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　株式会社フロンティアコンサルティング（住所：東京都中央区、代表取締役社長：佐々木真志、以下当社）は、新型コロナウイルス感染予防に向けた、オフィスの再構築および運用に関する無料相談・レイアウト作成サービスを開始します。2007年の創業以来、ワークプレイスに特化して手掛けてきたオフィスコンサルティングファームの知見を土台に、国内外の働き方を追い続けるワークデザイン研究開発部が収集した最新情報から考察を重ねた独自のガイドラインを活用。感覚的には難しいオフィスの再構築を図面に落とし込み視覚化することで、相談者にとってより効果的な施策を検討する一助とします。




　当社は緊急事態宣言の段階的解除を見据え、既に東京本社をはじめ従業員の多い3支店（名古屋・大阪・福岡）では、ウィズ/アフターコロナにおける感染予防対策を念頭に置き、レイアウト・運用といったオフィス環境の変更を実施しました。また、今秋開設予定で進行中のプロジェクトでは、新型コロナウイルスの感染拡大のリスクが高まった場合を想定し、クライアント従業員のソーシャルディスタンス（社会的距離）を担保するために、「フォーカスブース型デスクの導入」「カーペットによるゾーニング」「利用デスクを間引くことで隣席と180センチメートルの距離を確保」「入室・着席・退出の一方通行化へ可変」など、通常レイアウトから速やかに非常時レイアウトへ変更できる仕様を設計しました。
　新型コロナウイルス感染拡大により、多くの企業がテレワークへと移行したことで、働き方の選択肢は急速拡大しましたが、今後はオフィスとリモートで行う業務の仕分けとともに、有事を見据えた事前対応を心掛けることが肝要です。当社は本サービスを通して、広く安心して働くことができるオフィス環境への気づきと再構築を柔軟に支援します。

■オフィス再構築のポイント（一部抜粋）


ソーシャルディスタンス（社会的距離）を保つ半径150~200センチメートルの円を描き、その範囲内で使用できるデスクを特定、使用者の限定または固定化
往来の多い通路は、十分な動線幅を確保
執務室内の移動における一方通行化を推進
千鳥配置となるデスク管理（着座する本人を中心に、正面/真後および隣接左右を空け、互い違いに着座）


■レイアウト図面例（当社、名古屋支店）

[画像: https://prtimes.jp/i/17559/2/resize/d17559-2-391811-0.jpg ]

■株式会社フロンティアコンサルティング概要
【代表者】代表取締役社長 佐々木 真志（ささき まさし）
【設立】2007年2月
【従業員数】約240名
【売上高】約100億円
【ホームページ】https://www.frontierconsul.net
【国内拠点】東京本社・札幌・横浜・静岡・名古屋・大阪・広島・福岡
【海外海外】上海・香港・ハノイ・ホーチミン・サンフランシスコ
【事業内容】「未来を拓ける、オフィスがいい」をブランドスローガンに掲げ、オフィスを「探す（不動産仲介）」「作る（設計・デザイン/施工/インフラ整備）」「移す（移転管理/原状回復）」のワンストップソリューションで提供。クライアントの潜在ニーズを掘り起こし、経営戦略やブランディングへと導くオフィスコンサルティングファームです。オウンドメディア『Worker’s Resort』（https://www.workersresort.com/jp）による、海外オフィスの最新トレンドやオフィステック、ワークプレイスカルチャーなどオフィスにまつわる広範な情報発信は、クライアント以外の企業・団体からも第三者オピニオンとして注視されています。