
[画像: https://prtimes.jp/i/60256/1/resize/d60256-1-936622-0.png ]
発足趣旨
近視人口は世界的に増加しており、特に中国、香港、台湾、シンガポール、韓国といった東アジアの国々での増加が顕著です。その中でも香港、台湾、シンガポール、韓国では1950年代からの約60年間で20代以下の近視が約4倍に増加していると報告されています[1]。
日本でも、2019年に東京都内の小学生と中学生それぞれ約700人を対象とした近視疫学研究が慶應義塾大学医学部眼科学教室の近視研究チームにより行われ、小学生では76.5%、中学生では94.9%が近視との研究結果が報告されました。さらに中学生では、9割のうちすでに約1割が強度近視に進行していることも報告されています[2]。
一方で近年、「屋外で遊ぶ時間が長い子どもは近視になりにくい」「太陽光が近視の進行予防に有効」などの、日常生活で取り入れられる予防法も分かってきており、子どもたちを取り巻く環境を見直す重要性も高まってきています。
『近視予防フォーラム』は、この現状を踏まえ、近視の正しい理解、そして幼少期・学童期から成長期、成人の近視進行予防につながる知識を、広く社会に伝えるための支援、普及、啓発活動を行っていきます。
[1] Elie Dolgin, The myopia boom, Nature, 2015 Mar
[2] Yotsukura E, Tori H,… Tsubota K. JAMA Ophthalmol, 2019 Aug
活動の概要
広く社会に向けた近視の正しい理解と、進行予防に関する知識の普及、啓発
学校や保護者に向けた近視と近視の進行予防に関する積極的な情報提供
近視の実態に関する調査、疫学研究への協力・支援
児童・生徒等への近視検診の普及、検診事業へのサポート
産官学の連携の推進、並びに医療と企業、メディア等の連携による近視の進行予防への取り組みの推進
シンポジウムやイベント等の開催による情報発信
ウェブサイトについて
「近視予防フォーラム」ウェブサイトでは、各種活動報告や関連資料の掲出を行い、近視予防に向けた情報発信を行っていく予定です。
サイトURL
https://myopia-prevention.jp
公開日
2020年6月22日(月)
発起人
坪田一男(代表)
慶應義塾大学医学部眼科学教室 教授
株式会社坪田ラボ 代表取締役社長
宇津見義一
宇津見眼科医院院長
仙田満
株式会社環境デザイン研究所 会長
東京工業大学 名誉教授
公益社団法人こども環境学会 代表理事
古川俊治
参議院議員
三浦豪太
プロスキーヤー
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任准教授
協賛企業(2020年6月22日現在)
株式会社ジンズホールディングス
『近視予防フォーラム』では、活動に賛同いただける協賛企業様を広く募集しています。詳しくは事務局までご連絡ください。
<お問い合わせ先>
近視予防フォーラム事務局
一般/医療従事者のみなさま
info@myopia-prevention.jp