3D解体の実現を目指したロボット開発に関する共同研究契約締結について
[16/06/09]
提供元:PRTIMES
提供元:PRTIMES
ベステラ株式会社は、国立大学法人京都大学(学長:山極壽一、所在地:京都府京都市左京区、以下「京都大学」という)、国立大学法人山口大学(学長:岡正朗、所在地:山口県山口市、以下「山口大学」という)および、特定非営利活動法人国際レスキューシステム研究機構(所在地:兵庫県神戸市長田区、以下「国際レスキューシステム研究機構」という)と、それぞれ「点群3D Map利用ロボット開発」を研究題目とした共同研究契約を締結しましたのでお知らせいたします。
1.背景
当社は、遠隔操作による溶断ロボット「りんご☆スター」を2009年より実用化、プラント解体の現場に投入し多数のプラント解体実績を有しています。
「りんご☆スター」は、人間による有線リモートコントロールにより当社の特許工法である「リンゴ皮むき工法」を使った球形ガスホルダーの解体に活躍しておりますが、当社の中期経営計画2018に掲げた3D解体※1では、より高度な原子力発電所の廃炉・解体作業等の現場で完全自律制御型のロボットが必要となります。
2.本共同研究の概要
当社は、将来の3D解体の実現を目指し、当社の3Dレーザー計測技術をロボットの自律制御に生かし、近い将来必要とされる解体作業の無人化実現に向けて、高い専門性を持つ研究機関との共同開発をすることにより、本共同研究題目である「点群3D Map利用ロボット開発」のため、京都大学大学院 工学研究科 機械理工学専攻の松野文俊教授、山口大学大学院 創成科学研究科 知能情報工学分野の水上嘉樹准教授とそれぞれ共同研究を行います。
共同研究の目的は、点群Mapを基に自律動作するロボットを開発するもので、山口大学がロボットの目に当たる視覚センサから得られた空間情報と3D点群の比較照合について研究し、京都大学が点群Mapによる自律作動するロボット技術の開発、国際レスキューシステム研究機構は実験用プラットフォームの提供を担当します。
この研究成果を基に、自律作動ロボットにおける自動プラント監視や自動施工、原子力発電所の解体への活用も視野に入れております。
3.共同研究の期間
今回発表に関する契約期間は、本契約締結日から平成29年3月31日までであります。なお、開発全体は3ヶ年を予定しております。
4.今後の見通し
本共同研究の締結により、将来的に当社事業の活動の推進に寄与することと考えております。
以 上
<用語解説>
(※1)3D解体
i-Construction同様、3次元データをロボットや重機等の制御に使用する技術を用いて、対象物の3次元計測から解体シミュレーション、施工計画策定、そして実際の解体作業までを自律制御によって実現する一連のプロセスを「3D解体」と名付け、当社が商標登録申請しております。
1.背景
当社は、遠隔操作による溶断ロボット「りんご☆スター」を2009年より実用化、プラント解体の現場に投入し多数のプラント解体実績を有しています。
「りんご☆スター」は、人間による有線リモートコントロールにより当社の特許工法である「リンゴ皮むき工法」を使った球形ガスホルダーの解体に活躍しておりますが、当社の中期経営計画2018に掲げた3D解体※1では、より高度な原子力発電所の廃炉・解体作業等の現場で完全自律制御型のロボットが必要となります。
2.本共同研究の概要
当社は、将来の3D解体の実現を目指し、当社の3Dレーザー計測技術をロボットの自律制御に生かし、近い将来必要とされる解体作業の無人化実現に向けて、高い専門性を持つ研究機関との共同開発をすることにより、本共同研究題目である「点群3D Map利用ロボット開発」のため、京都大学大学院 工学研究科 機械理工学専攻の松野文俊教授、山口大学大学院 創成科学研究科 知能情報工学分野の水上嘉樹准教授とそれぞれ共同研究を行います。
共同研究の目的は、点群Mapを基に自律動作するロボットを開発するもので、山口大学がロボットの目に当たる視覚センサから得られた空間情報と3D点群の比較照合について研究し、京都大学が点群Mapによる自律作動するロボット技術の開発、国際レスキューシステム研究機構は実験用プラットフォームの提供を担当します。
この研究成果を基に、自律作動ロボットにおける自動プラント監視や自動施工、原子力発電所の解体への活用も視野に入れております。
3.共同研究の期間
今回発表に関する契約期間は、本契約締結日から平成29年3月31日までであります。なお、開発全体は3ヶ年を予定しております。
4.今後の見通し
本共同研究の締結により、将来的に当社事業の活動の推進に寄与することと考えております。
以 上
<用語解説>
(※1)3D解体
i-Construction同様、3次元データをロボットや重機等の制御に使用する技術を用いて、対象物の3次元計測から解体シミュレーション、施工計画策定、そして実際の解体作業までを自律制御によって実現する一連のプロセスを「3D解体」と名付け、当社が商標登録申請しております。