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市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：宮島正敬）は、世界58ヶ国、16歳から60歳までの約48,000人を対象とした、携帯電話の保有・利用状況などについての調査結果を明らかにしました。これによると、日本人が最も利用する携帯電話の機能は「個人メールの送受信」で、かつその割合は世界一であることがわかりました。一方、諸外国と比較すると「音楽を聴く」割合が調査対象国中最も低く、携帯電話の多様な機能を十分に活用していない日本人像も見えてきました。

調査結果トピックスのまとめは以下の通りです。

調査結果トピックス
1.日本人が最も利用する携帯電話の機能は「個人メールの送受信」で、かつその割合は世界一。
・日本の携帯電話ユーザーは、週一度以上「個人メールの送受信」（79.3%）機能を利用している。
・日本人は、携帯電話で「会話をする」（69.5%）よりもむしろ「メールの送受信」に使う。
2.一方、「音楽を聴く」では日本は世界最下位。「ゲームをする」、「ソーシャルネットワーキング」、「写真を撮る」などの機能もあまり利用されていない。
・世界では週一度以上携帯電話で「音楽を聴く」が過半数（53.9%）を超え、アジア圏でも中国（69.3%）、シンガポール（62.5%）などで高い数値が出ている。一方、日本での利用は23.3%に留まる。
・週一度以上携帯電話で「ゲームをする」（27.1%、47位）、「ソーシャルネットワーキング」（21.7%、38位）、「写真を撮る」（38.4%、38位）など、日本人は携帯電話の多様な機能をそれほど使っていない。
3.日本人は、他の国のユーザーほどスマホ・タブレットを欲していない。
・スマートフォンを「6ヶ月以内に購入したい」と回答した日本人は12.6%で、58ヶ国の平均15.4%よりも低い。スマートフォンの所有割合も日本は24.2%で、58ヶ国の平均27.6%より低い。
・タブレットを「6ヶ月以内に購入したい」と回答した日本人は6.6%で、58ヶ国の平均10.3%よりも低い。タブレット所有割合の高い（31.1%）シンガポールでは、38%と購入に意欲的な姿勢が見られる。

株式会社カンター・ジャパン会社概要
社名：株式会社カンター・ジャパン（http://www.kantar.jp/）
本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
設立年月日：2001年12月13日
代表取締役：宮島正敬
事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務

本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン広報　東園　E-mail: Marketing@kantar.co.jp　Tel:03-6859-3229　

【トピックス1】
日本人が最も利用する携帯電話の機能は「個人メールの送受信」で、かつその割合は世界一。

日本人の過半数以上が週一度以上利用する携帯電話の機能は、「個人メールの送受信」（79.3%）と「電話で会話をする」（69.5%）です。また、携帯電話での「SMS／ショートメールを送る」の利用が36.6%であることを踏まえると、日本人は「電話で会話をする」こと以上に「メールの送受信」を行っていることがわかります。

＜図表1＞携帯電話のこの機能を1週間に1度以上利用する人(%)
また、日本人が「個人メールの送受信」機能を利用する割合は世界で最も高く、58ヶ国平均は24.7%に過ぎません。これは、諸外国の場合、「SMS／ショートメールを送る」機能の方が多く使われており、このような結果になったものと考えられます。

＜図表2＞1週間に1度以上携帯電話の「個人メールの送受信」機能を利用する人（%）
　一方、日本人は、「音楽を聴く」機能を世界一利用していない（23.3%）ことがわかりました。同じアジア圏のフィリピン（70.3%）、中国（69.3%）、シンガポール（62.5%）などでの利用度は非常に高く、南米圏のブラジルでも過半数超（55.9%）の利用が見られます。
また、「ゲームをする」、「ソーシャルネットワーキング」、「写真を撮る」などの機能も、世界と比較すると意外に日本では利用されていないことがわかります。

【トピックス2】
「音楽を聴く」では日本は世界最下位。「ゲームをする」、「ソーシャルネットワーキング」、「写真を撮る」などの機能もあまり利用されていない。
＜図表3＞携帯電話のこの機能を1週間に1度以上利用する人（%）
　　（それぞれ5位までと日本、アメリカ、中国、シンガポール、ブラジルの順位）

【トピックス3】
日本人は、他の国のユーザーほどスマホ・タブレットを欲していない。
図表4、図表5は、それぞれスマートフォンとタブレットに関し、横軸に「現在所有している」、縦軸に「6ヶ月以内に購入したい」を取り、軸の交差する点を58ヶ国の平均値として、日本、アメリカ、中国、シンガポール、ブラジルを四象限にプロットしたものです。これを見ると、
・日本はスマートフォンの所有割合、購入意向の割合ともに低い。
・日本は58ヶ国平均よりはタブレットの所有割合が高いものの、購入意向の割合が低い。
ことがわかります。

＜図表4、5＞現在所有しているデバイスと、6ヶ月以内にどのデバイスを購入したいと思うか（複数回答）（%）
座標は（「現在所有している」と回答した割合, 「6ヶ月以内に購入したい」と回答した割合）

調査概要
・調査主体：カンター・グループのTNSグローバル各社（日本はカンター・ジャパン）
・調査時期：2011年末〜2012年1月
・調査対象：16〜60歳男女合計47,577サンプル（日本は498サンプル）
・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。他に会場調査など。
・対象58ヶ国（地域）：アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カメルーン、カナダ、チリ、中国、コロンビア、コートジボワール、チェコ共和国、デンマーク、エジプト、フィンランド、フランス、ドイツ、ガーナ、ギリシャ、香港、ハンガリー、インド、インドネシア、アイルランド、イスラエル、イタリア、日本、ケニア、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ナイジェリア、ノルウェー、パキスタン、フィリピン、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、ロシア、サウジアラビア、セネガル、シンガポール、スロバキア、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、スイス、台湾、タンザニア、タイ、トルコ、UAE（アラブ首長国連邦）、ウガンダ、イギリス、ウクライナ、アメリカ、ベトナム