SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
A.Qトイレが「ジャパン・レジリエンス・アワード2024」で『最優秀賞』を受賞しました〜微生物の働きで汚水を浄化する水循環システムを備えたバイオトイレ〜
[24/04/24]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
微生物の働きによる複合発酵技術でトイレの汚水を浄化し、再び洗浄水へとリサイクルするという水循環システムを備える自己完結型・自己処理型のトイレで社会の“レジリエンス”を高め“サステナビリティ”に貢献
人・夢・技術グループ株式会社の子会社である長大(本社：東京都中央区、代表取締役社長：野本昌弘、以下同社)が事業化を進めるバイオトイレ「A.Qトイレ」のコア技術となる『複合発酵技術を活用したオフグリッド中水循環システム』が、2024年4月23日に東京・イイノホール開催されました、一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会主催「第10回ジャパン・レジリエンス・アワード(強靭化大賞)2024」において、『最優秀賞』を受賞いたしました。2024年1月1日に発生した能登半島地震では、被災した能登町において、特にトイレ環境が厳しい3箇所の避難所に4基のA.Qトイレを提供し、現在も被災地の皆様にご利用いただいております。便座も温かくウォシュレットも完備しており、災害・非常時にも通常の生活環境と同等レベルで安心・快適に利用することが出来る製品です。上下水インフラが寸断されても快適なトイレ機能を提供できることなどが評価され、国土強靭化、災害対応の観点から、今回の受賞に至りました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-f45da99551dd25b467db1c7531700acd-2532x1898.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
表彰状と盾を受け取る長大社長・野本(中央)、海外営業統轄部長・宗広(右)
A.Qトイレとは
複合発酵技術を活用した微生物の働きで汚水を浄化し、再び洗浄水へとリサイクルするという水循環システムを備える自己完結型・自己処理型のトイレです。循環型なので、原則として上下水道を必要とせず、微生物による複合発酵技術で汚泥処理をすることで、悪臭もせず、汲み取りの必要もありません。さらにノンケミカルで大腸菌ゼロを可能にしました。平常時にも災害時にも活躍する持続可能なバイオトイレです。同社が出資するRQにおいて製造およびO&M（Operation（オペレーション）、Maintenance（メンテナンス））サービスを提供しています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-c84de947d79fe7a7da62f61868262222-1091x603.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
A.Qトイレの水循環の仕組み
A.Qトイレの強み
A.Qトイレの強みは主に5つです。他のバイオトイレに比べても扱いやすく、平常時も災害時にも活躍するトイレです。
１. 微生物の働きで汚水を浄化し洗浄水へとリサイクルする循環型トイレです
２. 汚物の悪臭がせず、ほぼ汚泥が出ないため汲み取りが不要です
３. ウォシュレット付き水洗タイプで、家庭用トイレと同様のクオリティを追求しています
４. トイレットペーパーも複合発酵により処理されるため投入可能です
５. ブロワーとポンプのみの省電力で稼働し、停電になっても太陽光パネルや小型発電機で動作可能です
A.Qトイレの導入事例 〜令和6年能登半島地震での支援〜
2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震では、被災した能登町において、特にトイレ環境が厳しい3箇所の避難所に4基のA.Qトイレを提供しました。現在も被災地の皆様にご利用いただいており、住民の方からは、「においもせず、便座も温かく、普通のトイレと同様に使えて、使用しやすい」といった声をいただいております。
他にもバーベキュー場、工事現場など上下水道が整備されていない施設への導入実績があり、今後も展開を広げていきます。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-5f433a40b2b9e6cb5651e756393a22db-1479x1109.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
能登町の避難所に設置されたA.Qトイレ[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-d63b1f14b4a5ccd3f7957a3d7f86b2c9-387x531.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
通常のトイレと同じように使用できます
◆参考
2024年1月24日 株式会社長大ホームページ
能登町の避難所で災害時も快適に利用可能なA.Qトイレの提供を開始しました
2024年1月25日 人・夢・技術グループ株式会社ホームページ
A.Qトイレ〜能登町の避難所に循環型バイオトイレを提供 現地レポート〜
今後の展開
同社およびRQは、A.Qトイレを皮切りに、農業などの食分野にも事業を拡大させ、「水・食・環境、エネルギー資源の自立」を旗印に複合発酵技術という革命的なソリューションを提供し、この地球上で顕在化しているあらゆる環境問題や格差を是正し、地球の平和と安定に貢献することを使命とし、一歩一歩着実に事業を進めてまいります。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-0b099509f3039438809f7cb3efb0721b-551x335.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
長大およびRQの目指す「水・食・環境、エネルギー資源の自立」
同社の基幹事業は建設コンサルタントであり、我々の使命は橋梁設計や交通計画、まちづくりといった技術力を提供し社会インフラ整備を行うことで人々の暮らしを支えることです。社会インフラ、公共事業のスペシャリストである建設コンサルタントとしての知見、ノウハウを生かし、まずは、日本各地の公園、道の駅、病院、農業、畜産、下水処理施設、工場排水処理施設など既存インフラを活用したA.Qトイレの展開を目指します。山間部と湿地、地方と都市部などあらゆる環境での水循環システムの稼働を検証し、幅広い地域への導入可能性を模索しながら、日本のみならず世界への展開も視野に入れております。
2024年3月には東急株式会社、東建産業株式会社とともに新たな協定を締結し、引き続き継続的な実証実験を行ってまいります。
◆参考
2024年4月19日 株式会社長大ホームページ
【実証実験結果報告】 宮古島まいぱり熱帯果樹園で複合発酵技術を活用した水循環実証実験に成功 水の使用量削減の目標値達成および再生水の農業用液肥としての効果確認
巨大地震など災害が多い日本だからこそ「フェーズフリー」*という緊急時に備えての平常時の準備は重要であり、社会インフラを担う我々の使命としてこの分野で活躍していきたいと考えております。
今後も、災害時のレジリエンスと平時からのサステナビリティを推進し、建設コンサルタントとして人々の生活を支える幅広いインフラサービスを提供することで、安全・安心な暮らしづくりに貢献してまいります。長大、人・夢・技術グループの展開にご期待ください。
*フェーズフリー：平常時や災害時などのフェーズ(社会の状態)に関わらず、適切な生活の質を確保しようとする概念
ジャパン・レジリエンス・アワードとは
次世代に向けたレジリエンス社会構築に向けて、強靭な国づくり、地域づくり、人づくり、産業づくりに資する活動、技術開発、製品開発等に取り組んでいる先進的な企業・団体を評価、表彰する制度。今年で第10回目の開催となる。
一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会は、内閣官房国土強靱化推進室により創設された「国土強靱化貢献団体認証」（レジリエンス認証）の唯一の認定組織である。主催：一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会
ホームページ：https://www.resilience-jp.biz/award/■第10回「ジャパン・レジリエンス・アワード（強靱化大賞）」受賞式を開催
お問い合わせ先
株式会社長大
海外事業本部 サステナビリティ事業推進部 宗広、永野
電話：03-3532-8623
メール：bumon-bjv5@chodai.co.jp
イプロスサイトはこちら 複合発酵技術を使ったバイオトイレ『ＡＱ』
【会社概要】
会社名：株式会社長大
事業内容：総合建設コンサルタントとして、橋梁・道路・交通・港湾河川・都市計画・ITS・情報システム・環境・PPP/PFIなどにのインフラ関わる調査・計画・設計・運用などを行う。インフラ整備でのノウハウを生かし、再生可能エネルギーの発電事業、空飛ぶクルマ・スマートシティ・量子コンピュータなどの新事業にも取り組む。
本社所在地：〒103-0014 東京都中央区日本橋蛎殻町一丁目20番4号
創立：1968年2月21日
代表取締役社長：野本昌弘
資本金：10億円
売上高：206億3,200万円（2023年9月期）
従業員数：944人(2024年3月)
ホームページ：https://www.chodai.co.jp/
人・夢・技術グループ株式会社の子会社である長大(本社：東京都中央区、代表取締役社長：野本昌弘、以下同社)が事業化を進めるバイオトイレ「A.Qトイレ」のコア技術となる『複合発酵技術を活用したオフグリッド中水循環システム』が、2024年4月23日に東京・イイノホール開催されました、一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会主催「第10回ジャパン・レジリエンス・アワード(強靭化大賞)2024」において、『最優秀賞』を受賞いたしました。2024年1月1日に発生した能登半島地震では、被災した能登町において、特にトイレ環境が厳しい3箇所の避難所に4基のA.Qトイレを提供し、現在も被災地の皆様にご利用いただいております。便座も温かくウォシュレットも完備しており、災害・非常時にも通常の生活環境と同等レベルで安心・快適に利用することが出来る製品です。上下水インフラが寸断されても快適なトイレ機能を提供できることなどが評価され、国土強靭化、災害対応の観点から、今回の受賞に至りました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-f45da99551dd25b467db1c7531700acd-2532x1898.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
表彰状と盾を受け取る長大社長・野本(中央)、海外営業統轄部長・宗広(右)
A.Qトイレとは
複合発酵技術を活用した微生物の働きで汚水を浄化し、再び洗浄水へとリサイクルするという水循環システムを備える自己完結型・自己処理型のトイレです。循環型なので、原則として上下水道を必要とせず、微生物による複合発酵技術で汚泥処理をすることで、悪臭もせず、汲み取りの必要もありません。さらにノンケミカルで大腸菌ゼロを可能にしました。平常時にも災害時にも活躍する持続可能なバイオトイレです。同社が出資するRQにおいて製造およびO&M（Operation（オペレーション）、Maintenance（メンテナンス））サービスを提供しています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-c84de947d79fe7a7da62f61868262222-1091x603.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
A.Qトイレの水循環の仕組み
A.Qトイレの強み
A.Qトイレの強みは主に5つです。他のバイオトイレに比べても扱いやすく、平常時も災害時にも活躍するトイレです。
１. 微生物の働きで汚水を浄化し洗浄水へとリサイクルする循環型トイレです
２. 汚物の悪臭がせず、ほぼ汚泥が出ないため汲み取りが不要です
３. ウォシュレット付き水洗タイプで、家庭用トイレと同様のクオリティを追求しています
４. トイレットペーパーも複合発酵により処理されるため投入可能です
５. ブロワーとポンプのみの省電力で稼働し、停電になっても太陽光パネルや小型発電機で動作可能です
A.Qトイレの導入事例 〜令和6年能登半島地震での支援〜
2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震では、被災した能登町において、特にトイレ環境が厳しい3箇所の避難所に4基のA.Qトイレを提供しました。現在も被災地の皆様にご利用いただいており、住民の方からは、「においもせず、便座も温かく、普通のトイレと同様に使えて、使用しやすい」といった声をいただいております。
他にもバーベキュー場、工事現場など上下水道が整備されていない施設への導入実績があり、今後も展開を広げていきます。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-5f433a40b2b9e6cb5651e756393a22db-1479x1109.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
能登町の避難所に設置されたA.Qトイレ[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-d63b1f14b4a5ccd3f7957a3d7f86b2c9-387x531.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
通常のトイレと同じように使用できます
◆参考
2024年1月24日 株式会社長大ホームページ
能登町の避難所で災害時も快適に利用可能なA.Qトイレの提供を開始しました
2024年1月25日 人・夢・技術グループ株式会社ホームページ
A.Qトイレ〜能登町の避難所に循環型バイオトイレを提供 現地レポート〜
今後の展開
同社およびRQは、A.Qトイレを皮切りに、農業などの食分野にも事業を拡大させ、「水・食・環境、エネルギー資源の自立」を旗印に複合発酵技術という革命的なソリューションを提供し、この地球上で顕在化しているあらゆる環境問題や格差を是正し、地球の平和と安定に貢献することを使命とし、一歩一歩着実に事業を進めてまいります。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136297/2/136297-2-0b099509f3039438809f7cb3efb0721b-551x335.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
長大およびRQの目指す「水・食・環境、エネルギー資源の自立」
同社の基幹事業は建設コンサルタントであり、我々の使命は橋梁設計や交通計画、まちづくりといった技術力を提供し社会インフラ整備を行うことで人々の暮らしを支えることです。社会インフラ、公共事業のスペシャリストである建設コンサルタントとしての知見、ノウハウを生かし、まずは、日本各地の公園、道の駅、病院、農業、畜産、下水処理施設、工場排水処理施設など既存インフラを活用したA.Qトイレの展開を目指します。山間部と湿地、地方と都市部などあらゆる環境での水循環システムの稼働を検証し、幅広い地域への導入可能性を模索しながら、日本のみならず世界への展開も視野に入れております。
2024年3月には東急株式会社、東建産業株式会社とともに新たな協定を締結し、引き続き継続的な実証実験を行ってまいります。
◆参考
2024年4月19日 株式会社長大ホームページ
【実証実験結果報告】 宮古島まいぱり熱帯果樹園で複合発酵技術を活用した水循環実証実験に成功 水の使用量削減の目標値達成および再生水の農業用液肥としての効果確認
巨大地震など災害が多い日本だからこそ「フェーズフリー」*という緊急時に備えての平常時の準備は重要であり、社会インフラを担う我々の使命としてこの分野で活躍していきたいと考えております。
今後も、災害時のレジリエンスと平時からのサステナビリティを推進し、建設コンサルタントとして人々の生活を支える幅広いインフラサービスを提供することで、安全・安心な暮らしづくりに貢献してまいります。長大、人・夢・技術グループの展開にご期待ください。
*フェーズフリー：平常時や災害時などのフェーズ(社会の状態)に関わらず、適切な生活の質を確保しようとする概念
ジャパン・レジリエンス・アワードとは
次世代に向けたレジリエンス社会構築に向けて、強靭な国づくり、地域づくり、人づくり、産業づくりに資する活動、技術開発、製品開発等に取り組んでいる先進的な企業・団体を評価、表彰する制度。今年で第10回目の開催となる。
一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会は、内閣官房国土強靱化推進室により創設された「国土強靱化貢献団体認証」（レジリエンス認証）の唯一の認定組織である。主催：一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会
ホームページ：https://www.resilience-jp.biz/award/■第10回「ジャパン・レジリエンス・アワード（強靱化大賞）」受賞式を開催
お問い合わせ先
株式会社長大
海外事業本部 サステナビリティ事業推進部 宗広、永野
電話：03-3532-8623
メール：bumon-bjv5@chodai.co.jp
イプロスサイトはこちら 複合発酵技術を使ったバイオトイレ『ＡＱ』
【会社概要】
会社名：株式会社長大
事業内容：総合建設コンサルタントとして、橋梁・道路・交通・港湾河川・都市計画・ITS・情報システム・環境・PPP/PFIなどにのインフラ関わる調査・計画・設計・運用などを行う。インフラ整備でのノウハウを生かし、再生可能エネルギーの発電事業、空飛ぶクルマ・スマートシティ・量子コンピュータなどの新事業にも取り組む。
本社所在地：〒103-0014 東京都中央区日本橋蛎殻町一丁目20番4号
創立：1968年2月21日
代表取締役社長：野本昌弘
資本金：10億円
売上高：206億3,200万円（2023年9月期）
従業員数：944人(2024年3月)
ホームページ：https://www.chodai.co.jp/
SEO関連
