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Well-beingマネジメントプログラム第２期募集開始のお知らせ
[23/02/03]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
昨年、NECネッツエスアイ、ポーラ、コマニーなど計６社の上場企業が受講した日本初(※1)「Well-being×組織変革プログラム」の第２期の説明会を実施します。
株式会社Well-being経営研究所（東京都渋谷区、代表取締役 小林広治）が2023年４月から実施する「Well-being マネジメントプログラム」の説明会を、2023年２月６日（月）16時から、翌週２月13日（月）まで１週間連続開催致します。
当日は、各回５名限定の少人数かつ双方向型で行い、当社社長兼戦略コンサルタントの小林による「ウェルビーイング経営・基礎講座」や、個別コンサルティングも無料でご提供致しますので、その場で実務的な疑問や課題を解決して頂くことができるお得な説明会です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-8016c74b2592ac3db457-19.png ]
＜＜＜説明会の概要＞＞＞
■Well-beingマネジメント｜エントリープログラム第２期募集説明会■
当社社長兼戦略コンサルタントの小林による「ウェルビーイング経営・基礎講座＆無料コンサルティング」付
●開催日時：
※各回９０分間を想定
〇 ２月６日（月）： 16時〜
〇 ２月７日（火）〜２月13日（月）： 毎日３回（11時〜、13時30分〜、16時〜）
●募集人数：各回最大５名まで
●場所：オンライン（ZOOMミーティング形式）
●参加費用：無料
●初日のタイムライン
・１６時００分〜 当社代表小林による「ウェルビーイング経営・基礎講座」
・１６時４５分〜 Well-beingマネジメント｜エントリープログラム第２期募集のご説明
・１７時２０分〜 質疑応答、無料コンサルティング
・１７時３０分 終了
●注意事項
※当日のZOOMのアドレスはお申込頂いた方へ別途お知らせ致します。
※当日のタイムラインは変更になる可能性がございます。
※少人数で、双方的に行いますので、当日はカメラオン、マイクオンができる環境からアクセスしてください。
■本説明会の登壇者・コンサルタント紹介■
[画像2: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-bed9fc6e849761aeb989-0.png ]
株式会社Well-being経営研究所
代表取締役
戦略コンサルタント 兼 人と組織の革新コンサルタント
主に企業の組織変革を専門にするコンサルタント。実績としては、上場企業を２年間で売上1.6倍（ +164億円 ）・利益２倍（ +57億円 ）・株価2.3倍、など。
個人的な活動としては、ドラッカー学会総会・ネクストソサエティフォーラム2017の実行委員長として、参加者数前年比2.5倍など、営利・非営利問わず高い成果を上げてきた。ドラッカー学会会員、渋澤ドラッカー研究会会員、OD Network Japan会員。
●今回小林がお伝えする「ウェルビーイング経営・基礎講座」の概要
・なぜいまウェルビーイング経営なのか？
・これからの新しい時代とは何か？
・ウェルビーイング経営とは何か？
・ウェルビーイング経営により企業は何が得られるのか？
＜＜＜本説明会開催の背景＞＞＞
■時代の大きな潮流■
コロナ前から始まっていた時代の大きな変化は、コロナによってさらにそれが加速し、いま多くの企業がそれを感じているはずです。
●顕在化している課題
・いい人材が採用できない
・優秀な人ほど辞めてしまう
・社員のモチベーションが上がらない
・うつ病などの精神疾患が増えている
・パワハラ、セクハラ、モラハラがなくならない など
↓
業績の悪化
↓
最悪、倒産・・・
●顕在化している時代の要請
・人的資本情報開示の義務化（上場企業）
・マルチステークホルダー経営への転換
・ダイバーシティー＆インクルージョン
・健康経営に対する時代の要請
・働き方改革
・組織風土改革
・人財育成
●時代要請の本質：人的資本経営・ウェルビーイング経営
〜すべてのひとは、幸せになるために生きている、という当たり前のことへの気づき〜
つまり、時代が求めているのは、「ひと」という資産を経営の中心に据える経営であり、その中心にあるのが「ウェルビーイング」であり、さらにその中心にあるのは、「社員の幸せ」である、と私たちは考えます。
事実、人材版伊藤レポートの中心である一橋大学名誉教授の伊藤邦雄先生も「人的資本経営の中心は、ウェルビーイングだ」と仰っています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-c4158f253bf087bc45e3-21.png ]
○日本的経営への回帰
「社員の幸せを第一に考える。」それは、多くの日本人にとってとても馴染みのあるものではないでしょうか。
しかし、バブル崩壊後、日本企業の多くは、西洋的マネジメントに、その解決法を求めましたが、結果的にそれはうまくいかず、いま本来の日本的経営に回帰するよう、皮肉にも海外の方が先行して、世界全体が動き始めているのです。
＜＜＜こんな企業、担当の方にオススメ＞＞＞
●人的資本経営、ウェルビーイング経営の重要性は理解しているが 何から手をつけて良いかわからない
●上司からウェルビーイングについて何かするように指示を受けたが 何から始めればよいかわからない
●人的資本経営、ウェルビーイング経営を実現するまでの ロードマップが描けていない
●人的資本経営、ウェルビーイング経営を進める上で、今後どのような 課題がでてくるのか、またどんな解決策があるのか想像できない
●すでに行動・実践しているが、今やっていることが 正しいかどうか不安がある
●組織変革の難しさを実感しており、いま抱えている 課題解決の糸口をつかみたい
●優秀な人材が立て続けに辞めてしまい、社内の雰囲気が悪化している
●様々な経営課題が山積しており、何から手をつけて良いか分からなくなっている
●目の前の課題よりも、より本質的な課題を解決したい
＜＜＜「Well-beingマネジメントプログラム」とは？＞＞＞
●人的資本経営・ウェルビーイング経営への転換を目的とした専用プログラム
〜企業の業績UPと社員の幸せを、両立する具体的な方法〜
「人的資本」や「ウェルビーイング」の重要性を理解し、いざ動き始めようとしても、一歩間違えると宗教的になりかねない、どのように現場に導入すれば良いかわからない、業績とどう相関するのかわからない、具体的に何をしたら良いかわからない、という声をよく聞きます。
そこで、私たちは、社員の幸せを中心とした経営スタイル「ウェルビーイング経営」の導入を推進するための、科学的なエビデンスに基づいた専門プログラムを開発致しました。
●設計コンセプト：Well-being×組織開発
本プログラムは、「社員一人ひとりの幸せを高める施策」と、それを「定着させるための施策」の２つの軸で設計されています。
そして、組織を変革するための「コアチーム」を企業内部に育成します。コアチームは、チェンジリーダー数名で構成します。大企業であれば、まずは５名、100名以下の中小企業であれば、社長１人だけでも十分です。
どちらにせよ、人的資本経営・ウェルビーイング経営に転換するためには、その専門チームを内部に育成することが、絶対必要条件です。
[画像4: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-8449655e0a67981fda6d-25.png ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-e0e5e0fcd4071a5edb75-22.png ]
●本プログラムの特徴１.：Well-being パート＝法人向け「ウェルビーイングダイアログカード」
[画像6: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-38ba12fc516bef1dee09-4.png ]
「人の幸せ」というと、抽象的で、漠然としている、と感じる人はまだ多いかもしれませんが、この半世紀程度で、世界中でさまざまな研究が進んでおり、いろいろなことがわかってきています。
当社では、日本における幸福学研究の第一人者、慶應大学の前野隆司教授と、奥様の前野マドカ氏とお二人で開発された「ウェルビーイングダイアログカード」を、社員一人ひとりの幸せを高めるためのツールとして、採用しました。
このウェルビーイングダイアログカードは、トランプ型の対話カードで、52枚それぞれに問いが書かれています。それらの問いに向き合うことで、幸福度が高まる、という科学的エビデンスのある問いだけを厳選したものです。本プログラム内でもお伝えする、前野隆司教授の『幸せの四つの因子』について併せてご理解いただくことで、より大きな成果を上げられます。
●ウェルビーイングダイアログカード開発者
■前野隆司教授
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授兼同大学ウェルビーイングリサーチセンター長
一般社団法人ウェルビーイングデザイン代表理事
幸福学、幸福経営学、イノベーションの研究・教育を行なっている。
著書に、『ウェルビーイング』（日本経済新聞出版）、『幸せのメカニズム』(講談社現代新書)、『幸せな職場の経営学』（小学館）、『幸福学×経営学』（内外出版社）、『幸せの日本論』（角川）など多数。
[画像7: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-b084b2a6e6cba6b873ca-6.png ]
■前野マドカ氏
EVOL株式会社代表取締役CEO
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科附属
システムデザイン・マネジメント研究所研究員
サンフランシスコ大学、アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）などを経て現職。
著書に、『ウェルビーイング』（日本経済新聞出版）、『そのままの私で幸せになれる習慣』（WAVE出版）、『月曜日が楽しくなる幸せスイッチ』 （ヴォイス）、『ニコイチ幸福学』（CCCメディアハウス）など。
[画像8: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-dd301b409da985d0e7db-8.png ]
●本プログラムの特徴２.：組織変革パート＝ODLabo
人は環境のイキモノ、つまり普段過ごしている環境に適応します。したがって、どれだけ社員一人ひとりの幸せを高めたとしても、環境＝組織が変わらなければ、それは一時的なものになってしまい、その投資も努力も水泡に帰してしまいます。そこで、重要になるのが、組織変革、という視点です。組織そのものを変革することで、社員の幸せが定着し、より長期的に、より大きな成果を得ることができます。
〇社員の幸せを定着させるための環境づくり、それが「組織開発」
「組織開発」という言葉をご存知ない方もいらっしゃるかもしれません。社員一人ひとりの能力を高める「人材開発」という言葉は一般化し、多くの企業でも活用されていると思います。
しかし、今の世の中は、一人で仕事が完結することはほとんどなく、たいていはチームや組織で動くことが多いはずです。
したがって、高めた個人のポテンシャルを最大限に発揮するためには、組織そのものもそのポテンシャルを最大化する必要があります。そこで生まれたのが、「組織開発」という専門分野で、組織変革にはこの分野の専門知識が必須になります。
当社では、日本を代表する企業で数多くの実績を誇る組織開発のスペシャリスト、ODLaboの水迫洋子氏を招聘し、本プログラムの組織変革パートを担当いただいております。
■水迫洋子氏
[画像9: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-0b2a586c203b97236541-9.png ]
[画像10: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-c07012f511242cd55880-10.png ]
OD Lab合同会社代表
Organization Development Network Japan理事
（株）スコラ・コンサルト パートナー
（株）プラス・アルファコンサルティング 社外取締役
野村證券を経て、電力会社の新規事業として子会社3社の事業会社を立ち上げる。新事業拡大の中、組織変革の重要性を感じ、企業変革コンサルティングの草分けであるスコラ・コンサルトのプロセスデザイナーに。
2008年から代表取締役を7年務めたのち、2020年より組織開発のコンサルティング支援のOD Lab合同会社を設立。世界最大の組織開発に関わる実践者・研究者のコミュニティ（ODNJ）の理事も兼任。
青山学院大学院 社会情報学部ヒューマンイノベーション学科修士課程修了
主な著書に『ヤマトの人の育て方』（KADOKAWA）がある。
[画像11: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-f4a65552eb348f8a5b95-11.png ]
●本プログラムの特徴３.：組織・企業横断型の研修プログラム
本プログラムは、ご参加いただく複数の企業の受講生が合同で研修を行う組織・企業横断型の研修プログラムになっております。
これにより、得られるメリットは大きく３つ。
１つは、お互いのケーススタディやノウハウを共有できる、ということ。組織変革においては、様々な状況に応じて、それぞれ柔軟な打ち手が必要となります。その際に重要なのが、成功事例と失敗事例。もちろん、他社の事例がそのまま自社に当てはまるとは限りません。
しかし、それを知っているのと、知らないのでは、打ち手の幅と成功の角度は全く変わります。また、このようなケーススタディは、繊細な問題を含むので、あまり公には語られない情報になります。同じ学びをしている信頼できる仲間同士だからこそ共有できる情報がここで得られます。
２つは、それによって莫大な時間とコストの削減ができる、ということです。各社での試行錯誤は当然必要ですが、できる限り失敗を減らすことで、巻き戻しの時間とコストが大幅にカットできます。
そして、３つ目は、同じ志を持った仲間がいる、という心の支えです。特に大企業においては、ウェルビーイング経営や組織変革というと最初は組織の中で浮いてしまう可能性があります。その時に、同じ課題を持って取り組んでいる仲間がいる、と思えるのはとても心強いものです。
なお、本プログラムは、チーム型での参加と、単独型での参加の２パターンの参加形態があります。チーム型は、上場企業、大企業向けで、組織の中に、変革のコアチームをつくることを目的としていますので、できる限り部署横断型で人選をしていただくことを推奨しております。
●本プログラムのゲスト講師
■大久保寛司氏（人と経営研究所所長）
[画像12: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-7de75e95cdf3ab23420f-23.png ]
1973年に日本IBM入社。顧客重視の経営革新、企業の体質改善と仕組みづくり、社員の意識改革などに尽力し、25,000人の社員を抱える日本IBMの体質変容。
2000年にIBMを退職し、「人と経営研究所」を設立。その後20年以上にわたり、人と経営の本来の姿を探求し、全国の「いい会社」を自らの足で訪ね、これまで大企業の経営者から中・小企業の経営者、NPO法人のトップ、また各自治体の?長等、様々な組織のトップと直接懇談し、その組織の特徴を研究してきた。
企業はもとより、医療機関、自治体、教育関連団体からの要請も多い。特に気付きを引き出す合宿研修は「参加者の意識が大きく変わる」と絶賛され、これまで10万人以上の方々の行動変容を導いてきたと言われる伝説のメンター。著書に「あり方で生きる」他多数。
■山本伸氏
[画像13: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-a2967e1e3d5db987fd63-24.png ]
シミックホールディングス株式会社CEO Office所属”We”nnovationファシリテーター
一般社団法人ビジネスモデルイノベーション協会(BMIA)常務理事
多摩大学大学院MBA客員教授
名古屋大学学術研究・産学官連携推進本部客員准教授
医療・ヘルスケア分野における“異業種共創型“イノベーションの専門家。外資系製薬・医療機器メーカー３社15年勤務後、医療法人の組織開発コンサルティングを経て2017年シミックグループ入社。
イノベーター人財の発掘と組織化、及び製薬企業等の新規事業創出プログラムを運営している。2021年より、デザイン思考を基に開発した全社向けリスキリング・イノベーター人財発掘プログラムを開始。イノベーティブな組織風土づくりを、ボトムアップで支援中。
監修した書籍「イノベーションの迷路〜ゴールに導く4つのルートと10のステップ」は、クラウドファンディングに成功し2021年1月に発刊。
本プログラムの詳しい内容は、説明会にてお伝え致します。
ぜひ、説明会にお越しください。
●受講生の声
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=5G0HLXosh7s ]
[画像14: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-b70509744e0489bb8998-12.png ]
[画像15: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-47a9e3e64df0fd130061-13.png ]
〇コマニー株式会社 北川 真奈美様（経営推進部 部長）
[画像16: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-7c855a61939147eaef3e-14.png ]
知識より対話による実感が大事だということに共感しています。
Well-beingマネジメントプログラムが楽しい時間だったのは目的が同じで前向きな方々から学ぼうという姿勢が前提にあるからだと気づき、改めて主体的に取り組むことの重要性を感じました。
働くことと幸せになることは、まだトレードオフの関係というところがありますが、せっかく会社が後押ししてくれているので「幸せに働く」ために自分たちが良くしていきたいと思います。
たくさんの学びと気づきを、本当にありがとうございました。今後ともどうぞよろしくお願いします。
〇NECネッツエスアイ株式会社 中條 貴美様（Well-being推進室長 兼 経営企画担当部長）
[画像17: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-c37783b73e5ee1153f2c-15.png ]
ウェルビーイングという壮大なテーマに取り組んでいる、同じ思いを持つ者同士のつながりができました。とても貴重な関係づくりをさせていただきました。
社内の部署を横断したチームでウェルビーイングに取り組んでいく体制ができたことも会社にとってとても良いことだと思っています。
〇株式会社ポーラ 西山あゆみ様（人事戦略部 ヒューマンリソースチーム （受講当時））
[画像18: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-8ff0e64cf3ceb8f3e6e4-16.png ]
ウェルビーイングに対しての対話の重要性を実感しました。
他の２社様との対話を通じて、自社の強みを客観的に知ることができただけでなく、同じ志を持ったメンバーとの課題共有や互いの活動について情報交換させて頂くことで学びが拡がりました。
長期プログラムだからこそ得られた関係性は非常にメリットがありました。
＜＜＜Well-beingとは＞＞＞
「健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態（Well-being）にあること」（日本WHO協会仮訳）というものです。
＜＜＜ウェルビーイング経営とは＞＞＞
企業にとって重要な経営資源である人材が、心身ともに健康で充実した状態＝Well-Beingであり、仕事に対するモチベーションや帰属意識が向上し、満足した生活をおくれるという状態を維持するなど、社員や全てのステークホルダーのWell-beingを経営の中心軸におく古くて新しいマネジメントスタイルです。なぜならば、「ウェルビーイング経営」は、本来の日本企業らしい経営スタイルだと当社では考えています。
＜＜＜なぜいまウェルビーイング経営なのか？＞＞＞
日本は過去30年間GDPが全く上昇しておらず、経済成長していないと言えます。これは先進国の中でも稀な異常事態です。
海外ではウェルビーイング経営が10年以上前から浸透し始めており、アメリカの研究では、ウェルビーイング経営の導入には以下のメリットがあることが報告されています。
??従業員の心身ともに健康な状態を維持
??従業員エンゲージメントを高める
??離職率・欠勤率を下げる
??従業員のモチベーションを高める
??パフォーマンスの向上（創造性は３倍、生産性は３１％、売上は３７％高い）
※出典：ハーバードビジネスレビュー２０１２年５月号「幸福の戦略」P６２〜６３
こうした海外の報告から、日本の生産性や企業業績の低迷は、ウェルビーイング経営を企業に導入することで大きく改善されると期待されています。
また、近年投資家が企業の「人的資本」に注目し始めています。アメリカでは2020年に「人的資本情報開示」が義務化され、日本でもこの動きが加速しています。
経済産業省が、2022年5月に発表した「人材版伊藤レポート2.0」を策定する際の中心的存在の一橋大学の伊藤邦雄先生も「人的資本経営」の中心にあるのが「ウェルビーイング」である、とおっしゃっています。
これから「ウェルビーイング経営」は、日本企業復活のための主軸になる、と私たちは考えています。
＜＜＜Well-beingマネジメントプログラムの目的と社会的意義＞＞＞
当社では、本プログラムの提供を通じて、下記の目的と社会的意義を達成します。
・日本企業のウェルビーイング経営の世界に対する10年以上の遅れを取り戻す
・将来的に日本発のウェルビーイング経営のマネジメントスタイルを日本がリーダーとなって世界へ発信していく
・SDG'sの８番を中心に、３、４、５、９、１０、に貢献する
[画像19: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-cb51985a564ac11cb51a-17.png ]
＜＜＜本説明会の参加受付について＞＞＞
※開催最終日前日の2023年２月12日（日）17時が最終受付期限となります。
※本イベントに関する詳細・お申込は下記をご覧ください。
[画像20: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-8df6a77a7a64542b6308-20.png ]
＞ https://r.kizunacast.co.jp/8pCGbl
＜＜＜本説明会に関する問い合わせ窓口＞＞＞
株式会社Well-being経営研究所（旧社名：キズナキャスト）
〒150-0002
東京都渋谷区渋谷2-7-13 ネオメット青山3F
TEL: 03-6419-2985（平日9時〜18時）
Fax: 03-6868-3218
お問合せフォーム：https://www.wellbeing-management-labo.co.jp/contact/ （24時間）
※1. 自社調べ（日本国内における「組織変革プログラムサービス」として、2022年1月ネット上にて調査）
株式会社Well-being経営研究所（東京都渋谷区、代表取締役 小林広治）が2023年４月から実施する「Well-being マネジメントプログラム」の説明会を、2023年２月６日（月）16時から、翌週２月13日（月）まで１週間連続開催致します。
当日は、各回５名限定の少人数かつ双方向型で行い、当社社長兼戦略コンサルタントの小林による「ウェルビーイング経営・基礎講座」や、個別コンサルティングも無料でご提供致しますので、その場で実務的な疑問や課題を解決して頂くことができるお得な説明会です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-8016c74b2592ac3db457-19.png ]
＜＜＜説明会の概要＞＞＞
■Well-beingマネジメント｜エントリープログラム第２期募集説明会■
当社社長兼戦略コンサルタントの小林による「ウェルビーイング経営・基礎講座＆無料コンサルティング」付
●開催日時：
※各回９０分間を想定
〇 ２月６日（月）： 16時〜
〇 ２月７日（火）〜２月13日（月）： 毎日３回（11時〜、13時30分〜、16時〜）
●募集人数：各回最大５名まで
●場所：オンライン（ZOOMミーティング形式）
●参加費用：無料
●初日のタイムライン
・１６時００分〜 当社代表小林による「ウェルビーイング経営・基礎講座」
・１６時４５分〜 Well-beingマネジメント｜エントリープログラム第２期募集のご説明
・１７時２０分〜 質疑応答、無料コンサルティング
・１７時３０分 終了
●注意事項
※当日のZOOMのアドレスはお申込頂いた方へ別途お知らせ致します。
※当日のタイムラインは変更になる可能性がございます。
※少人数で、双方的に行いますので、当日はカメラオン、マイクオンができる環境からアクセスしてください。
■本説明会の登壇者・コンサルタント紹介■
[画像2: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-bed9fc6e849761aeb989-0.png ]
株式会社Well-being経営研究所
代表取締役
戦略コンサルタント 兼 人と組織の革新コンサルタント
主に企業の組織変革を専門にするコンサルタント。実績としては、上場企業を２年間で売上1.6倍（ +164億円 ）・利益２倍（ +57億円 ）・株価2.3倍、など。
個人的な活動としては、ドラッカー学会総会・ネクストソサエティフォーラム2017の実行委員長として、参加者数前年比2.5倍など、営利・非営利問わず高い成果を上げてきた。ドラッカー学会会員、渋澤ドラッカー研究会会員、OD Network Japan会員。
●今回小林がお伝えする「ウェルビーイング経営・基礎講座」の概要
・なぜいまウェルビーイング経営なのか？
・これからの新しい時代とは何か？
・ウェルビーイング経営とは何か？
・ウェルビーイング経営により企業は何が得られるのか？
＜＜＜本説明会開催の背景＞＞＞
■時代の大きな潮流■
コロナ前から始まっていた時代の大きな変化は、コロナによってさらにそれが加速し、いま多くの企業がそれを感じているはずです。
●顕在化している課題
・いい人材が採用できない
・優秀な人ほど辞めてしまう
・社員のモチベーションが上がらない
・うつ病などの精神疾患が増えている
・パワハラ、セクハラ、モラハラがなくならない など
↓
業績の悪化
↓
最悪、倒産・・・
●顕在化している時代の要請
・人的資本情報開示の義務化（上場企業）
・マルチステークホルダー経営への転換
・ダイバーシティー＆インクルージョン
・健康経営に対する時代の要請
・働き方改革
・組織風土改革
・人財育成
●時代要請の本質：人的資本経営・ウェルビーイング経営
〜すべてのひとは、幸せになるために生きている、という当たり前のことへの気づき〜
つまり、時代が求めているのは、「ひと」という資産を経営の中心に据える経営であり、その中心にあるのが「ウェルビーイング」であり、さらにその中心にあるのは、「社員の幸せ」である、と私たちは考えます。
事実、人材版伊藤レポートの中心である一橋大学名誉教授の伊藤邦雄先生も「人的資本経営の中心は、ウェルビーイングだ」と仰っています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-c4158f253bf087bc45e3-21.png ]
○日本的経営への回帰
「社員の幸せを第一に考える。」それは、多くの日本人にとってとても馴染みのあるものではないでしょうか。
しかし、バブル崩壊後、日本企業の多くは、西洋的マネジメントに、その解決法を求めましたが、結果的にそれはうまくいかず、いま本来の日本的経営に回帰するよう、皮肉にも海外の方が先行して、世界全体が動き始めているのです。
＜＜＜こんな企業、担当の方にオススメ＞＞＞
●人的資本経営、ウェルビーイング経営の重要性は理解しているが 何から手をつけて良いかわからない
●上司からウェルビーイングについて何かするように指示を受けたが 何から始めればよいかわからない
●人的資本経営、ウェルビーイング経営を実現するまでの ロードマップが描けていない
●人的資本経営、ウェルビーイング経営を進める上で、今後どのような 課題がでてくるのか、またどんな解決策があるのか想像できない
●すでに行動・実践しているが、今やっていることが 正しいかどうか不安がある
●組織変革の難しさを実感しており、いま抱えている 課題解決の糸口をつかみたい
●優秀な人材が立て続けに辞めてしまい、社内の雰囲気が悪化している
●様々な経営課題が山積しており、何から手をつけて良いか分からなくなっている
●目の前の課題よりも、より本質的な課題を解決したい
＜＜＜「Well-beingマネジメントプログラム」とは？＞＞＞
●人的資本経営・ウェルビーイング経営への転換を目的とした専用プログラム
〜企業の業績UPと社員の幸せを、両立する具体的な方法〜
「人的資本」や「ウェルビーイング」の重要性を理解し、いざ動き始めようとしても、一歩間違えると宗教的になりかねない、どのように現場に導入すれば良いかわからない、業績とどう相関するのかわからない、具体的に何をしたら良いかわからない、という声をよく聞きます。
そこで、私たちは、社員の幸せを中心とした経営スタイル「ウェルビーイング経営」の導入を推進するための、科学的なエビデンスに基づいた専門プログラムを開発致しました。
●設計コンセプト：Well-being×組織開発
本プログラムは、「社員一人ひとりの幸せを高める施策」と、それを「定着させるための施策」の２つの軸で設計されています。
そして、組織を変革するための「コアチーム」を企業内部に育成します。コアチームは、チェンジリーダー数名で構成します。大企業であれば、まずは５名、100名以下の中小企業であれば、社長１人だけでも十分です。
どちらにせよ、人的資本経営・ウェルビーイング経営に転換するためには、その専門チームを内部に育成することが、絶対必要条件です。
[画像4: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-8449655e0a67981fda6d-25.png ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/92672/4/resize/d92672-4-e0e5e0fcd4071a5edb75-22.png ]
●本プログラムの特徴１.：Well-being パート＝法人向け「ウェルビーイングダイアログカード」
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「人の幸せ」というと、抽象的で、漠然としている、と感じる人はまだ多いかもしれませんが、この半世紀程度で、世界中でさまざまな研究が進んでおり、いろいろなことがわかってきています。
当社では、日本における幸福学研究の第一人者、慶應大学の前野隆司教授と、奥様の前野マドカ氏とお二人で開発された「ウェルビーイングダイアログカード」を、社員一人ひとりの幸せを高めるためのツールとして、採用しました。
このウェルビーイングダイアログカードは、トランプ型の対話カードで、52枚それぞれに問いが書かれています。それらの問いに向き合うことで、幸福度が高まる、という科学的エビデンスのある問いだけを厳選したものです。本プログラム内でもお伝えする、前野隆司教授の『幸せの四つの因子』について併せてご理解いただくことで、より大きな成果を上げられます。
●ウェルビーイングダイアログカード開発者
■前野隆司教授
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授兼同大学ウェルビーイングリサーチセンター長
一般社団法人ウェルビーイングデザイン代表理事
幸福学、幸福経営学、イノベーションの研究・教育を行なっている。
著書に、『ウェルビーイング』（日本経済新聞出版）、『幸せのメカニズム』(講談社現代新書)、『幸せな職場の経営学』（小学館）、『幸福学×経営学』（内外出版社）、『幸せの日本論』（角川）など多数。
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■前野マドカ氏
EVOL株式会社代表取締役CEO
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科附属
システムデザイン・マネジメント研究所研究員
サンフランシスコ大学、アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）などを経て現職。
著書に、『ウェルビーイング』（日本経済新聞出版）、『そのままの私で幸せになれる習慣』（WAVE出版）、『月曜日が楽しくなる幸せスイッチ』 （ヴォイス）、『ニコイチ幸福学』（CCCメディアハウス）など。
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●本プログラムの特徴２.：組織変革パート＝ODLabo
人は環境のイキモノ、つまり普段過ごしている環境に適応します。したがって、どれだけ社員一人ひとりの幸せを高めたとしても、環境＝組織が変わらなければ、それは一時的なものになってしまい、その投資も努力も水泡に帰してしまいます。そこで、重要になるのが、組織変革、という視点です。組織そのものを変革することで、社員の幸せが定着し、より長期的に、より大きな成果を得ることができます。
〇社員の幸せを定着させるための環境づくり、それが「組織開発」
「組織開発」という言葉をご存知ない方もいらっしゃるかもしれません。社員一人ひとりの能力を高める「人材開発」という言葉は一般化し、多くの企業でも活用されていると思います。
しかし、今の世の中は、一人で仕事が完結することはほとんどなく、たいていはチームや組織で動くことが多いはずです。
したがって、高めた個人のポテンシャルを最大限に発揮するためには、組織そのものもそのポテンシャルを最大化する必要があります。そこで生まれたのが、「組織開発」という専門分野で、組織変革にはこの分野の専門知識が必須になります。
当社では、日本を代表する企業で数多くの実績を誇る組織開発のスペシャリスト、ODLaboの水迫洋子氏を招聘し、本プログラムの組織変革パートを担当いただいております。
■水迫洋子氏
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OD Lab合同会社代表
Organization Development Network Japan理事
（株）スコラ・コンサルト パートナー
（株）プラス・アルファコンサルティング 社外取締役
野村證券を経て、電力会社の新規事業として子会社3社の事業会社を立ち上げる。新事業拡大の中、組織変革の重要性を感じ、企業変革コンサルティングの草分けであるスコラ・コンサルトのプロセスデザイナーに。
2008年から代表取締役を7年務めたのち、2020年より組織開発のコンサルティング支援のOD Lab合同会社を設立。世界最大の組織開発に関わる実践者・研究者のコミュニティ（ODNJ）の理事も兼任。
青山学院大学院 社会情報学部ヒューマンイノベーション学科修士課程修了
主な著書に『ヤマトの人の育て方』（KADOKAWA）がある。
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●本プログラムの特徴３.：組織・企業横断型の研修プログラム
本プログラムは、ご参加いただく複数の企業の受講生が合同で研修を行う組織・企業横断型の研修プログラムになっております。
これにより、得られるメリットは大きく３つ。
１つは、お互いのケーススタディやノウハウを共有できる、ということ。組織変革においては、様々な状況に応じて、それぞれ柔軟な打ち手が必要となります。その際に重要なのが、成功事例と失敗事例。もちろん、他社の事例がそのまま自社に当てはまるとは限りません。
しかし、それを知っているのと、知らないのでは、打ち手の幅と成功の角度は全く変わります。また、このようなケーススタディは、繊細な問題を含むので、あまり公には語られない情報になります。同じ学びをしている信頼できる仲間同士だからこそ共有できる情報がここで得られます。
２つは、それによって莫大な時間とコストの削減ができる、ということです。各社での試行錯誤は当然必要ですが、できる限り失敗を減らすことで、巻き戻しの時間とコストが大幅にカットできます。
そして、３つ目は、同じ志を持った仲間がいる、という心の支えです。特に大企業においては、ウェルビーイング経営や組織変革というと最初は組織の中で浮いてしまう可能性があります。その時に、同じ課題を持って取り組んでいる仲間がいる、と思えるのはとても心強いものです。
なお、本プログラムは、チーム型での参加と、単独型での参加の２パターンの参加形態があります。チーム型は、上場企業、大企業向けで、組織の中に、変革のコアチームをつくることを目的としていますので、できる限り部署横断型で人選をしていただくことを推奨しております。
●本プログラムのゲスト講師
■大久保寛司氏（人と経営研究所所長）
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1973年に日本IBM入社。顧客重視の経営革新、企業の体質改善と仕組みづくり、社員の意識改革などに尽力し、25,000人の社員を抱える日本IBMの体質変容。
2000年にIBMを退職し、「人と経営研究所」を設立。その後20年以上にわたり、人と経営の本来の姿を探求し、全国の「いい会社」を自らの足で訪ね、これまで大企業の経営者から中・小企業の経営者、NPO法人のトップ、また各自治体の?長等、様々な組織のトップと直接懇談し、その組織の特徴を研究してきた。
企業はもとより、医療機関、自治体、教育関連団体からの要請も多い。特に気付きを引き出す合宿研修は「参加者の意識が大きく変わる」と絶賛され、これまで10万人以上の方々の行動変容を導いてきたと言われる伝説のメンター。著書に「あり方で生きる」他多数。
■山本伸氏
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シミックホールディングス株式会社CEO Office所属”We”nnovationファシリテーター
一般社団法人ビジネスモデルイノベーション協会(BMIA)常務理事
多摩大学大学院MBA客員教授
名古屋大学学術研究・産学官連携推進本部客員准教授
医療・ヘルスケア分野における“異業種共創型“イノベーションの専門家。外資系製薬・医療機器メーカー３社15年勤務後、医療法人の組織開発コンサルティングを経て2017年シミックグループ入社。
イノベーター人財の発掘と組織化、及び製薬企業等の新規事業創出プログラムを運営している。2021年より、デザイン思考を基に開発した全社向けリスキリング・イノベーター人財発掘プログラムを開始。イノベーティブな組織風土づくりを、ボトムアップで支援中。
監修した書籍「イノベーションの迷路〜ゴールに導く4つのルートと10のステップ」は、クラウドファンディングに成功し2021年1月に発刊。
本プログラムの詳しい内容は、説明会にてお伝え致します。
ぜひ、説明会にお越しください。
●受講生の声
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=5G0HLXosh7s ]
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〇コマニー株式会社 北川 真奈美様（経営推進部 部長）
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知識より対話による実感が大事だということに共感しています。
Well-beingマネジメントプログラムが楽しい時間だったのは目的が同じで前向きな方々から学ぼうという姿勢が前提にあるからだと気づき、改めて主体的に取り組むことの重要性を感じました。
働くことと幸せになることは、まだトレードオフの関係というところがありますが、せっかく会社が後押ししてくれているので「幸せに働く」ために自分たちが良くしていきたいと思います。
たくさんの学びと気づきを、本当にありがとうございました。今後ともどうぞよろしくお願いします。
〇NECネッツエスアイ株式会社 中條 貴美様（Well-being推進室長 兼 経営企画担当部長）
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ウェルビーイングという壮大なテーマに取り組んでいる、同じ思いを持つ者同士のつながりができました。とても貴重な関係づくりをさせていただきました。
社内の部署を横断したチームでウェルビーイングに取り組んでいく体制ができたことも会社にとってとても良いことだと思っています。
〇株式会社ポーラ 西山あゆみ様（人事戦略部 ヒューマンリソースチーム （受講当時））
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ウェルビーイングに対しての対話の重要性を実感しました。
他の２社様との対話を通じて、自社の強みを客観的に知ることができただけでなく、同じ志を持ったメンバーとの課題共有や互いの活動について情報交換させて頂くことで学びが拡がりました。
長期プログラムだからこそ得られた関係性は非常にメリットがありました。
＜＜＜Well-beingとは＞＞＞
「健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態（Well-being）にあること」（日本WHO協会仮訳）というものです。
＜＜＜ウェルビーイング経営とは＞＞＞
企業にとって重要な経営資源である人材が、心身ともに健康で充実した状態＝Well-Beingであり、仕事に対するモチベーションや帰属意識が向上し、満足した生活をおくれるという状態を維持するなど、社員や全てのステークホルダーのWell-beingを経営の中心軸におく古くて新しいマネジメントスタイルです。なぜならば、「ウェルビーイング経営」は、本来の日本企業らしい経営スタイルだと当社では考えています。
＜＜＜なぜいまウェルビーイング経営なのか？＞＞＞
日本は過去30年間GDPが全く上昇しておらず、経済成長していないと言えます。これは先進国の中でも稀な異常事態です。
海外ではウェルビーイング経営が10年以上前から浸透し始めており、アメリカの研究では、ウェルビーイング経営の導入には以下のメリットがあることが報告されています。
??従業員の心身ともに健康な状態を維持
??従業員エンゲージメントを高める
??離職率・欠勤率を下げる
??従業員のモチベーションを高める
??パフォーマンスの向上（創造性は３倍、生産性は３１％、売上は３７％高い）
※出典：ハーバードビジネスレビュー２０１２年５月号「幸福の戦略」P６２〜６３
こうした海外の報告から、日本の生産性や企業業績の低迷は、ウェルビーイング経営を企業に導入することで大きく改善されると期待されています。
また、近年投資家が企業の「人的資本」に注目し始めています。アメリカでは2020年に「人的資本情報開示」が義務化され、日本でもこの動きが加速しています。
経済産業省が、2022年5月に発表した「人材版伊藤レポート2.0」を策定する際の中心的存在の一橋大学の伊藤邦雄先生も「人的資本経営」の中心にあるのが「ウェルビーイング」である、とおっしゃっています。
これから「ウェルビーイング経営」は、日本企業復活のための主軸になる、と私たちは考えています。
＜＜＜Well-beingマネジメントプログラムの目的と社会的意義＞＞＞
当社では、本プログラムの提供を通じて、下記の目的と社会的意義を達成します。
・日本企業のウェルビーイング経営の世界に対する10年以上の遅れを取り戻す
・将来的に日本発のウェルビーイング経営のマネジメントスタイルを日本がリーダーとなって世界へ発信していく
・SDG'sの８番を中心に、３、４、５、９、１０、に貢献する
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＜＜＜本説明会の参加受付について＞＞＞
※開催最終日前日の2023年２月12日（日）17時が最終受付期限となります。
※本イベントに関する詳細・お申込は下記をご覧ください。
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＞ https://r.kizunacast.co.jp/8pCGbl
＜＜＜本説明会に関する問い合わせ窓口＞＞＞
株式会社Well-being経営研究所（旧社名：キズナキャスト）
〒150-0002
東京都渋谷区渋谷2-7-13 ネオメット青山3F
TEL: 03-6419-2985（平日9時〜18時）
Fax: 03-6868-3218
お問合せフォーム：https://www.wellbeing-management-labo.co.jp/contact/ （24時間）
※1. 自社調べ（日本国内における「組織変革プログラムサービス」として、2022年1月ネット上にて調査）
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