SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
日本初※１ 地価公示価格と地盤リスクのギャップが一目瞭然。診断件数10万件を突破した「地盤カルテ(R)」が大幅リニューアル
[15/12/17]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
不動産価格に地盤の安全性が反映される地盤価値革命の時代へ
戸建て住宅の地盤調査・解析・補償サービスを提供する地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都中央区、代表：山本 強、以下地盤ネットHD）の子会社、地盤ネット株式会社（以下地盤ネット）は、災害リスクを点数化する日本初※1のシステム（特許出願中）による、無料WEB診断サービス『地盤カルテ(R)』に、近隣地価情報などの不動産関連の表示機能追加と、レポートのデザイン改修を実装しました。
【機能追加の背景】
地盤カルテは、これまで災害リスクを点数化する日本初※1のシステムとして、リリース以降、10万件を超えるご利用を頂いておりますが、これまでは地盤と災害リスクの検討材料としての要素が中心でした。
今後は、例えばカルテのスコアが低い土地にも関わらず人気があり、地価（土地の価格）が高いなど、土地の取引における人気と、地盤リスク（安全性）とのギャップについても一目瞭然で確認することができます。
[画像1: http://prtimes.jp/i/15236/2/resize/d15236-2-825981-1.jpg ]
【追加掲載項目について】
・近隣の公示地価：
地価情報を集約している国土交通省の地価公示・都道府県地価調査のデータより、地盤カルテを発行したい地点の近隣（10km以内でクリックした地点から近い公示地点のもので、工業専用地を除く）の公示価格を参考情報として掲載。
・対象地の用途地域：
国土交通省の国土数値情報（用途地域データ）より、クリックした地点の用途地域（住居、商業、工業など市街地の大枠としての土地利用を定める区分）を示す。その他、近隣の公示地点の用途地域、カルテ発行地点から公示地点までの距離などを表示。
【地盤カルテ(R) 概要】
災害リスクを点数化する日本初※1のシステム（特許出願中）による、無料WEB診断サービス。
■リリース日： 2015 年 1 月 27 日
■機能追加日： 2015 年 12 月 16 日
■診断項目： セーフティスコア、地形、地質、標高、地盤改良比率、浸水リスク、地震による揺れやすさ、土砂災害リスク、液状化リスク
■追加機能（2015年12月16日以降）： 近隣の公示地価、対象地の用途地域、公示地点の標準地番号、公示地点までの距離、公示地点の用途地域
■利用料： 無料
■サービスURL：
１．地盤ネット内特設サイト http://jibannet.co.jp/karte/
２．地盤安心マップ(R) http://www.jam.jibanmap.jp/
■地盤カルテ利用方法：
[画像2: http://prtimes.jp/i/15236/2/resize/d15236-2-560875-2.jpg ]
【地盤カルテ(R) 受賞実績】
国土交通省 国土地理院 主催 『電子国土賞 2015（PC部門）』受賞
[画像3: http://prtimes.jp/i/15236/2/resize/d15236-2-441230-3.jpg ]
■『電子国土賞』 とは
国土地理院が提供する電子国土基本図等の国土地理院のデータを活用し、地理空間情報の高度活用社会の形成に貢献するGISソフトウェアやGISコンテンツの中から、優れたものを『電子国土賞2015』として表彰。
詳細 http://psgsv2.gsi.go.jp/koukyou/G-award/index.html
【地盤ネットホールディングス株式会社概要】
地盤業界が抱える情報格差と生活者の不利益の解消を目指し、「工事を受注しない」という公正中立な立場で地盤調査データを再解析する「地盤セカンドオピニオン(R)」を提供。オリジナルの地盤測定機「グラウンド・プロ」を開発し、地盤調査や地盤補償サービスも提供する。2015年1月より、土地の災害リスクを診断して採点するレポート「地盤カルテ(R)」をWEB上で無償公開し、利用は10万件を超えた。また、さまざまな地盤情報を地図上で閲覧できるWEBサービス「地盤安心マップ(R)」を公開。これらが評価され、ジャパン・レジリエンス・アワード2015（強靭化大賞）にて「最優秀レジリエンス賞」を受賞、国土交通省国土地理院の主催する「電子国土賞 2015（PC 部門）」を受賞し、地盤業界初のテレビCM制作をおこなうなど、業界の見える化を推進。
会 社 名 ：地盤ネットホールディングス株式会社
代 表 者 ：代表取締役 山本 強
本社所在地 ：東京都中央区日本橋一丁目 7-9 ダヴィンチ日本橋 179ビル 2階
設 立 日 ：2008年 6月 25日（2014年 10月 1日 持株会社体制に移行）
資 本 金 ：4 億 9,040 万円（2015年 3月 31日現在）
業 務 内 容：地盤解析サービス、地盤調査サービス、部分転圧工事サービス など
グループ会社：地盤ネット株式会社／JIBANNET ASIA CO.,LTD. ／Jibannet Reinsurance Inc.
Ｕ Ｒ Ｌ ：http://jiban-holdings.jp
※１ 地盤ネットHD調べ
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
地盤ネットホールディングス株式会社
広報担当：加藤未希 （携帯: 070-6637-5923）
Tel: 03-6265-1834 ／ Fax: 03-6265-1804 ／ E-mail: press@jibannet.co.jp
※お客様からのお問い合わせ先： 地盤ネット株式会社 Tel: 03-6265-1803
戸建て住宅の地盤調査・解析・補償サービスを提供する地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都中央区、代表：山本 強、以下地盤ネットHD）の子会社、地盤ネット株式会社（以下地盤ネット）は、災害リスクを点数化する日本初※1のシステム（特許出願中）による、無料WEB診断サービス『地盤カルテ(R)』に、近隣地価情報などの不動産関連の表示機能追加と、レポートのデザイン改修を実装しました。
【機能追加の背景】
地盤カルテは、これまで災害リスクを点数化する日本初※1のシステムとして、リリース以降、10万件を超えるご利用を頂いておりますが、これまでは地盤と災害リスクの検討材料としての要素が中心でした。
今後は、例えばカルテのスコアが低い土地にも関わらず人気があり、地価（土地の価格）が高いなど、土地の取引における人気と、地盤リスク（安全性）とのギャップについても一目瞭然で確認することができます。
[画像1: http://prtimes.jp/i/15236/2/resize/d15236-2-825981-1.jpg ]
【追加掲載項目について】
・近隣の公示地価：
地価情報を集約している国土交通省の地価公示・都道府県地価調査のデータより、地盤カルテを発行したい地点の近隣（10km以内でクリックした地点から近い公示地点のもので、工業専用地を除く）の公示価格を参考情報として掲載。
・対象地の用途地域：
国土交通省の国土数値情報（用途地域データ）より、クリックした地点の用途地域（住居、商業、工業など市街地の大枠としての土地利用を定める区分）を示す。その他、近隣の公示地点の用途地域、カルテ発行地点から公示地点までの距離などを表示。
【地盤カルテ(R) 概要】
災害リスクを点数化する日本初※1のシステム（特許出願中）による、無料WEB診断サービス。
■リリース日： 2015 年 1 月 27 日
■機能追加日： 2015 年 12 月 16 日
■診断項目： セーフティスコア、地形、地質、標高、地盤改良比率、浸水リスク、地震による揺れやすさ、土砂災害リスク、液状化リスク
■追加機能（2015年12月16日以降）： 近隣の公示地価、対象地の用途地域、公示地点の標準地番号、公示地点までの距離、公示地点の用途地域
■利用料： 無料
■サービスURL：
１．地盤ネット内特設サイト http://jibannet.co.jp/karte/
２．地盤安心マップ(R) http://www.jam.jibanmap.jp/
■地盤カルテ利用方法：
[画像2: http://prtimes.jp/i/15236/2/resize/d15236-2-560875-2.jpg ]
【地盤カルテ(R) 受賞実績】
国土交通省 国土地理院 主催 『電子国土賞 2015（PC部門）』受賞
[画像3: http://prtimes.jp/i/15236/2/resize/d15236-2-441230-3.jpg ]
■『電子国土賞』 とは
国土地理院が提供する電子国土基本図等の国土地理院のデータを活用し、地理空間情報の高度活用社会の形成に貢献するGISソフトウェアやGISコンテンツの中から、優れたものを『電子国土賞2015』として表彰。
詳細 http://psgsv2.gsi.go.jp/koukyou/G-award/index.html
【地盤ネットホールディングス株式会社概要】
地盤業界が抱える情報格差と生活者の不利益の解消を目指し、「工事を受注しない」という公正中立な立場で地盤調査データを再解析する「地盤セカンドオピニオン(R)」を提供。オリジナルの地盤測定機「グラウンド・プロ」を開発し、地盤調査や地盤補償サービスも提供する。2015年1月より、土地の災害リスクを診断して採点するレポート「地盤カルテ(R)」をWEB上で無償公開し、利用は10万件を超えた。また、さまざまな地盤情報を地図上で閲覧できるWEBサービス「地盤安心マップ(R)」を公開。これらが評価され、ジャパン・レジリエンス・アワード2015（強靭化大賞）にて「最優秀レジリエンス賞」を受賞、国土交通省国土地理院の主催する「電子国土賞 2015（PC 部門）」を受賞し、地盤業界初のテレビCM制作をおこなうなど、業界の見える化を推進。
会 社 名 ：地盤ネットホールディングス株式会社
代 表 者 ：代表取締役 山本 強
本社所在地 ：東京都中央区日本橋一丁目 7-9 ダヴィンチ日本橋 179ビル 2階
設 立 日 ：2008年 6月 25日（2014年 10月 1日 持株会社体制に移行）
資 本 金 ：4 億 9,040 万円（2015年 3月 31日現在）
業 務 内 容：地盤解析サービス、地盤調査サービス、部分転圧工事サービス など
グループ会社：地盤ネット株式会社／JIBANNET ASIA CO.,LTD. ／Jibannet Reinsurance Inc.
Ｕ Ｒ Ｌ ：http://jiban-holdings.jp
※１ 地盤ネットHD調べ
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
地盤ネットホールディングス株式会社
広報担当：加藤未希 （携帯: 070-6637-5923）
Tel: 03-6265-1834 ／ Fax: 03-6265-1804 ／ E-mail: press@jibannet.co.jp
※お客様からのお問い合わせ先： 地盤ネット株式会社 Tel: 03-6265-1803
SEO関連
