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システムエンジニアの経験が豊富なITディレクターを企業へ提供する新サービス 『DireX』（ディレクス）、11月10日（月）より運用開始
[14/11/10]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
http://d-irex.jp
全国2000人以上のフリーエンジニア（IT個人事業主）と契約し、様々なシステム開発案件の「共同受注」事業を展開している首都圏コンピュータ技術者株式会社（略称：MCEA〈エムセア〉、本社：東京都港区、代表取締役社長：齋藤光仁、URL：http://mcea.co.jp）は、11月10日（月）より、ITを活用するあらゆる企業に向けて、プロエンジニアとしてのスキルと実績を兼ね備えた“ITディレクター”を提供する新サービス『DireX』（ディレクス）の運用を開始します。
全国2000人以上のフリーエンジニア（IT個人事業主）と契約し、様々なシステム開発案件の「共同受注」事業を展開している首都圏コンピュータ技術者株式会社（略称：MCEA〈エムセア〉、本社：東京都港区、代表取締役社長：齋藤光仁、URL：http://mcea.co.jp）は、11月10日（月）より、ITを活用するあらゆる企業に向けて、プロエンジニアとしてのスキルと実績を兼ね備えた“ITディレクター”を提供する新サービス『DireX』（ディレクス）の運用を開始します。
『DireX』サービス概要
MCEAは、今年10月1日より、フリーエンジニアをMCEA認定のプロエンジニアとして品質保証し、開発現場にコーディネートするプラットフォーム事業『PE-BANK』（プロエンジニア・バンク）の運用を開始しました。その一環として新たにスタートするサービスが『DireX』です。プロエンジニアとしての確かなスキルと豊富な経験を持ちながら、顧客企業と同じ目線・立場で各種プロジェクトを推進してきた実績のある人材を精鋭部隊『DireX』所属の“ITディレクター”として特別編成、顧客企業に提供します。ITディレクターは、事業計画の実現を導くシステムの立案やコンサルテーション、RFP（提案依頼）作成から開発プロジェクトのマネジメントをはじめとした開発ベンダーのコントロール、プロジェクトの要求分析と開発チームへの引き渡し、他部署との調整業務等に至るまで、多岐に渡る上流工程を顧客企業と同じ目線に立って遂行していきます。
人材育成という企業が抱える課題に対するMCEAならではのソリューション
急速な市場拡大に伴い、ウェブ系企業をはじめとした顧客企業では、開発にあたるエンジニアだけでなく、顧客企業と同じ目線・立場で各種プロジェクトを推進できる“ディレクターの不足”が顕在化しつつあります。開発現場では今後、プロジェクトを管理していくマネジメント力、企画力や発想力、問題解決能力、さらにはチーム力やスピード感といった総合的で多角的な能力を持った人材（IT総合人材）に対するニーズが高まると考えてられています。独立行政法人 情報処理推進機構の「IT人材白書 2013-14」によると、これら総合的な能力を備えた人材を「必要」と答えた企業は7割に上ります。一方で、半数近くの企業が「人材を育成する余裕や育成の場がない」と回答しています。
『DireX』では、こうした“ディレクター不足”という潜在的なニーズを見据え、経験豊富なITディレクターを顧客企業に提供していきます。エンジニアとしての確かなスキルと経験値を併せ持ったITディレクターの提供は、他のコンサルティングファームやシステムインテグレーターには真似できない『DireX』ならではの強みです。信頼と実績のあるMCEAとの「共同受注」形式をとることで幅広い受注条件に対応し、様々な開発現場に『DireX』のITディレクターを提供していきます。
※『DireX』オフィシャルサイト（http://d-irex.jp）では、現在活躍しているITディレクターの略歴をご覧いただくことができます。
経験と実績を兼ね備えた精鋭部隊 ―『DireX』の認定基準と今後の見通し
「常に顧客の利益を第一として、最高のサービスを提供することに妥協しない」という高い志を掲げた 精鋭部隊『DireX』、そこには厳しい独自基準（＊）をクリアした経験と実績を兼ね備えたITディレクターのみが所属しています。エンジニアとしてのプロ基準（PE-BANK基準）を満たしていることを前提に、より高い志を持って顧客企業と同じ目線に立ち、顧客満足を追求できるかを、直接面談を通じてMCEAの担当コーディネーターが判断します。
『DireX』認定基準 （＊）
1. 事業会社（ユーザー企業やWeb系企業）側の立場での就業経験
2. プロジェクトマネージメント経験
3. ITエンジニアとしてのシステム開発経験
4. 大規模プロジェクトの経験
5. 要件定義の経験
6. 顧客事業にとっての利益を第一とするマインド
7. 常に成長しようとする高い志
2000人以上のプロエンジニアと契約している『PE-BANK』、その中でも選りすぐりの精鋭部隊『DireX』に所属するITディレクターは、現在約20名です。ウェブ系企業をはじめとした約10社の開発現場で、その能力を発揮しています。MCEAでは、3年後の2017年までに、ITディレクターを200名に、提供先となる顧客企業を50社に増やすことを目指し、ITディレクターの育成と顧客企業の開拓に取り組んでいきます。
※詳細は、『DireX』オフィシャルサイト（http://d-irex.jp）をご確認ください。
Company Profile
MCEAの企業概要
1989年5月1日、MCEAは、「日本のITエンジニアはもっと幸せになれる！」をビジョンに掲げ、「首都圏コンピュータ技術者協同組合」としてスタートしました。2007年の株式会社化を経て、現在では北海道から九州まで全国8つの本社/支店を拠点に活動しています。フリーエンジニアをサポートする日本最大級の企業として、プロ契約を交わした2000名以上に及ぶエンジニアネットワークを確立。フリーエンジニア（IT個人事業主）と顧客企業（開発現場）を繋ぐ架け橋として、新事業『PE-BANK』ならびに『DireX』を推進していきます。
◇会社概要
会社名：首都圏コンピュータ技術者株式会社
略称 MCEA（読み：エムセア、Metropolitan Computer Engineer Association）
代表者：代表取締役社長 齋藤光仁
本社所在地：東京都港区高輪2丁目15番8号 グレイスビル泉岳寺前
設立年月日：1989年5月1日
資本金：3億1,295万円
営業拠点：
東京本社（東京都港区）、北海道支店（札幌市中央区）、東北支店（仙台市青葉区）、中部支店（名古屋市中区）、関西支店（大阪市中央区）、岡山支店（岡山市北区）、広島支店（広島市中区）、九州支店（福岡市博多区）
URL：
http://mcea.co.jp （コーポレートサイト）
http://mcea.jp （『PE-BANK』オフィシャルサイト）
http://d-irex.jp （『DireX』オフィシャルサイト）
MCEAの事業内容
（1）IT個人事業主（プロエンジニア）に対する各種支援事業
「営業支援」「事務、経理支援」「福利厚生」「スキルアップ支援」等、様々なサービスを通じて、IT個人事業主（プロエンジニア）を全面的にバックアップしています。
（2）IT個人事業主（プロエンジニア）のコーディネート事業 ― 「共同受注」事業の展開
システム開発だけでなく、ネットワーク開発やプロジェクト管理、コンサルティングや保守管理など、顧客企業/組織の様々なニーズにお応えします。その際、MCEAでは、「派遣事業」とは異なり、様々なスキルとキャリアを持った「個人事業主（プロエンジニア）とMCEA」が共同で仕事を請負/受託する「共同受注体」をスタンダードな形態として展開しています。元請/下請構造をつくらないため、無駄な中間コストや効率の悪さを解消するとともに、契約に対する高い意識を持った「プロエンジニア」による質の高い仕事を提供することが可能となります。
※様々な案件に対応するため、「派遣事業」等の形態をとることもあります。
（3）JAPiCOマーク認証事業および個人情報管理士育成事業
厳しい基準をクリアし適切に個人情報を取扱っている企業・団体に対して、その証としてマークを付与する「JAPiCOマーク認証事業」、ならびに「個人情報管理士育成事業」を推進しています。企業の個人情報管理・保護・活用と一人ひとりの個人情報に関する知識向上を実現します。
※（1）（2）を統合した新たなプラットフォーム事業として展開するのが『PE-BANK』ならびに『DireX』です。
MCEAの企業情報、事業内容に関するお問い合わせ
MCEA（首都圏コンピュータ技術者株式会社） 総務課 担当：美濃越、矢野
TEL：03-3473-9877 E-mail：info@mcea.co.jp
URL：
http://mcea.co.jp （コーポレートサイト）
http://mcea.jp （『PE-BANK』オフィシャルサイト）
http://d-irex.jp （『DireX』オフィシャルサイト）
全国2000人以上のフリーエンジニア（IT個人事業主）と契約し、様々なシステム開発案件の「共同受注」事業を展開している首都圏コンピュータ技術者株式会社（略称：MCEA〈エムセア〉、本社：東京都港区、代表取締役社長：齋藤光仁、URL：http://mcea.co.jp）は、11月10日（月）より、ITを活用するあらゆる企業に向けて、プロエンジニアとしてのスキルと実績を兼ね備えた“ITディレクター”を提供する新サービス『DireX』（ディレクス）の運用を開始します。
全国2000人以上のフリーエンジニア（IT個人事業主）と契約し、様々なシステム開発案件の「共同受注」事業を展開している首都圏コンピュータ技術者株式会社（略称：MCEA〈エムセア〉、本社：東京都港区、代表取締役社長：齋藤光仁、URL：http://mcea.co.jp）は、11月10日（月）より、ITを活用するあらゆる企業に向けて、プロエンジニアとしてのスキルと実績を兼ね備えた“ITディレクター”を提供する新サービス『DireX』（ディレクス）の運用を開始します。
『DireX』サービス概要
MCEAは、今年10月1日より、フリーエンジニアをMCEA認定のプロエンジニアとして品質保証し、開発現場にコーディネートするプラットフォーム事業『PE-BANK』（プロエンジニア・バンク）の運用を開始しました。その一環として新たにスタートするサービスが『DireX』です。プロエンジニアとしての確かなスキルと豊富な経験を持ちながら、顧客企業と同じ目線・立場で各種プロジェクトを推進してきた実績のある人材を精鋭部隊『DireX』所属の“ITディレクター”として特別編成、顧客企業に提供します。ITディレクターは、事業計画の実現を導くシステムの立案やコンサルテーション、RFP（提案依頼）作成から開発プロジェクトのマネジメントをはじめとした開発ベンダーのコントロール、プロジェクトの要求分析と開発チームへの引き渡し、他部署との調整業務等に至るまで、多岐に渡る上流工程を顧客企業と同じ目線に立って遂行していきます。
人材育成という企業が抱える課題に対するMCEAならではのソリューション
急速な市場拡大に伴い、ウェブ系企業をはじめとした顧客企業では、開発にあたるエンジニアだけでなく、顧客企業と同じ目線・立場で各種プロジェクトを推進できる“ディレクターの不足”が顕在化しつつあります。開発現場では今後、プロジェクトを管理していくマネジメント力、企画力や発想力、問題解決能力、さらにはチーム力やスピード感といった総合的で多角的な能力を持った人材（IT総合人材）に対するニーズが高まると考えてられています。独立行政法人 情報処理推進機構の「IT人材白書 2013-14」によると、これら総合的な能力を備えた人材を「必要」と答えた企業は7割に上ります。一方で、半数近くの企業が「人材を育成する余裕や育成の場がない」と回答しています。
『DireX』では、こうした“ディレクター不足”という潜在的なニーズを見据え、経験豊富なITディレクターを顧客企業に提供していきます。エンジニアとしての確かなスキルと経験値を併せ持ったITディレクターの提供は、他のコンサルティングファームやシステムインテグレーターには真似できない『DireX』ならではの強みです。信頼と実績のあるMCEAとの「共同受注」形式をとることで幅広い受注条件に対応し、様々な開発現場に『DireX』のITディレクターを提供していきます。
※『DireX』オフィシャルサイト（http://d-irex.jp）では、現在活躍しているITディレクターの略歴をご覧いただくことができます。
経験と実績を兼ね備えた精鋭部隊 ―『DireX』の認定基準と今後の見通し
「常に顧客の利益を第一として、最高のサービスを提供することに妥協しない」という高い志を掲げた 精鋭部隊『DireX』、そこには厳しい独自基準（＊）をクリアした経験と実績を兼ね備えたITディレクターのみが所属しています。エンジニアとしてのプロ基準（PE-BANK基準）を満たしていることを前提に、より高い志を持って顧客企業と同じ目線に立ち、顧客満足を追求できるかを、直接面談を通じてMCEAの担当コーディネーターが判断します。
『DireX』認定基準 （＊）
1. 事業会社（ユーザー企業やWeb系企業）側の立場での就業経験
2. プロジェクトマネージメント経験
3. ITエンジニアとしてのシステム開発経験
4. 大規模プロジェクトの経験
5. 要件定義の経験
6. 顧客事業にとっての利益を第一とするマインド
7. 常に成長しようとする高い志
2000人以上のプロエンジニアと契約している『PE-BANK』、その中でも選りすぐりの精鋭部隊『DireX』に所属するITディレクターは、現在約20名です。ウェブ系企業をはじめとした約10社の開発現場で、その能力を発揮しています。MCEAでは、3年後の2017年までに、ITディレクターを200名に、提供先となる顧客企業を50社に増やすことを目指し、ITディレクターの育成と顧客企業の開拓に取り組んでいきます。
※詳細は、『DireX』オフィシャルサイト（http://d-irex.jp）をご確認ください。
Company Profile
MCEAの企業概要
1989年5月1日、MCEAは、「日本のITエンジニアはもっと幸せになれる！」をビジョンに掲げ、「首都圏コンピュータ技術者協同組合」としてスタートしました。2007年の株式会社化を経て、現在では北海道から九州まで全国8つの本社/支店を拠点に活動しています。フリーエンジニアをサポートする日本最大級の企業として、プロ契約を交わした2000名以上に及ぶエンジニアネットワークを確立。フリーエンジニア（IT個人事業主）と顧客企業（開発現場）を繋ぐ架け橋として、新事業『PE-BANK』ならびに『DireX』を推進していきます。
◇会社概要
会社名：首都圏コンピュータ技術者株式会社
略称 MCEA（読み：エムセア、Metropolitan Computer Engineer Association）
代表者：代表取締役社長 齋藤光仁
本社所在地：東京都港区高輪2丁目15番8号 グレイスビル泉岳寺前
設立年月日：1989年5月1日
資本金：3億1,295万円
営業拠点：
東京本社（東京都港区）、北海道支店（札幌市中央区）、東北支店（仙台市青葉区）、中部支店（名古屋市中区）、関西支店（大阪市中央区）、岡山支店（岡山市北区）、広島支店（広島市中区）、九州支店（福岡市博多区）
URL：
http://mcea.co.jp （コーポレートサイト）
http://mcea.jp （『PE-BANK』オフィシャルサイト）
http://d-irex.jp （『DireX』オフィシャルサイト）
MCEAの事業内容
（1）IT個人事業主（プロエンジニア）に対する各種支援事業
「営業支援」「事務、経理支援」「福利厚生」「スキルアップ支援」等、様々なサービスを通じて、IT個人事業主（プロエンジニア）を全面的にバックアップしています。
（2）IT個人事業主（プロエンジニア）のコーディネート事業 ― 「共同受注」事業の展開
システム開発だけでなく、ネットワーク開発やプロジェクト管理、コンサルティングや保守管理など、顧客企業/組織の様々なニーズにお応えします。その際、MCEAでは、「派遣事業」とは異なり、様々なスキルとキャリアを持った「個人事業主（プロエンジニア）とMCEA」が共同で仕事を請負/受託する「共同受注体」をスタンダードな形態として展開しています。元請/下請構造をつくらないため、無駄な中間コストや効率の悪さを解消するとともに、契約に対する高い意識を持った「プロエンジニア」による質の高い仕事を提供することが可能となります。
※様々な案件に対応するため、「派遣事業」等の形態をとることもあります。
（3）JAPiCOマーク認証事業および個人情報管理士育成事業
厳しい基準をクリアし適切に個人情報を取扱っている企業・団体に対して、その証としてマークを付与する「JAPiCOマーク認証事業」、ならびに「個人情報管理士育成事業」を推進しています。企業の個人情報管理・保護・活用と一人ひとりの個人情報に関する知識向上を実現します。
※（1）（2）を統合した新たなプラットフォーム事業として展開するのが『PE-BANK』ならびに『DireX』です。
MCEAの企業情報、事業内容に関するお問い合わせ
MCEA（首都圏コンピュータ技術者株式会社） 総務課 担当：美濃越、矢野
TEL：03-3473-9877 E-mail：info@mcea.co.jp
URL：
http://mcea.co.jp （コーポレートサイト）
http://mcea.jp （『PE-BANK』オフィシャルサイト）
http://d-irex.jp （『DireX』オフィシャルサイト）
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