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系統用蓄電池ビジネスを基礎から体系的に動画教材で解説。「5日間でわかる系統用蓄電池ビジネス」3月4日発売開始

ビジネスモデル、収入・費用の項目、導入時の検討項目、運用体制や教育方法、委託先の選定ポイントまで学べ、購入者限定の特典もあり




一般社団法人 エネルギー情報センター(東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F 理事 江田 健二)は、動画教材「5日間でわかる系統用蓄電池ビジネス」を2024年3月4日(月)より発売いたします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135718/2/135718-2-a9f4e8164c9f4eff3bf87807530b238f-1200x624.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

「5日間でわかる系統用蓄電池ビジネス」
販売サイト:https://pps-net.org/storage-battery2024

今、エネルギー業界では系統用蓄電池ビジネスの話題が持ちきりです。固定価格買取制度(FIT)が実質的に終了し、新たな発電所の開発案件が減少する中、入れ替わるように登場したのが系統用蓄電池ビジネスです。金融機関は、系統用蓄電池を太陽光発電に代わる新たな投資先と期待を寄せています。
一方で、系統用蓄電池ビジネスは発電ビジネスよりモデルや収益の構造をイメージし難いことも否めません。「系統用蓄電池ビジネスは具体的に何をするビジネスなのか見当もつかない」「系統用蓄電池ビジネスは発電ビジネスよりも難しくノウハウを豊富に供えないと手を出すことができない」など、参入に二の足を踏む企業が少なくないのです。日本は脱炭素の推進、エネルギーコストの低減などの課題を解決するために、再生可能エネルギーの導入を加速することは間違いありません。太陽光、風力発電という出力が変動する再生可能エネルギーの導入加速への対策として、系統用蓄電池のニーズは高まることでしょう。発電と電力小売の側面を併せ持つ系統用蓄電池ビジネスは、エネルギー事業者だけでなく、新規参入者にとって大きな利益をもたらす機会を与えることでしょう。
本講座では、系統用蓄電池ビジネスを基礎から体系的に解説します。ビジネスモデル、収入・費用の項目、導入時の検討項目、運用体制や教育方法、委託先の選定ポイントまで網羅しております。利益を上げるための方法や収益シミュレーションの作り方も解説します。


□動画教材の制作の背景
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135718/2/135718-2-c0653ce2531228efbc5702314e8bac68-3673x2099.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

□「5日間でわかる系統用蓄電池ビジネス」の内容
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135718/2/135718-2-7ea8ea3ef8e170118c3bffe9051288a8-3669x1977.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

[表: https://prtimes.jp/data/corp/135718/table/2_1_3dcc61e4ff9593ad25ebb8d6cf50859c.jpg ]
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135718/2/135718-2-cb9bfd5dc29e3e71daa991e88b820a69-1200x777.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

「5日間でわかる系統用蓄電池ビジネス」
販売サイト:https://pps-net.org/storage-battery2024

□講師(制作/監修)からのコメント
系統用蓄電池ビジネスは2021年頃から電力業界で注目を集め始めた、新しいモデルです。その上、発電ビジネスと、電力小売ビジネスの双方の知見を必要とするため、体系的に習得する教材が非常に少ないのが現状です。暗中模索の状態で系統蓄電池ビジネスを検討しても、真に利益を得る結果にはつながりません。本動画教材は、系統用蓄電池ビジネスのモデル、収益構造、運用方法やカウンターパーティーの選定方法まで、実際に導入する企業の視点で作成した基本書です。みなさまの系統用蓄電池ビジネスの検討にお役に立てましたら幸いです。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135718/2/135718-2-451e8fb7bc8edeacfe6d04ab63d85b15-250x250.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
制作/監修(株)AnPrenergy村谷 敬(むらたに たかし)氏電力ビジネスが黎明期だった2009年から新電力支援サービスを手がけるエナリスやエプコで電源調達や需給管理を担当し、電力全面自由化を迎えた2016年に独立。電力市場の価格形成に関する専門的な見地から、電力ビジネス全般のコンサルティングを手がけ新電力100社以上を支援。現在では、大手電機メーカー、金融機関、自治体などを対象とした、エネルギーコストの削減や脱炭素化、再生可能エネルギーの導入などもサポートする。事業構想大学院大学非常勤講師。
ウェブサイト: https://anprenergy.co.jp/




□一般社団法人エネルギー情報センターについて
所在地:〒160-0022 東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F
〇理事:江田 健二
〇設立:2015年
〇URL:https://eic-jp.org/
〇活動内容
 ・各種統計等、エネルギーに関する情報の提供
  (運営メディア)新電力ネット:https://pps-net.org/
 ・セミナーの主催および講演会の開催、書籍の出版
 ・環境/エネルギーに関するアドバイザー
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