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在宅医療を担う薬剤師育成へ 日本調剤 「在宅医療集合研修」を全国で開催

全都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社:東京都千代田区、代表者:取締役社長 三津原 博)では、本年度も、在宅医療に貢献する薬剤師の早期育成を図るための取り組みとして「在宅医療集合研修」を、本年7月より全国規模(15会場、18回開催)で実施します。




超高齢社会の到来を背景に、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される「地域包括ケアシステム」の早期構築に向けて、さまざまな取り組みがスタートしています。厚生労働省が掲げる重点課題として「質の高い在宅医療の推進」が明記され、地域社会を医療面からサポートする重要な担い手として、調剤薬局・薬剤師の役割がクローズアップされています。

全都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社:東京都千代田区、代表者:取締役社長 三津原 博)では、調剤薬局企業としていち早く個人在宅、施設在宅など、薬剤師による在宅医療に取り組んできました。本年度も、在宅医療に貢献する薬剤師の早期育成を図るための取り組みとして、全国規模(15会場、18回開催)での「在宅医療集合研修」を実施することになりました。

全国規模で在宅医療のスキルを学ぶ日本調剤の集合研修は、今回で3回目となります。一昨年(2013年)に開催した研修会では「簡易懸濁法」、「フィジカルアセスメント」をテーマに、3会場約100名の当社薬剤師が参加しました。

昨年の研修会は「経腸経管栄養療法」をテーマに、全国15会場で17回開催しました。研修対象者を当社調剤薬局全店舗の管理薬剤師に広げたことにより、当社薬剤師の約1/5にあたる486名が受講し、当社が取り組む在宅医療についての基礎的な知識・技能を学びました。

そして3回目となる今回のテーマは「在宅中心静脈栄養法」。在宅中心静脈栄養法とは、経口摂取だけでは栄養状態の維持が困難な患者さまに対して行う「中心静脈栄養法」を、在宅療養の場であるご自宅等で安全に行うことができる栄養療法のことです。短腸症候群やクローン病で長期にわたり在宅中心静脈栄養法を行う患者さまが多くいらっしゃいます。また、末期がんの患者さまにも必要に応じて用いられる栄養療法です。

本研修では、自宅で療養されている患者さまに対して投与される栄養輸液を中心とした注射薬剤や周辺機器の取り扱いを、まず講義形式で学びます。その後、実際の栄養輸液セットを用いて、薬剤の使用方法や、医療機器・設備などの取り扱いについて実習を行う予定です。

日本調剤では、急速的な超高齢社会が進む中、積極的に在宅医療を推進するために、今後も地域社会において貢献する健康管理拠点としての調剤薬局の役割強化、地域社会に役立つ医療人としての薬剤師の育成に注力いたします。

[画像1: http://prtimes.jp/i/13551/2/resize/d13551-2-268038-0.jpg ]

[画像2: http://prtimes.jp/i/13551/2/resize/d13551-2-315600-1.jpg ]

                     記

研修名称:日本調剤 在宅医療集合研修2015
実施期間:2015年7月〜2016年1月
テーマ・内容:在宅中心静脈栄養法に関する講義、実習(約2時間)
開催会場:全国15会場18回開催 ※当社薬剤師のみが参加する社内研修です。
        7月:東京1.、愛媛、香川、大阪  8月:横浜1. 9月:東京2.、横浜2.、山梨、名古屋
       10月:京都、仙台、東京3.、札幌 11月:岡山、神戸、広島 12月:島根 2016年1月:福岡
                                                                       以上

<日本調剤株式会社について>
日本調剤は、1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行ってきました。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会にマッチした“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、日々取り組んでいます。
詳細はホームページをご覧ください。(http://www.nicho.co.jp/

<JP Newsletterについて>
本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを、より皆さまに知っていただくためにご紹介するものです。超高齢社会を迎え、医療の重要性が高まる中、身近な医療提供の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手としての役割が期待されています。

本ニュースレターに関するお問い合わせ
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
Tel:03-6810-0826 Fax:03-5288-8693
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp
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