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【中小企業経営者必見！】従業員の健康リスク管理できていますか？中小企業の従業員に対する健康管理事情を徹底調査！
[23/11/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
およそ6割の経営者が従業員の健康管理の必要性を実感している！
愛知つのだ産業医事務所株式会社（本社所在地：愛知県日進市、代表取締役：角田 拓実）は、従業員数50人未満の経営者を対象に、「従業員の健康リスク管理」に関する調査を実施しました。
厚生労働省によると、従業員数が50人以上の企業は産業医を選任して従業員の健康管理等を行わせなければならない、とあります。
（参考：厚生労働省, 産業医について, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000-Roudoukijunkyoku/0000103897.pdf）
では、従業員数50人未満の企業の場合、従業員の健康管理はどのような状況にあるのでしょうか。
産業医、産業保健師、産業カウンセラーなどが不在な企業は、従業員のメンタルヘルスや健康管理に対するケアが疎かになっている可能性があります。
そのまま放置しておくと従業員の離職につながりかねないため、経営者の方々はご自身の企業の従業員がどのような状況にあるのか、しっかり把握しておく必要があると言えるでしょう。
そこで今回、産業保健師業務と顧問産業医を組み合わせた産業保健サービス「レンタル産業保健室」（https://rental-sangyouhoken.com）を提供する愛知つのだ産業医事務所株式会社は、従業員数50人未満の経営者を対象に「従業員の健康リスク管理」に関する調査を実施しました。
＜調査概要＞
調査概要：「従業員の健康リスク管理」に関する実態調査
【調査期間】2023年11月5日（日）〜2023年11月6日（月）
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「RRP」によるインターネット調査
【調査人数】1,001人
【調査対象】調査回答時に従業員数50人未満の経営者であると回答したモニター
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
従業員のストレス実態調査。離職率や退職率の原因で多いのは「ストレス」や「給与の低さ」
はじめに、従業員の離職率について伺いました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-180baa46e1d96895a99b-0.png ]
「従業員の離職率・退職率は年々増えていると感じますか？」と質問したところ、約3割の経営者が『はい（30.6%）』と回答しました。
では、従業員の離職率の理由について実際のところどのようなものだと感じているのでしょうか。
「どのような理由や原因で離職・退職する従業員が多いと感じますか？ ※退職届けに記載された退職理由ではなく、ご自身が感じたものを教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『仕事のストレス（43.5%）』と回答した方が最も多く、次いで『給与の低さ（28.1%）』と続きました。
約4割の経営者が、仕事のストレスで従業員が離職していると考えていることが明らかになりました。
離職率と従業員のストレスは密接な関係にあることがうかがえます。
従業員の体調やメンタルヘルスなどの健康管理と職場環境の整備状況について
次に、従業員が慢性的にストレスや身体の不具合を抱えていることを実際に感じたことがある経営者がどのくらいいるのか調査しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-f7f584a8b720259f4c1e-1.png ]
「日常業務中の従業員について、慢性的な心身の不具合や変化を肌で感じたことはありますか？」と質問したところ、およそ2割の方が『はい（16.6%）』と回答しました。
では、従業員の体調やメンタルヘルスのために職場環境は整備されているのでしょうか。
「心身に問題のある従業員の健康管理のために、産業医や産業保健師といった産業保健職の選任などの職場環境の整備は行っていますか？」と質問したところ、およそ半数の方が『いいえ（47.0%）』と回答しました。
従業員の心身の不調を感じながらも、対策を取れていない経営者は少なくないことが明らかになっています。
そこで、従業員の健康管理のための環境整備ができていない理由を伺いました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-a0344e15ecaeafb3c002-2.png ]
「現状、産業医や産業保健師といった産業保健職の選任などの職場環境の整備を行っていない理由として、近いものを教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『採用するとコストがかさむから（43.6%）』と回答した方が最も多く、次いで『産業医を選任する義務がなかったから（41.0%）』『採用コストが今すぐ捻出できないから（32.1%）』と続きました。
もう少し具体的に理由を伺ってみましょう。
■整備を行っていない理由を具体的に教えてください
・従業員の人数で産業医を入れる義務はないから（50代／男性／千葉県）
・よく分からないから（50代／男性／北海道）
・コストの懸念もあるが、日常に追われて、情報収集や検討がついつい後回しになってしまっているから（60代／男性／東京都）
・具合が悪くなったら医者に行ってもらう（60代／男性／新潟県）
コストがかさむことを理由に、産業医や産業保健師などの採用を後回しにしている方が多いようです。
また、必要性を感じないという回答も見られました。
従業員が心身ともに健康的に働けており、離職率も上がらず安定しているのであれば、コストをかけてまで環境を整える必要が無いと考える方もいるかもしれません。
しかし、実際に仕事のストレスが原因で従業員が離職していると感じる場合には、職場環境を整えることを検討する必要があるのではないでしょうか。
健康管理を対策すべき理由とは
では、従業員の健康管理について対策を取る必要性を感じているか伺いました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-e8a5436540807a5974e7-3.png ]
「今後、従業員の健康管理に関する対策を講じる（もしくは強化する）必要性を感じていますか？」と質問したところ、およそ6割の方が『はい（58.9%）』と回答しました。
従業員の健康管理が必要だと思う理由を伺ってみましょう。
「そのように感じる理由として、近いと思うものを教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『従業員の心と健康のケアを充実させたいから（従業員の健康のケアが疎かになっているから）（64.2%）』と回答した方が最も多く、次いで『優秀な従業員を確保したいから（優秀な従業員を失いたくないから）（47.0%）』と続きました。
もう少し具体的に伺いました。
■従業員の健康管理が必要だと感じる理由を具体的に教えてください
・従業員の平均年齢が上がっているため（50代／男性／宮城県）
・長く就労してもらうため（50代／男性／大阪府）
・健康管理は会社の義務だから（50代／男性／群馬県）
・会社の健全経営は従業員の健康によってこそ実現出来ると考えているから（60代／男性／大阪府）
従業員に長く働いてもらうことで経営を安定させたいと考える経営者が多いようです。
また「健康であることが仕事の能率アップにつながるため」という回答もありました。
健康管理体制が整えることで従業員のモチベーションを上げ、エンゲージメントも向上すると考える経営者は多いのではないでしょうか。
どのようなサービスならば産業保健師を設置したいと思う企業が増える？
では、どのようなサービスであれば、従業員の心身の健康をケアする職場環境を整えやすいと思うか伺いました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-4ac363c2d5af43ed9165-4.png ]
「もしも産業保健師の設置といった職場環境の整備を行う場合、どのようなサービスがあればより導入しやすいと思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『費用の安さ（39.9%）』と回答した方が最も多く、次いで『メンタルヘルス問題に対応している（31.9%）』『質の高さ（29.4%）』と続きました。
およそ4割の方が、コスト面の問題が解決できれば産業保健師の設置といった職場環境を整備しやすいと回答しています。
費用が安く抑えられるサービスがあれば、従業員の心身の健康管理に役立つだけでなく、ストレスが原因の離職を回避できる可能性が高まります。
まとめ：従業員の健康管理の必要性を実感している経営者は多い！課題は「コスト面」
今回の調査で、従業員数50人未満の経営者が「従業員の健康リスク管理」についてどう考えているのかが明らかになりました。
従業員の慢性的な不調を実感している経営者は少なくない一方、およそ半数の方が健康管理のための職場環境が整備できていないことがわかりました。理由として、コストがかさむことを挙げる方が多いようです。
しかし、およそ6割の方が従業員の健康管理対策を講じる必要があると回答しています。
コスト面や質の高さなどが担保できれば、従業員の健康のために職場環境を整えたいと考える経営者が多いことがうかがえます。
従業員の健康は企業の健全経営に直結すると考える方も多く、離職率の低下やエンゲージメントの向上に寄与する可能性が高いと言えるでしょう。
産業保健サービスなら「レンタル産業保健室」
[画像6: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-ce869ecf45192691b8e4-5.jpg ]
今回、「従業員の健康リスク管理」に関する調査を実施した愛知つのだ産業医事務所株式会社では、産業保健師業務と顧問産業医を組み合わせた産業保健サービス「レンタル産業保健室」（https://rental-sangyouhoken.com）を提供しています。
「健康診断の結果を活用できていない・・・」
「職場内で健康上の問題で困っているも健康問題に関して相談する先がない・・・」
「健康問題を抱えた従業員をどう働かせればよいかわからない・・・」
このように現場で悩みを抱えている方にオススメのサービスです！
■レンタル産業保健室とは
職場内での健康問題に対して「産業保健師」「産業医」の支援をシームレスに受けることが可能です。
当サービスでは産業保健師が月1回の職場訪問を行い、健康管理の保健指導や衛生管理対策お困りごとに対して対応を行います。
法令で定められる定期健康診断結果の判定は弊社所属産業医により判定が行われ、産業医による面談が必要な場合は医師による面談を行うこともできます。
■レンタル産業保健室もメリット
・産業保健に対応できる保健師業務＋産業医サポートを月額3万円から依頼可能
・保健師訪問により従業員への保健指導を職場で行うことが可能
・休復職対応・メンタル問題の悩ましいケースは産業医と協業して対応
・事務所所属産業医との協業により本格的な産業保健を提供可能
■産業医による支援
・複雑な健康問題を相談
・対応の難しいメンタルヘルス問題に対応
・紹介状など主治医との連絡
・健康診断の就業判定
■レンタル産業保健室：https://rental-sangyouhoken.com/
■愛知つのだ産業医事務所株式会社：https://tsunoda-sangyoui-office.com/
■お問い合わせ：info@tsunoda-sangyoui.com
■TEL：0561-50-2644
【記事等でのご利用にあたって】
本プレスリリースの内容を引用される際は、以下のご対応をお願いいたします。
・引用元が「ゼネラルリサーチ調査」「愛知つのだ産業医事務所株式会社」である旨の記載
・ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://tsunoda-sangyoui-office.com/
愛知つのだ産業医事務所株式会社（本社所在地：愛知県日進市、代表取締役：角田 拓実）は、従業員数50人未満の経営者を対象に、「従業員の健康リスク管理」に関する調査を実施しました。
厚生労働省によると、従業員数が50人以上の企業は産業医を選任して従業員の健康管理等を行わせなければならない、とあります。
（参考：厚生労働省, 産業医について, https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000-Roudoukijunkyoku/0000103897.pdf）
では、従業員数50人未満の企業の場合、従業員の健康管理はどのような状況にあるのでしょうか。
産業医、産業保健師、産業カウンセラーなどが不在な企業は、従業員のメンタルヘルスや健康管理に対するケアが疎かになっている可能性があります。
そのまま放置しておくと従業員の離職につながりかねないため、経営者の方々はご自身の企業の従業員がどのような状況にあるのか、しっかり把握しておく必要があると言えるでしょう。
そこで今回、産業保健師業務と顧問産業医を組み合わせた産業保健サービス「レンタル産業保健室」（https://rental-sangyouhoken.com）を提供する愛知つのだ産業医事務所株式会社は、従業員数50人未満の経営者を対象に「従業員の健康リスク管理」に関する調査を実施しました。
＜調査概要＞
調査概要：「従業員の健康リスク管理」に関する実態調査
【調査期間】2023年11月5日（日）〜2023年11月6日（月）
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「RRP」によるインターネット調査
【調査人数】1,001人
【調査対象】調査回答時に従業員数50人未満の経営者であると回答したモニター
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
従業員のストレス実態調査。離職率や退職率の原因で多いのは「ストレス」や「給与の低さ」
はじめに、従業員の離職率について伺いました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-180baa46e1d96895a99b-0.png ]
「従業員の離職率・退職率は年々増えていると感じますか？」と質問したところ、約3割の経営者が『はい（30.6%）』と回答しました。
では、従業員の離職率の理由について実際のところどのようなものだと感じているのでしょうか。
「どのような理由や原因で離職・退職する従業員が多いと感じますか？ ※退職届けに記載された退職理由ではなく、ご自身が感じたものを教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『仕事のストレス（43.5%）』と回答した方が最も多く、次いで『給与の低さ（28.1%）』と続きました。
約4割の経営者が、仕事のストレスで従業員が離職していると考えていることが明らかになりました。
離職率と従業員のストレスは密接な関係にあることがうかがえます。
従業員の体調やメンタルヘルスなどの健康管理と職場環境の整備状況について
次に、従業員が慢性的にストレスや身体の不具合を抱えていることを実際に感じたことがある経営者がどのくらいいるのか調査しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-f7f584a8b720259f4c1e-1.png ]
「日常業務中の従業員について、慢性的な心身の不具合や変化を肌で感じたことはありますか？」と質問したところ、およそ2割の方が『はい（16.6%）』と回答しました。
では、従業員の体調やメンタルヘルスのために職場環境は整備されているのでしょうか。
「心身に問題のある従業員の健康管理のために、産業医や産業保健師といった産業保健職の選任などの職場環境の整備は行っていますか？」と質問したところ、およそ半数の方が『いいえ（47.0%）』と回答しました。
従業員の心身の不調を感じながらも、対策を取れていない経営者は少なくないことが明らかになっています。
そこで、従業員の健康管理のための環境整備ができていない理由を伺いました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-a0344e15ecaeafb3c002-2.png ]
「現状、産業医や産業保健師といった産業保健職の選任などの職場環境の整備を行っていない理由として、近いものを教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『採用するとコストがかさむから（43.6%）』と回答した方が最も多く、次いで『産業医を選任する義務がなかったから（41.0%）』『採用コストが今すぐ捻出できないから（32.1%）』と続きました。
もう少し具体的に理由を伺ってみましょう。
■整備を行っていない理由を具体的に教えてください
・従業員の人数で産業医を入れる義務はないから（50代／男性／千葉県）
・よく分からないから（50代／男性／北海道）
・コストの懸念もあるが、日常に追われて、情報収集や検討がついつい後回しになってしまっているから（60代／男性／東京都）
・具合が悪くなったら医者に行ってもらう（60代／男性／新潟県）
コストがかさむことを理由に、産業医や産業保健師などの採用を後回しにしている方が多いようです。
また、必要性を感じないという回答も見られました。
従業員が心身ともに健康的に働けており、離職率も上がらず安定しているのであれば、コストをかけてまで環境を整える必要が無いと考える方もいるかもしれません。
しかし、実際に仕事のストレスが原因で従業員が離職していると感じる場合には、職場環境を整えることを検討する必要があるのではないでしょうか。
健康管理を対策すべき理由とは
では、従業員の健康管理について対策を取る必要性を感じているか伺いました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-e8a5436540807a5974e7-3.png ]
「今後、従業員の健康管理に関する対策を講じる（もしくは強化する）必要性を感じていますか？」と質問したところ、およそ6割の方が『はい（58.9%）』と回答しました。
従業員の健康管理が必要だと思う理由を伺ってみましょう。
「そのように感じる理由として、近いと思うものを教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『従業員の心と健康のケアを充実させたいから（従業員の健康のケアが疎かになっているから）（64.2%）』と回答した方が最も多く、次いで『優秀な従業員を確保したいから（優秀な従業員を失いたくないから）（47.0%）』と続きました。
もう少し具体的に伺いました。
■従業員の健康管理が必要だと感じる理由を具体的に教えてください
・従業員の平均年齢が上がっているため（50代／男性／宮城県）
・長く就労してもらうため（50代／男性／大阪府）
・健康管理は会社の義務だから（50代／男性／群馬県）
・会社の健全経営は従業員の健康によってこそ実現出来ると考えているから（60代／男性／大阪府）
従業員に長く働いてもらうことで経営を安定させたいと考える経営者が多いようです。
また「健康であることが仕事の能率アップにつながるため」という回答もありました。
健康管理体制が整えることで従業員のモチベーションを上げ、エンゲージメントも向上すると考える経営者は多いのではないでしょうか。
どのようなサービスならば産業保健師を設置したいと思う企業が増える？
では、どのようなサービスであれば、従業員の心身の健康をケアする職場環境を整えやすいと思うか伺いました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-4ac363c2d5af43ed9165-4.png ]
「もしも産業保健師の設置といった職場環境の整備を行う場合、どのようなサービスがあればより導入しやすいと思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『費用の安さ（39.9%）』と回答した方が最も多く、次いで『メンタルヘルス問題に対応している（31.9%）』『質の高さ（29.4%）』と続きました。
およそ4割の方が、コスト面の問題が解決できれば産業保健師の設置といった職場環境を整備しやすいと回答しています。
費用が安く抑えられるサービスがあれば、従業員の心身の健康管理に役立つだけでなく、ストレスが原因の離職を回避できる可能性が高まります。
まとめ：従業員の健康管理の必要性を実感している経営者は多い！課題は「コスト面」
今回の調査で、従業員数50人未満の経営者が「従業員の健康リスク管理」についてどう考えているのかが明らかになりました。
従業員の慢性的な不調を実感している経営者は少なくない一方、およそ半数の方が健康管理のための職場環境が整備できていないことがわかりました。理由として、コストがかさむことを挙げる方が多いようです。
しかし、およそ6割の方が従業員の健康管理対策を講じる必要があると回答しています。
コスト面や質の高さなどが担保できれば、従業員の健康のために職場環境を整えたいと考える経営者が多いことがうかがえます。
従業員の健康は企業の健全経営に直結すると考える方も多く、離職率の低下やエンゲージメントの向上に寄与する可能性が高いと言えるでしょう。
産業保健サービスなら「レンタル産業保健室」
[画像6: https://prtimes.jp/i/131480/1/resize/d131480-1-ce869ecf45192691b8e4-5.jpg ]
今回、「従業員の健康リスク管理」に関する調査を実施した愛知つのだ産業医事務所株式会社では、産業保健師業務と顧問産業医を組み合わせた産業保健サービス「レンタル産業保健室」（https://rental-sangyouhoken.com）を提供しています。
「健康診断の結果を活用できていない・・・」
「職場内で健康上の問題で困っているも健康問題に関して相談する先がない・・・」
「健康問題を抱えた従業員をどう働かせればよいかわからない・・・」
このように現場で悩みを抱えている方にオススメのサービスです！
■レンタル産業保健室とは
職場内での健康問題に対して「産業保健師」「産業医」の支援をシームレスに受けることが可能です。
当サービスでは産業保健師が月1回の職場訪問を行い、健康管理の保健指導や衛生管理対策お困りごとに対して対応を行います。
法令で定められる定期健康診断結果の判定は弊社所属産業医により判定が行われ、産業医による面談が必要な場合は医師による面談を行うこともできます。
■レンタル産業保健室もメリット
・産業保健に対応できる保健師業務＋産業医サポートを月額3万円から依頼可能
・保健師訪問により従業員への保健指導を職場で行うことが可能
・休復職対応・メンタル問題の悩ましいケースは産業医と協業して対応
・事務所所属産業医との協業により本格的な産業保健を提供可能
■産業医による支援
・複雑な健康問題を相談
・対応の難しいメンタルヘルス問題に対応
・紹介状など主治医との連絡
・健康診断の就業判定
■レンタル産業保健室：https://rental-sangyouhoken.com/
■愛知つのだ産業医事務所株式会社：https://tsunoda-sangyoui-office.com/
■お問い合わせ：info@tsunoda-sangyoui.com
■TEL：0561-50-2644
【記事等でのご利用にあたって】
本プレスリリースの内容を引用される際は、以下のご対応をお願いいたします。
・引用元が「ゼネラルリサーチ調査」「愛知つのだ産業医事務所株式会社」である旨の記載
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