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【株式会社digzyme】「東工大発ベンチャー」の称号を取得
[19/11/15]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
あらゆる有用化合物にバイオ生産という選択肢を
株式会社digzyme(代表取締役:渡来 直生)は、「東工大発ベンチャー」の称号を取得しました。
同時に、サービスの提供のお知らせをいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/50097/2/resize/d50097-2-516524-0.jpg ]
バイオインフォマティクス技術により、あらゆる有用化合物のバイオ生産の実現を目指す株式会社digzymeは、2019年9月26日に「東工大発ベンチャー」の称号を取得し、2019年11月13日に授賞式が行われました。本称号は、国立大学法人東京工業大学の研究成果又は人的資源を活用して起業されたベンチャー企業に付与されるものです。
事業内容
株式会社digzymeは、生命科学研究のビッグデータから、バイオインフォマティクス手法を用いて、化合物のバイオ生産のための酵素(※1)反応を創出し、遺伝子探索する技術を開発しています。
※1：酵素とは、化合物を別の化合物に変換する触媒として働く、生体内で合成される分子の総称です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/50097/2/resize/d50097-2-111032-1.png ]
バイオ生産は、生物が作り出す酵素を化学反応の触媒として用いることで、天然資源から抽出できる量の限られた有用化合物等を安全・安価に生産できる手法として期待が高まっており、市場規模は拡大の一途にあります(※2)。
※2：経済協力開発機構(OECD)は、加盟国のバイオインダストリーの市場規模が2030年に180兆円規模に達すると報告しています。
一方で、現在バイオ生産できる化合物は限られています。これは、酵素には非常に多くの種類が存在し、これまで積み上げられてきた基礎研究データを集めても網羅することができないためです。従来、バイオ生産を始めるには、専門知識を持った研究者が先行研究論文などから反応経路を発案し、網羅的な実験を行って酵素遺伝子を特定する、という手順が取られてきました。しかし、これらの実現には膨大な物的・人的リソースが必要で、産業化におけるボトルネックとなっていました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/50097/2/resize/d50097-2-696561-2.png ]
株式会社digzymeでは、基礎研究の成果から構築されたデータベースと、機械学習などの情報技術を用いることで、目的の化合物を合成するために有効と考えられる酵素反応を創出し、酵素遺伝子配列とともに提案するサービス(digzyme Moonlight)を提供しています。これにより、あらかじめ候補を限定した最小限の実験のみで、目的化合物のバイオ生産工程の迅速な確立を可能にします。
世界中で蓄積され続けるビッグデータの情報処理を通じて、あらゆる化合物のバイオ生産を可能にする世界を目指し、引き続き技術開発及び提供を進めてまいります。
【お問合せ先】
株式会社digzyme 代表取締役：渡来 直生
HP: https://www.digzyme.com/contact
株式会社digzyme(代表取締役:渡来 直生)は、「東工大発ベンチャー」の称号を取得しました。
同時に、サービスの提供のお知らせをいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/50097/2/resize/d50097-2-516524-0.jpg ]
バイオインフォマティクス技術により、あらゆる有用化合物のバイオ生産の実現を目指す株式会社digzymeは、2019年9月26日に「東工大発ベンチャー」の称号を取得し、2019年11月13日に授賞式が行われました。本称号は、国立大学法人東京工業大学の研究成果又は人的資源を活用して起業されたベンチャー企業に付与されるものです。
事業内容
株式会社digzymeは、生命科学研究のビッグデータから、バイオインフォマティクス手法を用いて、化合物のバイオ生産のための酵素(※1)反応を創出し、遺伝子探索する技術を開発しています。
※1：酵素とは、化合物を別の化合物に変換する触媒として働く、生体内で合成される分子の総称です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/50097/2/resize/d50097-2-111032-1.png ]
バイオ生産は、生物が作り出す酵素を化学反応の触媒として用いることで、天然資源から抽出できる量の限られた有用化合物等を安全・安価に生産できる手法として期待が高まっており、市場規模は拡大の一途にあります(※2)。
※2：経済協力開発機構(OECD)は、加盟国のバイオインダストリーの市場規模が2030年に180兆円規模に達すると報告しています。
一方で、現在バイオ生産できる化合物は限られています。これは、酵素には非常に多くの種類が存在し、これまで積み上げられてきた基礎研究データを集めても網羅することができないためです。従来、バイオ生産を始めるには、専門知識を持った研究者が先行研究論文などから反応経路を発案し、網羅的な実験を行って酵素遺伝子を特定する、という手順が取られてきました。しかし、これらの実現には膨大な物的・人的リソースが必要で、産業化におけるボトルネックとなっていました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/50097/2/resize/d50097-2-696561-2.png ]
株式会社digzymeでは、基礎研究の成果から構築されたデータベースと、機械学習などの情報技術を用いることで、目的の化合物を合成するために有効と考えられる酵素反応を創出し、酵素遺伝子配列とともに提案するサービス(digzyme Moonlight)を提供しています。これにより、あらかじめ候補を限定した最小限の実験のみで、目的化合物のバイオ生産工程の迅速な確立を可能にします。
世界中で蓄積され続けるビッグデータの情報処理を通じて、あらゆる化合物のバイオ生産を可能にする世界を目指し、引き続き技術開発及び提供を進めてまいります。
【お問合せ先】
株式会社digzyme 代表取締役：渡来 直生
HP: https://www.digzyme.com/contact
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