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2022年度の家電需要は出荷金額で4.5%アップの見込み-2022年度 国内家電需要予測データ版の販売を開始
[22/03/01]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
家電10部門・79商品の出荷台数・金額を詳細に予測した国内唯一の総合的な家電需要予測データ
家電関連メーカー・新規参入企業・広告代理店向けのコンサルティングや教育・研修事業、EC市場分析など実践的なマーケティング戦略立案の支援を手掛ける株式会社クロス（本社・東京都港区）は、「2022年度 国内家電需要予測」のPDFデータでの提供を開始しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-8fdfd6f40c4cdc737d98-0.png ]
▼「2022年度国内家電需要予測」の詳細は下記URLにアクセスしてください。
https://www.cross-fd.co.jp/kadenyosoku2022/
弊社では家電業界に携わるプロフェッショナルのための専門誌「家電Biz」で毎年国内家電需要予測を掲載しておりましたが、2022年度版はさらに内容をブラッシュアップし、デジタルデータでご提供することとなりました。商品別の国内出荷台数・金額の2021年度見込みと2022年度予測を掲載するとともに、景気動向や消費動向などの推移や家電量販企業の業績予測なども含め、多角的に分析しながら2022年度の家電需要を予測しています。変化の激しい2022年度の家電業界の動向を予測するうえでオンリーワンのデータ資料となっています。
2022年度の需要予測にあたっては各業界団体が公表している出荷統計をベースにしながらも、弊社が長年蓄積したデータと照合し、さらに販売現場の声や家電メーカー様から全体需要の見込みや予測のヒアリングを実施し、よりデータの精度を高めたものです。
長年に渡り家電関連の出版を行っていた株式会社リックから弊社が引き継いだ「国内家電需要予測」は30年以上の販売の歴史があり、これまでに数多くのメーカー様、家電量販企業様、メディア様にご活用いただいております。
規格 PDFダウンロード方式 101ページ
発行 2022年2月22日
価格 88,000円（税込）
■需要予測の概要
2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて外出自粛ムードとなり、いわゆる「巣ごもり需要」「テレワーク需要」などと家電商品買い替えが重なり、大きく需要が伸びました。2021年度も引き続きコロナ禍にありながらも「巣ごもり需要」などが落ち着いたことで需要（金額ベース）は前年度比95.4％と低迷しました。
2022年度は大きく落ち込んだエアコンやパソコンなど市場規模の大きい商品が復調することで、全体の出荷ベースは伸び悩み気味でも、出荷金額ベースでは前年度比104.5％の8兆4.912億円と予測しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-adae1e09a43d80ec839e-1.png ]
家電には、映像機器や空調機器、白物と呼ばれる家事家電・調理機器など、さまざまな分野・商品がありますが、弊社独自のデータ分析により家電10部門・79商品の出荷台数・金額を細かく取り上げています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-14205a922bc560baa52c-2.png ]
「2022年度 国内家電需要予測」では、家電商品の出荷台数・金額データ予測のみならず、家電販売に影響を与える景気動向や消費動向などのオープンデータも掲載し、さらに国内家電販売の7割を占めている主要家電量販企業の業績（売上高・経常利益など）データや、今後取り組みが強化されていく他業態の市場規模予測なども含め、総合的に家電需要や市場を考察できるデータ集になっています。
[画像4: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-e4fd3e55670ca032bd7d-4.png ]
▼「2022年度国内家電需要予測」の詳細やデータご購入お申込みは下記URLにアクセスしてください。
https://www.cross-fd.co.jp/kadenyosoku2022/
「2022年度 国内家電需要予測」デジタルデータ内容
1. 2021年度のメーカー出荷見込みと2022年度の予測
2. 2022年度の商品部門別メーカー出荷金額予測
3. 2022年度の商品部門別出荷見込み（10部門・79商品）
○映像機器
○音響機器
○情報機器
○ 空調・季節機器
○家事家電機器
○冷蔵庫・調理機器
○理美容・健康機器
○照明機器・電池
○記録媒体
○住宅設備機器
4. 2021年の分析から2022年を考える
○景気動向
○消費動向
○家電量販店販売動向
5. 家電量販企業が狙う市場を見る
○リフォーム市場
○玩具・ゲーム市場
○ドラッグ市場
○スポーツ用品市場
○住宅市場
6. 2022年度の家電行事カレンダー
7. 2022年度の家電量販企業動向
○家電量販企業の2021年度決算予測
○家電量販企業の2022年度戦略
▼「2022年度国内家電需要予測」のデータご購入は下記URLのお申し込みフォームをご利用ください。
https://www.cross-fd.co.jp/kadenyosoku2022/
※デジタルデータの著作権は株式会社クロスが有しています。「私的使用の複製」には特に制限はありませんが、「営利目的の複製」は著作権（複製権）の侵害にあたりますので、決して複製物の販売をしないようお願い申し上げます。また、図表や本文等の無断転載や第三者への複製ファイルの配布についても同様の扱いとなります。
※調査会社、コンサルティング会社など同業者様のご購入はお断りする場合がございます。予めご了承ください。
「2022年 上期家電市場成長戦略オンラインウェビナー」録画版のご案内
「2022年度 国内家電需要予測」データ版発売を前に、弊社では2月17日に暦年ベースの需要予測などをテーマにした「2022年 上期家電市場成長戦略オンラインウェビナー」を開催いたしました。家電メーカー様・広告代理店様を対象にした需要予測、今後求められるマーケティング戦略を解説した内容で、このたび「録画版」の有料視聴サービスを開始しました。
▼2022年 上期家電市場成長戦略オンラインウェビナー 録画版の詳細は下記URLでご確認ください。
http://cross-fd.co.jp/service/seminar/2022_0217rec
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=L49P3MITAe0 ]
家電データベースのご提供
弊社のホームページでは「家電データベース」のコーナーがあり、家電量販企業の月次速報や主要家電製品の市場推移や毎月の出荷情報を随時更新しております。こちらは無料でご覧いただけますので、ぜひご活用ください。
[画像5: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-e8f07c2ce62d51f9a3e2-5.jpg ]
▼弊社ホームページの「家電データベース」はこちらから
https://www.cross-fd.co.jp/kaden_database
【本件に関するお問い合わせ】
株式会社クロス・家電需要予測事務局
担当：羽方（ハガタ）、鈴木
TEL：03-6909-8807
（月〜金 10:00〜18:00 祝日を除く）
MAIL：seminar@cross-fd.co.jp
【株式会社クロス 会社概要】
社 名：株式会社クロス
本 社：東京都港区浜松町2-7-1 第38荒井ビル3F
設 立：1988年6月
代 表：代表取締役 得平 司
U R L：https://www.cross-fd.co.jp/
事業内容：家電関連など販売・販促・EC等のコンサルティング、ウェビナー、eラーニングソリューションズ、店頭調査/市場リサーチ、中国ビジネスサポート、ソリューション業務向け冊子・商品紹介冊子・デジタルサイネージ等のメディア事業、家電データベース、メンタルヘルスケアシステムの運用・提供
家電関連メーカー・新規参入企業・広告代理店向けのコンサルティングや教育・研修事業、EC市場分析など実践的なマーケティング戦略立案の支援を手掛ける株式会社クロス（本社・東京都港区）は、「2022年度 国内家電需要予測」のPDFデータでの提供を開始しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-8fdfd6f40c4cdc737d98-0.png ]
▼「2022年度国内家電需要予測」の詳細は下記URLにアクセスしてください。
https://www.cross-fd.co.jp/kadenyosoku2022/
弊社では家電業界に携わるプロフェッショナルのための専門誌「家電Biz」で毎年国内家電需要予測を掲載しておりましたが、2022年度版はさらに内容をブラッシュアップし、デジタルデータでご提供することとなりました。商品別の国内出荷台数・金額の2021年度見込みと2022年度予測を掲載するとともに、景気動向や消費動向などの推移や家電量販企業の業績予測なども含め、多角的に分析しながら2022年度の家電需要を予測しています。変化の激しい2022年度の家電業界の動向を予測するうえでオンリーワンのデータ資料となっています。
2022年度の需要予測にあたっては各業界団体が公表している出荷統計をベースにしながらも、弊社が長年蓄積したデータと照合し、さらに販売現場の声や家電メーカー様から全体需要の見込みや予測のヒアリングを実施し、よりデータの精度を高めたものです。
長年に渡り家電関連の出版を行っていた株式会社リックから弊社が引き継いだ「国内家電需要予測」は30年以上の販売の歴史があり、これまでに数多くのメーカー様、家電量販企業様、メディア様にご活用いただいております。
規格 PDFダウンロード方式 101ページ
発行 2022年2月22日
価格 88,000円（税込）
■需要予測の概要
2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて外出自粛ムードとなり、いわゆる「巣ごもり需要」「テレワーク需要」などと家電商品買い替えが重なり、大きく需要が伸びました。2021年度も引き続きコロナ禍にありながらも「巣ごもり需要」などが落ち着いたことで需要（金額ベース）は前年度比95.4％と低迷しました。
2022年度は大きく落ち込んだエアコンやパソコンなど市場規模の大きい商品が復調することで、全体の出荷ベースは伸び悩み気味でも、出荷金額ベースでは前年度比104.5％の8兆4.912億円と予測しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-adae1e09a43d80ec839e-1.png ]
家電には、映像機器や空調機器、白物と呼ばれる家事家電・調理機器など、さまざまな分野・商品がありますが、弊社独自のデータ分析により家電10部門・79商品の出荷台数・金額を細かく取り上げています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-14205a922bc560baa52c-2.png ]
「2022年度 国内家電需要予測」では、家電商品の出荷台数・金額データ予測のみならず、家電販売に影響を与える景気動向や消費動向などのオープンデータも掲載し、さらに国内家電販売の7割を占めている主要家電量販企業の業績（売上高・経常利益など）データや、今後取り組みが強化されていく他業態の市場規模予測なども含め、総合的に家電需要や市場を考察できるデータ集になっています。
[画像4: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-e4fd3e55670ca032bd7d-4.png ]
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「2022年度 国内家電需要予測」デジタルデータ内容
1. 2021年度のメーカー出荷見込みと2022年度の予測
2. 2022年度の商品部門別メーカー出荷金額予測
3. 2022年度の商品部門別出荷見込み（10部門・79商品）
○映像機器
○音響機器
○情報機器
○ 空調・季節機器
○家事家電機器
○冷蔵庫・調理機器
○理美容・健康機器
○照明機器・電池
○記録媒体
○住宅設備機器
4. 2021年の分析から2022年を考える
○景気動向
○消費動向
○家電量販店販売動向
5. 家電量販企業が狙う市場を見る
○リフォーム市場
○玩具・ゲーム市場
○ドラッグ市場
○スポーツ用品市場
○住宅市場
6. 2022年度の家電行事カレンダー
7. 2022年度の家電量販企業動向
○家電量販企業の2021年度決算予測
○家電量販企業の2022年度戦略
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※調査会社、コンサルティング会社など同業者様のご購入はお断りする場合がございます。予めご了承ください。
「2022年 上期家電市場成長戦略オンラインウェビナー」録画版のご案内
「2022年度 国内家電需要予測」データ版発売を前に、弊社では2月17日に暦年ベースの需要予測などをテーマにした「2022年 上期家電市場成長戦略オンラインウェビナー」を開催いたしました。家電メーカー様・広告代理店様を対象にした需要予測、今後求められるマーケティング戦略を解説した内容で、このたび「録画版」の有料視聴サービスを開始しました。
▼2022年 上期家電市場成長戦略オンラインウェビナー 録画版の詳細は下記URLでご確認ください。
http://cross-fd.co.jp/service/seminar/2022_0217rec
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=L49P3MITAe0 ]
家電データベースのご提供
弊社のホームページでは「家電データベース」のコーナーがあり、家電量販企業の月次速報や主要家電製品の市場推移や毎月の出荷情報を随時更新しております。こちらは無料でご覧いただけますので、ぜひご活用ください。
[画像5: https://prtimes.jp/i/62796/4/resize/d62796-4-e8f07c2ce62d51f9a3e2-5.jpg ]
▼弊社ホームページの「家電データベース」はこちらから
https://www.cross-fd.co.jp/kaden_database
【本件に関するお問い合わせ】
株式会社クロス・家電需要予測事務局
担当：羽方（ハガタ）、鈴木
TEL：03-6909-8807
（月〜金 10:00〜18:00 祝日を除く）
MAIL：seminar@cross-fd.co.jp
【株式会社クロス 会社概要】
社 名：株式会社クロス
本 社：東京都港区浜松町2-7-1 第38荒井ビル3F
設 立：1988年6月
代 表：代表取締役 得平 司
U R L：https://www.cross-fd.co.jp/
事業内容：家電関連など販売・販促・EC等のコンサルティング、ウェビナー、eラーニングソリューションズ、店頭調査/市場リサーチ、中国ビジネスサポート、ソリューション業務向け冊子・商品紹介冊子・デジタルサイネージ等のメディア事業、家電データベース、メンタルヘルスケアシステムの運用・提供
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