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購買意欲を10倍以上も向上させたスマートフォン動画広告の最新事例
[15/03/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
スマホ向け動画配信ネットワーク「VeleT」における認知度調査報告
Wano株式会社と株式会社アドウェイズが運用するスマホ向け動画広告ネットワーク「VeleT」において、プロモーション動画の視聴者と非視聴者における態度変容を調査した結果を発表。
認知度から購買意欲まであらゆる項目で動画視聴による向上効果が認められ、動画の視聴回数や視聴時間においてもそれぞれ相関関係が認められた。
特にプロモーション訴求商品の購買意欲が最大で10倍も向上しており、スマホの動画マーケティングにおけるポジティブな広告効果が認められている。
[画像1: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-545117-10.jpg ]
Wano株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：野田威一郎 以下、Wano）及び株式会社アドウェイズ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長CEO：岡村陽久 以下、アドウェイズ）は両社が運用するスマートフォン向け動画アドネットワークサービス「VeleT（ベレット）」の広告主2社の協力を得て、同サービスが保持している動画視聴者および非視聴者データを対象に動画広告視聴後の企業、企業商品の認知および購買意欲の向上に関する意識アンケート調査を行いました。
本調査は、動画視聴者、非視聴者ならびに動画視聴者の回答結果において視聴回数や視聴時間に応じた数値の変遷などの集計を行いながら、一般的にCookieを介したアンケート手法が主流であるため取得が難しいiOSユーザーに対し、「VeleT」独自のオーディエンスデータの取得方法によるアンケート実施が実現できました。
今回の調査結果は、今後スマートフォンデバイスにおける動画マーケティングとサーベイの重要性を考えるきっかけになると思っております。
■動画視聴者と非視聴者における比較実績
[表1: http://prtimes.jp/data/corp/3667/table/5_1.jpg ]
上記のアンケートを実施し、回答結果を集計した結果のサマリーは以下の通り。（図1参照）
１. 企業認知度調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約104％。
２. 対象商品の認知度調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約220％。
３. 対象商品の知識調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約312％。
４. 対象商品の購買・利用意欲調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約1,033％。
[画像2: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-359247-5.jpg ]
さらに、動画視聴者のうち、複数回動画を視聴したユーザーならびに単一回視聴したユーザーの比較において複数回視聴したユーザーが積極的な回答をした割合は企業・商品認知において約159％、購買意欲においては約129％高いポイントを示しました。（図2参照）
[画像3: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-261145-6.jpg ]
本プロモーションは、エイチ・アイ・エス社の認知度がすでに高い水準にあることを想定した中での調査でしたが、スマートフォンデバイスに最も触れる機会の多いユーザー層、つまり若年層（10〜20代）をターゲットにした話題性の強いユニークな学割商材が合致したという点も非常に効果の高い商品の認知および購買意欲向上に結びついたと考えます。特に、購買意欲に関して非視聴者と比較したところ、約10倍もの積極的な回答がありました。
[表2: http://prtimes.jp/data/corp/3667/table/5_2.jpg ]
上記のアンケートを実施し、回答結果を集計した結果のサマリーは以下の通り。（図3参照）
１. 企業認知度調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約190％。
２. 企業ブランド認知度調査において、動画視聴者の認知率は非視聴者の約175％。
３. 対象商品の認知度調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約182％。
４. 対象商品の購買・利用意欲調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約363％。
[画像4: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-978244-7.jpg ]
さらに、上記調査と同様に視聴回数において調査を行ったところ、複数回視聴したユーザーは企業・商品認知において約110％、購買意欲においては約135％と高いポイントを示す積極的な回答をしました。（図4参照）
[画像5: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-304473-8.jpg ]
なお、本プロモーションでは15秒版、30秒版の動画で配信を行っており、動画視聴ユーザーのうち、動画視聴時間のパターンに分け購買・利用意欲の数値の比較を行い、15秒版を視聴したユーザーと比較したところ、30秒版を視聴したユーザーのほうが約155％購買・利用意欲に積極的な回答をした割合が多いという結果が認められました。（図5参照）
[画像6: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-311219-9.jpg ]
本プロモーションは「VeleT」での動画プロモーションならびにTVCMでの露出展開を同時期に行い、webでの動画訴求と連動させたことでユーザーの認知度が向上したと考えます。
特に動画視聴者の回答結果において非視聴者との対比で、いずれの認知調査でも高いポイントを示したことでWebの動画プロモーションで認知度や購買意欲の向上を目的としたマーケティング活動が可能であると考えます。
そして、動画の視聴回数と認知度・購買意欲の連動性だけでなく、試聴した動画時間により、短い動画よりも長い動画を視聴したユーザーの回答結果がより積極的であるという結果が出ました。このことからも、今後も継続してより最適な動画の視聴回数および動画素材の長さについて調査・検証を続けていくべきと考えます。
今回の事例以外のプロモーションにおいてもVeleTでは随時、動画広告の配信とユーザー調査を継続して行っており、今までハードルが高かったスマートフォンデバイスにおける動画広告の配信とユーザーへの意識調査をより簡単に実施できるメニューを提供しております。
Wanoならびにアドウェイズは、本調査結果を活用しスマートフォン動画アドネットワーク「VeleT」の機能拡充に努め、さらなる広告効果を高めるサービスの提供に取り組んでまいります。
■本件に関するお問い合わせ
Wano株式会社 伊藤・青木・村上
メールアドレス：welcome@wano.co.jp TEL：03-6824-9351
■Wano株式会社 （http://www.wano.co.jp/）
「音楽・映像 × IT」をテーマに2008年設立。世界最大級のデジタル音楽流通サービス「tunecore」の日本法人設立、最も手軽にダウンロードできる音楽配信サイト「TERMINAL MP3 DOWNLOAD」、映像クリエーターと音楽アーティストのコラボレーションによるショートムービープロジェクト「ShortMovieCrash」、株式会社アドウェイズとの協業事業であるスマートフォン動画広告ネットワーク「VeleT」など、様々なプロジェクトを展開する。
■株式会社アドウェイズ （http://www.adways.net/）
2001年設立。2006年に東証マザーズ上場。国内最大級のアフィリエイトサービス「JANet」「Smart-C」の運営をはじめ、スマ―トフォン向け広告配信サービス「AppDriver」や全世界対応のスマートフォンアプリ向け効果測定システム「PartyTrack」を展開する。また、アプリ／コンテンツの企画・開発・運営など多彩な事業を展開。海外拠点は、アジア、北米地域など10カ国。中国子会社では2003年からインターネット広告事業を展開。昨今では、アジアを中心にスマートフォン向け広告事業に注力する。
■株式会社エイチ・アイ・エス (http://www.his-j.com/)
もっと多くの方に世界へ飛び出してほしい。いろいろなものを見、たくさんの人と出会ってほしい。1980年、日本の旅の変革を求め、リーズナブルな海外航空券の販売からスタート。35年目を迎えた現在、国内303店舗、127都市 186拠点を展開。旅行業のみならず、ホテル事業、運輸事業、テーマパーク事業など多様な旅行商品とサービスで、“いい旅を、世界中のお客様に” 提供しております。
■株式会社デアゴスティーニ・ジャパン（http://deagostini.jp/）
デアゴスティーニグループは、週刊や隔週刊で、ある分野の本格的な知識やハウ・ツーを提供していくパートワーク形式での出版を行う出版社で、パートワーク出版業界で全世界の50％以上ものシェアを占める、パートワークのリーディングカンパニーです。1901年世界地図の普及を目的としてイタリアで設立された地理学研究所から発展し、以来100年以上、地図をはじめとする学習本などの出版物を刊行してきました。日本ではデアゴスティーニ・ジャパンとして 多彩なジャンルのパートワークをご用意しています。
■VeleT（ベレット） （http://velet.jp/）
Wano株式会社と株式会社アドウェイズの協業事業である、スマートフォン特化型の動画広告ネットワークサービス。動画制作から配信に必要なサーバー、プレーヤーなど、また独自の広告配信メディアネットワークを持ち、レポートまで動画マーケティングに必要な機能すべてをワン・ストップで提供可能。今後最も注目されているスマートフォンデバイスの動画広告サービスとして機能・ネットワークの拡大を続けている。
Wano株式会社と株式会社アドウェイズが運用するスマホ向け動画広告ネットワーク「VeleT」において、プロモーション動画の視聴者と非視聴者における態度変容を調査した結果を発表。
認知度から購買意欲まであらゆる項目で動画視聴による向上効果が認められ、動画の視聴回数や視聴時間においてもそれぞれ相関関係が認められた。
特にプロモーション訴求商品の購買意欲が最大で10倍も向上しており、スマホの動画マーケティングにおけるポジティブな広告効果が認められている。
[画像1: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-545117-10.jpg ]
Wano株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：野田威一郎 以下、Wano）及び株式会社アドウェイズ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長CEO：岡村陽久 以下、アドウェイズ）は両社が運用するスマートフォン向け動画アドネットワークサービス「VeleT（ベレット）」の広告主2社の協力を得て、同サービスが保持している動画視聴者および非視聴者データを対象に動画広告視聴後の企業、企業商品の認知および購買意欲の向上に関する意識アンケート調査を行いました。
本調査は、動画視聴者、非視聴者ならびに動画視聴者の回答結果において視聴回数や視聴時間に応じた数値の変遷などの集計を行いながら、一般的にCookieを介したアンケート手法が主流であるため取得が難しいiOSユーザーに対し、「VeleT」独自のオーディエンスデータの取得方法によるアンケート実施が実現できました。
今回の調査結果は、今後スマートフォンデバイスにおける動画マーケティングとサーベイの重要性を考えるきっかけになると思っております。
■動画視聴者と非視聴者における比較実績
[表1: http://prtimes.jp/data/corp/3667/table/5_1.jpg ]
上記のアンケートを実施し、回答結果を集計した結果のサマリーは以下の通り。（図1参照）
１. 企業認知度調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約104％。
２. 対象商品の認知度調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約220％。
３. 対象商品の知識調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約312％。
４. 対象商品の購買・利用意欲調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約1,033％。
[画像2: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-359247-5.jpg ]
さらに、動画視聴者のうち、複数回動画を視聴したユーザーならびに単一回視聴したユーザーの比較において複数回視聴したユーザーが積極的な回答をした割合は企業・商品認知において約159％、購買意欲においては約129％高いポイントを示しました。（図2参照）
[画像3: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-261145-6.jpg ]
本プロモーションは、エイチ・アイ・エス社の認知度がすでに高い水準にあることを想定した中での調査でしたが、スマートフォンデバイスに最も触れる機会の多いユーザー層、つまり若年層（10〜20代）をターゲットにした話題性の強いユニークな学割商材が合致したという点も非常に効果の高い商品の認知および購買意欲向上に結びついたと考えます。特に、購買意欲に関して非視聴者と比較したところ、約10倍もの積極的な回答がありました。
[表2: http://prtimes.jp/data/corp/3667/table/5_2.jpg ]
上記のアンケートを実施し、回答結果を集計した結果のサマリーは以下の通り。（図3参照）
１. 企業認知度調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約190％。
２. 企業ブランド認知度調査において、動画視聴者の認知率は非視聴者の約175％。
３. 対象商品の認知度調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約182％。
４. 対象商品の購買・利用意欲調査の結果、動画視聴者の認知率は非視聴者の約363％。
[画像4: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-978244-7.jpg ]
さらに、上記調査と同様に視聴回数において調査を行ったところ、複数回視聴したユーザーは企業・商品認知において約110％、購買意欲においては約135％と高いポイントを示す積極的な回答をしました。（図4参照）
[画像5: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-304473-8.jpg ]
なお、本プロモーションでは15秒版、30秒版の動画で配信を行っており、動画視聴ユーザーのうち、動画視聴時間のパターンに分け購買・利用意欲の数値の比較を行い、15秒版を視聴したユーザーと比較したところ、30秒版を視聴したユーザーのほうが約155％購買・利用意欲に積極的な回答をした割合が多いという結果が認められました。（図5参照）
[画像6: http://prtimes.jp/i/3667/5/resize/d3667-5-311219-9.jpg ]
本プロモーションは「VeleT」での動画プロモーションならびにTVCMでの露出展開を同時期に行い、webでの動画訴求と連動させたことでユーザーの認知度が向上したと考えます。
特に動画視聴者の回答結果において非視聴者との対比で、いずれの認知調査でも高いポイントを示したことでWebの動画プロモーションで認知度や購買意欲の向上を目的としたマーケティング活動が可能であると考えます。
そして、動画の視聴回数と認知度・購買意欲の連動性だけでなく、試聴した動画時間により、短い動画よりも長い動画を視聴したユーザーの回答結果がより積極的であるという結果が出ました。このことからも、今後も継続してより最適な動画の視聴回数および動画素材の長さについて調査・検証を続けていくべきと考えます。
今回の事例以外のプロモーションにおいてもVeleTでは随時、動画広告の配信とユーザー調査を継続して行っており、今までハードルが高かったスマートフォンデバイスにおける動画広告の配信とユーザーへの意識調査をより簡単に実施できるメニューを提供しております。
Wanoならびにアドウェイズは、本調査結果を活用しスマートフォン動画アドネットワーク「VeleT」の機能拡充に努め、さらなる広告効果を高めるサービスの提供に取り組んでまいります。
■本件に関するお問い合わせ
Wano株式会社 伊藤・青木・村上
メールアドレス：welcome@wano.co.jp TEL：03-6824-9351
■Wano株式会社 （http://www.wano.co.jp/）
「音楽・映像 × IT」をテーマに2008年設立。世界最大級のデジタル音楽流通サービス「tunecore」の日本法人設立、最も手軽にダウンロードできる音楽配信サイト「TERMINAL MP3 DOWNLOAD」、映像クリエーターと音楽アーティストのコラボレーションによるショートムービープロジェクト「ShortMovieCrash」、株式会社アドウェイズとの協業事業であるスマートフォン動画広告ネットワーク「VeleT」など、様々なプロジェクトを展開する。
■株式会社アドウェイズ （http://www.adways.net/）
2001年設立。2006年に東証マザーズ上場。国内最大級のアフィリエイトサービス「JANet」「Smart-C」の運営をはじめ、スマ―トフォン向け広告配信サービス「AppDriver」や全世界対応のスマートフォンアプリ向け効果測定システム「PartyTrack」を展開する。また、アプリ／コンテンツの企画・開発・運営など多彩な事業を展開。海外拠点は、アジア、北米地域など10カ国。中国子会社では2003年からインターネット広告事業を展開。昨今では、アジアを中心にスマートフォン向け広告事業に注力する。
■株式会社エイチ・アイ・エス (http://www.his-j.com/)
もっと多くの方に世界へ飛び出してほしい。いろいろなものを見、たくさんの人と出会ってほしい。1980年、日本の旅の変革を求め、リーズナブルな海外航空券の販売からスタート。35年目を迎えた現在、国内303店舗、127都市 186拠点を展開。旅行業のみならず、ホテル事業、運輸事業、テーマパーク事業など多様な旅行商品とサービスで、“いい旅を、世界中のお客様に” 提供しております。
■株式会社デアゴスティーニ・ジャパン（http://deagostini.jp/）
デアゴスティーニグループは、週刊や隔週刊で、ある分野の本格的な知識やハウ・ツーを提供していくパートワーク形式での出版を行う出版社で、パートワーク出版業界で全世界の50％以上ものシェアを占める、パートワークのリーディングカンパニーです。1901年世界地図の普及を目的としてイタリアで設立された地理学研究所から発展し、以来100年以上、地図をはじめとする学習本などの出版物を刊行してきました。日本ではデアゴスティーニ・ジャパンとして 多彩なジャンルのパートワークをご用意しています。
■VeleT（ベレット） （http://velet.jp/）
Wano株式会社と株式会社アドウェイズの協業事業である、スマートフォン特化型の動画広告ネットワークサービス。動画制作から配信に必要なサーバー、プレーヤーなど、また独自の広告配信メディアネットワークを持ち、レポートまで動画マーケティングに必要な機能すべてをワン・ストップで提供可能。今後最も注目されているスマートフォンデバイスの動画広告サービスとして機能・ネットワークの拡大を続けている。
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