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【ベンチャー企業経営者300人にアンケート】コロナ禍で「会議の質」が低下した企業の約5割が 「生産性の低下」を実感 

〜会議の質低下により「クライアントの激減」や社員間の「コミュニケーションの質の低下による連絡ミスなどが増えた」などの声も〜

 経営に関するコンサルティング、アドバイザリー業務を行う、株式会社客家(本社:大阪府大阪市、代表取締役:須田 健太郎)は、ベンチャー企業の経営者316名に対し、「会議の質」に関する調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。





調査サマリー


[画像1: https://prtimes.jp/i/92239/2/resize/d92239-2-c81aaf0910a0dbe58566-8.jpg ]




調査概要

調査概要:「会議の質」に関する実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年1月25日〜同年1月27日
有効回答:ベンチャー企業の経営者316名


43.0%のベンチャー企業で、コロナ禍での会議数が「減少」

 「Q1.あなたの企業のコロナ禍における会議数の変化を教えてください。」(n=316)と質問したところ、「かなり減った」が20.5%、「やや減った」が22.5%という回答となりました。

[画像2: https://prtimes.jp/i/92239/2/resize/d92239-2-814833dac8fbf40ca6e5-1.jpg ]

・かなり減った:20.5%
・やや減った:22.5%
・やや増えた:9.5%
・かなり増えた:5.1%
・変わらない:39.6%
・わからない:2.8%


約2割の企業が会議の質「低下」を実感

 「Q2.あなたの企業のコロナ禍における会議の質の変化を教えてください。」(n=316)と質問したところ、「会議の質はかなり低下した」が3.3%、「会議の質はやや低下した」が15.5%という回答となりました。

[画像3: https://prtimes.jp/i/92239/2/resize/d92239-2-ccd703a4eae42c225c08-3.jpg ]

・会議の質はかなり低下した:3.3%
・会議の質はやや低下した:15.5%
・会議の質はやや向上した:16.1%
・会議の質はかなり向上した:6.6%
・変わらない:53.8%
・わからない:4.7%


会議の質が低下する要因、「会議前のちょっとした口頭での打ち合わせができない」が49.2%で最多

 Q2で「会議の質はかなり低下した」「会議の質はやや低下した」と回答した方に「Q3.会議の質が低下する要因として考えられるものを教えてください。(複数回答)」(n=59)と質問したところ、「会議前のちょっとした口頭での打ち合わせができない」が49.2%、「オンラインによる発言の躊躇」が47.5%、「報告・連絡事項のみの会議となっている」が33.9%という回答となりました。

[画像4: https://prtimes.jp/i/92239/2/resize/d92239-2-dd3832e5625bcfd929f4-2.jpg ]

・会議前のちょっとした口頭での打ち合わせができない:49.2%
・オンラインによる発言の躊躇:47.5%
・報告・連絡事項のみの会議となっている:33.9%
・コロナ禍で社員のエンゲージメントが低下:30.5%
・資料の共有が難しい:27.1%
・オンラインによる通信環境の低下:18.6%
・その他:6.8%
・わからない:0.0%


「複数の意見が飛び交いづらい」、「心理的距離を感じる」などの声も

 Q2で「会議の質はかなり低下した」「会議の質はやや低下した」と回答した方に「Q4.会議の質が低下する要因として考えられるものがQ3以外にあれば自由に教えてください。(自由回答)」(n=59)と質問したところ、「複数の意見が飛び交いづらい」「心理的距離を感じる」など44の回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・36歳:複数の意見が飛び交いづらい。
・60歳:心理的距離を感じる。
・58歳:リモート会議の為。
・48歳:モチベーションの低下。
・47歳:対面では無いため。
・31歳:雑談しにくい。


会議の質が低下した企業、半数以上が「生産性の低下」も実感

 Q2で「会議の質はかなり低下した」「会議の質はやや低下した」と回答した方に「Q5.会議の質が低下した結果、どのような影響が生じましたか。(複数回答)」(n=59)と質問したところ、「生産性の低下」が50.8%、「売上の低下」が27.1%、「長時間労働の助長」が20.3%という回答となりました。

[画像5: https://prtimes.jp/i/92239/2/resize/d92239-2-822a6a66ce79aa4bc66e-4.png ]

・生産性の低下:50.8%
・売上の低下:27.1%
・長時間労働の助長:20.3%
・社員の離職:15.3%
・その他:13.6%
・特にない/わからない:8.5%


「クライアントの激減」という悪影響も

 Q2で「会議の質はかなり低下した」「会議の質はやや低下した」と回答した方に「Q6.会議の質が低下した結果、Q6以外にどのような影響が生じましたか。(自由回答)」(n=59)と質問したところ、「クライアントの激減」「社員間のコミュニケーションの質の低下による連絡ミスなどが増えた」など37の回答を得ることができました。

<自由回答・一部抜粋>
・64歳:会社としての意思決定のスピードが遅くなっている。
・46歳:社員間のコミュニケーションの質の低下による連絡ミスなどが増えた。
・59歳:本質的議論に近づき難い時がある。
・59歳:クライアントの激減。
・36歳:モチベーションの低下。
・48歳:報告中心の会議になった。


会議の質が向上した企業では、「オンライン会議ツールの導入」(58.3%)や「会議のゴールの共有」(38.9%)を実施

 Q2で「会議の質はかなり向上した」「会議の質はやや向上」と回答した方に「Q7.会議の質が向上した要因として考えられるものを教えてください。(複数回答)」(n=72)と質問したところ、「オンライン会議ツールの導入」が58.3%、「会議のゴールの共有」が38.9%、「事前にチャットで資料を共有」が36.1%という回答となりました。

[画像6: https://prtimes.jp/i/92239/2/resize/d92239-2-baa47254a3b9ce228a18-7.png ]

・オンライン会議ツールの導入:58.3%
・会議のゴールの共有:38.9%
・事前にチャットで資料を共有:36.1%
・アジェンダ/議事録の改善:34.7%
・ファシリテーターのスキル向上:27.8%
・平等な発言機会の創出:26.4%
・その他:2.8%
・わからない:1.4%


37.1%が「プロの会議のマネージメントコーチ」に興味あり

 「Q8.会議の改善で生産性・売り上げを向上するためのプロの会議のマネージメントコーチに興味はありますか。」(n=316)と質問したところ、「かなり興味がある」が12.4%、「やや興味がある」が24.7%という回答となりました。

[画像7: https://prtimes.jp/i/92239/2/resize/d92239-2-67e015eab0af2ef5eda3-5.png ]

・かなり興味がある:12.4%
・やや興味がある:24.7%
・あまり興味がない:21.5%
・全く興味がない:31.6%
・どちらともいえない/わからない:9.8%


まとめ

 今回は、ベンチャー企業の経営者316名を対象に、「会議の質」に関する実態調査を行いました。

 まず、「自社のコロナ禍における会議数の変化」について質問したところ、43.0%の企業が「減少した」と回答しました。また、「会議の質」については、約2割の企業が「質の低下」を実感しており、その要因として、「会議前のちょっとした口頭での打ち合わせができない」が49.2%で最多、続いて、「オンラインによる発言の躊躇」が47.5%となりました。その他にも、「複数の意見が飛び交いづらい」、「心理的距離を感じる」などの声も挙がりました。会議の質が低下したことにより、50.8%が「生産性の低下」も実感しており、「会社としての意思決定のスピードが遅くなっている」と危機感を感じている企業も見受けられました。

 一方、会議の質が向上したと回答した企業に、会議の質が向上した要因について質問を投げかけたところ、「オンライン会議ツールの導入」(58.3%)や「会議のゴールの共有」(38.9%)が挙げられ、適切なツールを利用・工夫をすることで、より生産性の高い会議を実現していることも明らかとなりました。

 最後に、「会議の生産性を向上するためのプロの会議のマネージメントコーチに興味があるか」という質問に対しては、37.1%の企業が興味を示しました。

 今回の調査では、コロナ禍で奮闘するベンチャー企業において、実施されている会議数が以前と比べて減少すると共に、会議の質の低下も実感しているケースが少なくないということが分かりました。無駄な会議時間が減るという意味ではメリットがあるものの、中には「生産性の低下」や「意思決定スピードの遅延」など、経営上見過ごすわけにはいかないデメリットを指摘する声も多く挙がりました。適切なツールを導入し、会議の質が向上している企業を参考に、生産性を高める施策を、今一度見直してみてはいかがでしょうか。


会社概要

会社名  :株式会社客家
設立   :2020年1月8日
代表取締役:須田 健太郎
所在地  :〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島6-7-30 SPIRA 7F
事業内容 :経営に関するコンサルティング、アドバイザリー業務
URL   :https://www.hakka-japan.com/
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