MIDI 1.0がMIDI 2.0へ待望のアップデート。規格書が完成、公開へ
[20/02/25]
提供元:PRTIMES
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MIDI 2.0主要規格書を無償でダウンロード可能に
2020年2月25日(日本時間)、一般社団法人音楽電子事業協会(AMEI)は、米国のMIDI管理団体であるMMA(MIDI Manufacturers Association)と協議を行ってきた5つのMIDI 2.0主要規格書すべてを承認し、同時にこれら規格書一式(英文)を無償にてダウンロード可能とすることを発表いたします。
1983年に発表されテクノロジーと芸術の分野に革命を起こしたMIDI 1.0。MIDI 2.0では、このMIDI 1.0が持つほぼすべての要素を大幅に向上させています。従来は送信側から受信側へ一方通行で通信を行う規格でしたが、新規格ではMIDI 2.0機器間での双方向通信を可能としています。これにより、ある機器から他の機器に対して特定のMIDI 2.0機能への対応状況や設定値などを問い合わせて取得し、接続された機器間の設定を自動的に行うといった自動セットアップ機能も実現可能となります。また、MIDI 2.0はMIDI 1.0への後方互換性も有しており、双方向通信が実行できない場合には通信対象がMIDI 1.0機器であると判断し、MIDI 1.0のプロトコルで通信します。
MIDI 2.0では、使いやすさやワークフローの改善のほかに、電子楽器の表現力を向上させる機能が盛り込まれております。高分解能のベロシティーやコントロールデータ、また大幅に拡張されたコントローラーオプション(特別な表現を実現するための発音単位でのコントロール)、シンプルになった楽器のコントロール設定により、アコースティック楽器で奏でるような繊細な演奏表現ができるようになります。
なお、MIDI2.0主要規格書一式は、一般社団法人音楽電子事業協会(AMEI)の下記WEBページよりダウンロードが可能です。
http://www.amei.or.jp/midistandardcommittee/MIDI2.0/MIDIspcj2.html
本件に関するお問い合わせは、AMEI事務局まで
AMEI事務局: amei_support@amei.or.jp
http://www.amei.or.jp/
※一般社団法人音楽電子事業協会(AMEI)とは、音楽電子事業に関する生産、流通、商品などの調査研究、情報の収集及び提供、規格の立案及び標準化の推進などを行うことにより、音楽電子事業及び関連産業の健全な振興を図ることを目的とする団体です。
2020年2月25日(日本時間)、一般社団法人音楽電子事業協会(AMEI)は、米国のMIDI管理団体であるMMA(MIDI Manufacturers Association)と協議を行ってきた5つのMIDI 2.0主要規格書すべてを承認し、同時にこれら規格書一式(英文)を無償にてダウンロード可能とすることを発表いたします。
1983年に発表されテクノロジーと芸術の分野に革命を起こしたMIDI 1.0。MIDI 2.0では、このMIDI 1.0が持つほぼすべての要素を大幅に向上させています。従来は送信側から受信側へ一方通行で通信を行う規格でしたが、新規格ではMIDI 2.0機器間での双方向通信を可能としています。これにより、ある機器から他の機器に対して特定のMIDI 2.0機能への対応状況や設定値などを問い合わせて取得し、接続された機器間の設定を自動的に行うといった自動セットアップ機能も実現可能となります。また、MIDI 2.0はMIDI 1.0への後方互換性も有しており、双方向通信が実行できない場合には通信対象がMIDI 1.0機器であると判断し、MIDI 1.0のプロトコルで通信します。
MIDI 2.0では、使いやすさやワークフローの改善のほかに、電子楽器の表現力を向上させる機能が盛り込まれております。高分解能のベロシティーやコントロールデータ、また大幅に拡張されたコントローラーオプション(特別な表現を実現するための発音単位でのコントロール)、シンプルになった楽器のコントロール設定により、アコースティック楽器で奏でるような繊細な演奏表現ができるようになります。
なお、MIDI2.0主要規格書一式は、一般社団法人音楽電子事業協会(AMEI)の下記WEBページよりダウンロードが可能です。
http://www.amei.or.jp/midistandardcommittee/MIDI2.0/MIDIspcj2.html
本件に関するお問い合わせは、AMEI事務局まで
AMEI事務局: amei_support@amei.or.jp
http://www.amei.or.jp/
※一般社団法人音楽電子事業協会(AMEI)とは、音楽電子事業に関する生産、流通、商品などの調査研究、情報の収集及び提供、規格の立案及び標準化の推進などを行うことにより、音楽電子事業及び関連産業の健全な振興を図ることを目的とする団体です。