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デジタル・エージェンシーの株式会社テクノモバイル（所在地：東京都港区、代表取締役：播田誠）と、ライフスタイル分野に特化したPR会社である株式会社PA Communication（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：曽原健、以降PAC）は共同で、D2C（Direct to Consumer）を推進するブランドの支援「D2C・コミュニケーション・サービス」（以降D2CC）を 2020年6月1日(月)より開始いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/39816/3/resize/d39816-3-369878-0.jpg ]

https://www.pa-c.co.jp/post/news/20200527_d2cc/

新型コロナウィルスによる緊急事態宣言により、店舗を休業せざるを得ないファッション、ビューティー関連企業が相次いでいます。さらには外出を控えることが定着することでメイクアップやお洒落の機会が減ることにより消費そのものにも逆風が吹いています。

宣言解除後に一時的に感染者数が減ったとしても「密」を防ぐ意味でリアル店舗でのビジネスは厳しくなり、ファッション、ビューティー企業にも「デジタル・シフト」の傾向が定着することが予想されます。
「新しい行動様式」を迎えマーケティング戦略も大きく変容し、そこに乗り遅れずに売上を最大化するためには、PR、SNS、デジタルマーケティングを組み合わせたシームレスな戦略と施策実行が必要となります。

PACの持つファッション、ビューティー企業を専門的に経験してきたPR、SNSのノウハウと、デジタルマーケティング、システム開発、ウェブサイト制作等デジタルに関する総合的なノウハウを有するテクノモバイル。
双方の強みをインタラクティブに生かして「DX：デジタルトランスフォーメーション」を支援いたします。
[画像2: https://prtimes.jp/i/39816/3/resize/d39816-3-182862-1.jpg ]

■対象となる企業
D2Cブランド、もしくはEC特化型のファッション、ビューティー関連企業

■PR
ファッション、ビューティー等のライフスタイル分野の業界に精通したPACの知見とリレーションを生かしたPR戦略コンサルティング。
・プレスリリース
・ニュースレター
・メディア戦略
・PRコンテンツ企画
・・・など既存/新規を問わない商品・サービスの打ち出し方や市場の変化に伴う課題等について戦略を提供

■SNS
既にビューティー、ファッション企業のインスタグラム運用等に実績があるPACによるエンゲージメントを高めるSNS戦略コンサルティング。
・アカウントコンサルティング
・戦略立案
・コンテンツ企画等

■デジタルマーケティング
PR活動やSNSの効果を最大化するデジタルマーケティング。戦略策定、デジタル広告運用、オウンドメディアやWebサイト制作などの施策実行及び、アドバイス。データ分析を中心とした成功に向けたコンサルティングを提供。
・デジタルマーケティング企画/設計コンサルティング
・コンテンツ・サイトデザイン制作
・関連ECサイト、スマホアプリ開発等

■お取り組み条件
PR、SNS、デジタルマーケティング各分野の専門家がeコマースでの売上拡大等D2Cビジネスのための戦略・施策をシームレスに支援します。　※事前に秘密保持契約（NDA）を締結します。

■料金体系
ウィズコロナ特別価格
月額10万〜※詳細・料金等は、PACのホームページをご覧ください。　
https://www.pa-c.co.jp/post/news/20200527_d2cc/




■会社概要
株式会社PA Communication
所在地：〒150-0001 東京都渋谷区神宮前5-7-20　神宮前太田ビル6F
事業内容
・ライフスタイル分野に関わるデジタルマーケティング、PRの企画、実施
・SNS、WEBによるプロモーションの企画/実行、コンサルティング及び運営代行
・PR、広報代行サービス ・プレスルーム運営代行
設立年月日：1995年6月
役員：曽原 健
電話/FAX：TEL　03-5464-7366　FAX　 03-5464-7367

株式会社テクノモバイル
所在地：東京本社：〒107-0062 東京都港区南青山7-1-5 コラム南青山5F
事業内容
コンシューマ向けのWebサイト開発 / スマートフォン・タブレット向けアプ リ 開発 / クラウドコンピューティング・インフラストラクチャ構築・運用 / システムおよびサービスの運用保守サービス / クリエイティブデザイン・UIUXの 設計 / デジタルマーケティング支援
設立年月日：2006年11月
役員：播田　誠
電話/FAX：TEL　03-6450-6040　FAX 03-6450-6041

プレスリリースはコチラ
https://prtimes.jp/a/?f=d39816-20200527-7586.pdf