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ドーピング禁止物質分析サービスによる、分析済み製品が20製品を超えました
[21/10/25]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
サプリメント・化粧品向けのアンチ・ドーピングを目的とした製品分析サービス
合同会社イルホープ（本社：東京都渋谷区 代表社員：足立あゆみ）は、サプリメント・化粧品向けドーピング禁止物質分析サービスにおいて、分析済みの製品が20製を超え、まもなく30製品に達することをお知らせします。
本サービスはドーピング専門の薬剤師を中心に、サプリメント・化粧品向けのアンチ・ドーピングを目的としたドーピング禁止物質の分析を行うものです。今後も本サービスを通じて、アスリートに安全性の高いサプリメント・化粧品等を提供する力添えをしていきたいと考えております。
（同）イルホープではサプリメントや化粧品向けのアンチ・ドーピングを目的としたドーピング禁止物質分析サービスにて、サービス開始以来20製品以上の分析を行ってきました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/85757/1/resize/d85757-1-a0c2544c86b040ae661e-1.jpg ]
本サービスは分析に特化したサービスで、申し込みから分析まで国内で完結できます。またドーピング専門の薬剤師が中心となってサービスを提供しているため、セミナーの実施などアンチ・ドーピングに関して包括的なアプローチが可能です。
なお、本サービスで使用している分析項目は毎年刷新される禁止表国際基準やドーピング違反の傾向を踏まえて、ドーピング専門の薬剤師やアンチ・ドーピングの専門家などの意見を基に作成し使用しています。
・分析済み製品一例（森下仁丹 カシスi-EX/ エリカ健康道場 優光泉プレミアム・梅）
[画像2: https://prtimes.jp/i/85757/1/resize/d85757-1-de8924f6a864b5d84ce8-2.png ]
■ドーピング禁止物質分析サービスについて
（同）イルホープでは、サプリメントや化粧品等に混入する可能性の高いドーピング物質の分析サービスを行っています。分析項目については、WADA(世界アンチ・ドーピング機構)の規定する禁止表国際基準やJADA（日本アンチ・ドーピング機構）発行のガイドラインなどをもとに、サプリメント等に混入する可能性の高いドーピング禁止物質をドーピングの専門家とともに選定し使用しています。
＜サービスの特徴＞
特徴1:ドーピング専門の薬剤師を中心に運営
特徴2：申し込みから分析まで国内で完結。結果の公表も可能
特徴3：分析に特化しているので手軽に始められる
サービス詳細：https://ilhope.co.jp/service/
分析結果一覧：https://ilhope.co.jp/outcome/ ※掲載していない製品もあります。
導入企業一例：森下仁丹、エリカ健康道場、大和酵素 等（敬称略）
■なぜサプリメントにアンチ・ドーピングを目的とした製品分析が必要なのか？
近年、日本国内で起きているドーピング違反の多くは、意図的なドーピングではなく「うっかりドーピング」が原因のものが多くを占めています。
2017年度のドーピング違反（JADA＝公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構による報告）では80%がうっかりドーピングによるものだと言われています。そして、2018年1月に報告された違反の中には、海外サプリメントに成分表記のないドーピング禁止物質が混入し、7ヵ月間の資格停止となった選手もいました。
「うっかりドーピング」を防ぐためにはドーピング禁止物質を口にしないことが一番ですが、多くのアスリートはパフォーマンス向上や体力維持等のためにサプリメントを口にするケースが多くみられ、結果、意図的ではないドーピング違反となるケースが目立ってきています。こういった現状を踏まえ、2017年、JADA＝公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構より設置された”サプリメント認証枠組み検証有識者会議”では「スポーツにおけるサプリメントの製品情報公開の枠組みに関するガイドライン」を発表しています。
そこには、以下の記載があります。
3.1 製品分析の対象範囲 本ガイドラインでは、製品の分析を定期的に実施し、これらの分析結果を公開することを 求めている。これら分析の対象として位置付けられる製品は、第 2 章により規定されている生産施設審査を受審し、認証を取得し、維持している生産施設において製造された製品を対象とするものである。
（「スポーツにおけるサプリメントの製品情報 公開の枠組みに関するガイドライン_第3章 製品分析について 」より一部抜粋）
ガイドラインでは上記の他にも、スポーツサプリメントの生産や生産後取り扱いに関するガイドラインが記載されており、”製品の分析・工場審査を踏まえた第三者認証を取得することが望ましい”という記述もあります。
当サービスは第三者認証制度ではなくあくまでも分析のみに特化したサービスを提供しております。そのため、日本国内で完結し安価に分析することが可能です。本ガイドラインでは年1回以上の分析が必要とありますが、当社では安全性を考慮し、LOT毎の分析おすすめしております。スポーツサプリメントを生産するメーカー様においてはアスリートの選手生命を守るためにもぜひ製品の分析・認証をご検討ください。
＜NEW＞instagramで無料アンチ・ドーピング相談を開始
2021年10月よりinstagramによる無料のアンチドーピング相談を開始します。これまでもサイト等からの問い合わせにより、アンチ・ドーピングの相談を受けていましたが、利便性を考慮し、instagramによる相談窓口を開設しました。自社商品の愛用者様にドーピング相談されたメーカー様においてはぜひ当社のinstagram相談窓口をご共有ください。
アカウント名：antidoping_ph
相談方法：当社アカウントをフォローの上、DMにてご相談ください。サプリメントに関する相談の場合は、該当のサプリメントの画像をご送付ください。相談いただいてから5営業日（土日祝を除く）を目安に回答いたします。
【合同会社イルホープの会社概要】
会社名：合同会社イルホープ
所在地：東京都渋谷区神宮前6-28-9東武ビル6階
創立：2018年9月
電話番号：03-6892-4074
代表者：代表社員/足立あゆみ
業務執行社員/小野創平（薬剤師/JADA公認スポーツファーマシスト/東京都薬剤師会所属）
（研究テーマ：「CathepsinGが引き起こす細胞凝集における細胞内I型PAF-AHα2サブユニットの役割の解明」）
合同会社イルホープ（本社：東京都渋谷区 代表社員：足立あゆみ）は、サプリメント・化粧品向けドーピング禁止物質分析サービスにおいて、分析済みの製品が20製を超え、まもなく30製品に達することをお知らせします。
本サービスはドーピング専門の薬剤師を中心に、サプリメント・化粧品向けのアンチ・ドーピングを目的としたドーピング禁止物質の分析を行うものです。今後も本サービスを通じて、アスリートに安全性の高いサプリメント・化粧品等を提供する力添えをしていきたいと考えております。
（同）イルホープではサプリメントや化粧品向けのアンチ・ドーピングを目的としたドーピング禁止物質分析サービスにて、サービス開始以来20製品以上の分析を行ってきました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/85757/1/resize/d85757-1-a0c2544c86b040ae661e-1.jpg ]
本サービスは分析に特化したサービスで、申し込みから分析まで国内で完結できます。またドーピング専門の薬剤師が中心となってサービスを提供しているため、セミナーの実施などアンチ・ドーピングに関して包括的なアプローチが可能です。
なお、本サービスで使用している分析項目は毎年刷新される禁止表国際基準やドーピング違反の傾向を踏まえて、ドーピング専門の薬剤師やアンチ・ドーピングの専門家などの意見を基に作成し使用しています。
・分析済み製品一例（森下仁丹 カシスi-EX/ エリカ健康道場 優光泉プレミアム・梅）
[画像2: https://prtimes.jp/i/85757/1/resize/d85757-1-de8924f6a864b5d84ce8-2.png ]
■ドーピング禁止物質分析サービスについて
（同）イルホープでは、サプリメントや化粧品等に混入する可能性の高いドーピング物質の分析サービスを行っています。分析項目については、WADA(世界アンチ・ドーピング機構)の規定する禁止表国際基準やJADA（日本アンチ・ドーピング機構）発行のガイドラインなどをもとに、サプリメント等に混入する可能性の高いドーピング禁止物質をドーピングの専門家とともに選定し使用しています。
＜サービスの特徴＞
特徴1:ドーピング専門の薬剤師を中心に運営
特徴2：申し込みから分析まで国内で完結。結果の公表も可能
特徴3：分析に特化しているので手軽に始められる
サービス詳細：https://ilhope.co.jp/service/
分析結果一覧：https://ilhope.co.jp/outcome/ ※掲載していない製品もあります。
導入企業一例：森下仁丹、エリカ健康道場、大和酵素 等（敬称略）
■なぜサプリメントにアンチ・ドーピングを目的とした製品分析が必要なのか？
近年、日本国内で起きているドーピング違反の多くは、意図的なドーピングではなく「うっかりドーピング」が原因のものが多くを占めています。
2017年度のドーピング違反（JADA＝公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構による報告）では80%がうっかりドーピングによるものだと言われています。そして、2018年1月に報告された違反の中には、海外サプリメントに成分表記のないドーピング禁止物質が混入し、7ヵ月間の資格停止となった選手もいました。
「うっかりドーピング」を防ぐためにはドーピング禁止物質を口にしないことが一番ですが、多くのアスリートはパフォーマンス向上や体力維持等のためにサプリメントを口にするケースが多くみられ、結果、意図的ではないドーピング違反となるケースが目立ってきています。こういった現状を踏まえ、2017年、JADA＝公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構より設置された”サプリメント認証枠組み検証有識者会議”では「スポーツにおけるサプリメントの製品情報公開の枠組みに関するガイドライン」を発表しています。
そこには、以下の記載があります。
3.1 製品分析の対象範囲 本ガイドラインでは、製品の分析を定期的に実施し、これらの分析結果を公開することを 求めている。これら分析の対象として位置付けられる製品は、第 2 章により規定されている生産施設審査を受審し、認証を取得し、維持している生産施設において製造された製品を対象とするものである。
（「スポーツにおけるサプリメントの製品情報 公開の枠組みに関するガイドライン_第3章 製品分析について 」より一部抜粋）
ガイドラインでは上記の他にも、スポーツサプリメントの生産や生産後取り扱いに関するガイドラインが記載されており、”製品の分析・工場審査を踏まえた第三者認証を取得することが望ましい”という記述もあります。
当サービスは第三者認証制度ではなくあくまでも分析のみに特化したサービスを提供しております。そのため、日本国内で完結し安価に分析することが可能です。本ガイドラインでは年1回以上の分析が必要とありますが、当社では安全性を考慮し、LOT毎の分析おすすめしております。スポーツサプリメントを生産するメーカー様においてはアスリートの選手生命を守るためにもぜひ製品の分析・認証をご検討ください。
＜NEW＞instagramで無料アンチ・ドーピング相談を開始
2021年10月よりinstagramによる無料のアンチドーピング相談を開始します。これまでもサイト等からの問い合わせにより、アンチ・ドーピングの相談を受けていましたが、利便性を考慮し、instagramによる相談窓口を開設しました。自社商品の愛用者様にドーピング相談されたメーカー様においてはぜひ当社のinstagram相談窓口をご共有ください。
アカウント名：antidoping_ph
相談方法：当社アカウントをフォローの上、DMにてご相談ください。サプリメントに関する相談の場合は、該当のサプリメントの画像をご送付ください。相談いただいてから5営業日（土日祝を除く）を目安に回答いたします。
【合同会社イルホープの会社概要】
会社名：合同会社イルホープ
所在地：東京都渋谷区神宮前6-28-9東武ビル6階
創立：2018年9月
電話番号：03-6892-4074
代表者：代表社員/足立あゆみ
業務執行社員/小野創平（薬剤師/JADA公認スポーツファーマシスト/東京都薬剤師会所属）
（研究テーマ：「CathepsinGが引き起こす細胞凝集における細胞内I型PAF-AHα2サブユニットの役割の解明」）
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