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これからのIT部門には何が必要か？IT部門とシステム全体最適化セミナー開催
[14/01/15]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜これからのIT動向を踏まえ、マネジメント面で注力すべきポイントをご紹介〜
株式会社JSOL（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村 充孝、以下「JSOL」）は、「次世代指向の情報システム戦略セミナー」を来る1月24日（水）に開催します。
[背景]
現在企業のIT部門では、これまでのシステム開発や保守運用を行うだけでなく、クラウドやビッグデータ、モバイルなどの最新技術を活用して企業戦略を支える企画的役割がより求められるようになってきています。
そのためには、新規事業やグループ再編など、目まぐるしく変わる経営課題に対応できるよう、柔軟・迅速に対応できる統一システム基盤、標準化による開発・運用コストの削減が欠かせません。
そのような課題にいち早く対応し、ニーズを実現したいとお考えの企業様向けにJSOLでは、IT部門が果たすべき役割やポイント、システム基盤の全体最適化を行うための最新ソリューションを用いたプロジェクトの実例とノウハウをご紹介します。
[本セミナー・JSOLの特色]
JSOLは1995年以降、医薬品、食品、消費財、金融業界を中心に、情報戦略策定などITコンサルティングから、ソリューションの導入・運用まで行ってきており、ほぼ全てのプロジェクトでJSOLがプライムベンダーとして、高品質なシステムを提供してきました。特に基幹システムのフロントソリューション等の周辺系システムにおいては50社以上の導入実績があります。グループ会社である、NTTデータの多彩なサービス、日本総研のコンサルティング力も加え、ITベンダーのセミナーにとどまらない内容をご提供します。
■開催概要
タイトル 次世代指向の情報システム戦略セミナー
日時 2014年1月24日 （金） 14：30〜17：00 （14：00受付開始）
会場 ベルサール飯田橋駅前
参加費 無料
定員 30名（定員になり次第受付を終了させていただきます。）
主催 株式会社JSOL
共催 株式会社日本総合研究所
協賛 株式会社NTTデータイントラマート
お申込み方法 下記URLからお申し込み下さい。
https://www.jsolmarketing.jp/public/seminar/view/30
■セミナー概要
【第一部】 これからの情報システム部門に求められる役割
〜企業利益創出に寄与する情報システム部門のあり方〜
講演：株式会社 日本総合研究所 総合研究部門
経営コンサルティング部 上席主任研究員 橋本 隆信
IT分野ではO2Oビジネス対応、スマートデバイス活用、ビッグデータ活用など新たな分野が広がる一方、従前からの基幹システム対応や内部統制対応など、情報システム部門が担う業務範囲はますます広がっています。変化するIT環境において、情報システム部門が果たすべき役割や注力すべきポイントなどを整理していきます。
【第二部】 リホスト・周辺システム統合プロジェクトの推進
〜中長期的なTCO削減と標準化基盤の構築〜
講演：株式会社 JSOL SI開発本部 ソリューションマネジャー 小高 庸平
株式会社 NTTデータイントラマート 木村 克史
次期ＩＴ中期計画や高度化するＩＴ化ニーズに対し、情報システムはより柔軟な対応を求められています。これらのニーズに対応する為にはレガシーシステム（ホスト・個別周辺システム開発）から脱却し、システム基盤を統一、標準化を推進することがポイントになります。「TCO削減」、「各業務システムの有機的な統合」をキーワードにリホスト・周辺システム統合プロジェクトの具体的な推進方法をご紹介します。
※セミナーのスケジュール・内容については、予告なく変更する場合があります。ご了承ください。
■株式会社JSOL
http://www.jsol.co.jp/
所在地 ： 東京都中央区晴海2-5-24 晴海センタービル
代表者 ： 代表取締役社長 ：中村 充孝
資本金 ： 50億円
株主 ： (株)NTTデータ，(株)日本総合研究所
設立 ： 2006年7月 (株)日本総合研究所より分社
事業内容 ： 株式会社JSOLは、プロセス系製造業を中心としたERPの導入に代表される業務ソリューション分野において、ITコンサルティングからシステム構築・運用までの一貫したサービスで、製造・流通・サービス・金融・公共などさまざまな業種のお客様のIT投資効果最大化に貢献するトータル・サービス・プロバイダーです。
2009年1月、NTTデータとの業務・資本提携により、社名を株式会社JSOLに変更すると共に、NTTデータグループ及び三井住友フィナンシャルグループの一員として、より幅広いニーズにお応えできるサービス・パートナーとして進化を遂げました。
以 上
※本リリースに記載されている内容は予告無く変更することがあります。
※本リリースに記載されている製品名、会社名は各社の商標または登録商標です。
株式会社JSOL（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村 充孝、以下「JSOL」）は、「次世代指向の情報システム戦略セミナー」を来る1月24日（水）に開催します。
[背景]
現在企業のIT部門では、これまでのシステム開発や保守運用を行うだけでなく、クラウドやビッグデータ、モバイルなどの最新技術を活用して企業戦略を支える企画的役割がより求められるようになってきています。
そのためには、新規事業やグループ再編など、目まぐるしく変わる経営課題に対応できるよう、柔軟・迅速に対応できる統一システム基盤、標準化による開発・運用コストの削減が欠かせません。
そのような課題にいち早く対応し、ニーズを実現したいとお考えの企業様向けにJSOLでは、IT部門が果たすべき役割やポイント、システム基盤の全体最適化を行うための最新ソリューションを用いたプロジェクトの実例とノウハウをご紹介します。
[本セミナー・JSOLの特色]
JSOLは1995年以降、医薬品、食品、消費財、金融業界を中心に、情報戦略策定などITコンサルティングから、ソリューションの導入・運用まで行ってきており、ほぼ全てのプロジェクトでJSOLがプライムベンダーとして、高品質なシステムを提供してきました。特に基幹システムのフロントソリューション等の周辺系システムにおいては50社以上の導入実績があります。グループ会社である、NTTデータの多彩なサービス、日本総研のコンサルティング力も加え、ITベンダーのセミナーにとどまらない内容をご提供します。
■開催概要
タイトル 次世代指向の情報システム戦略セミナー
日時 2014年1月24日 （金） 14：30〜17：00 （14：00受付開始）
会場 ベルサール飯田橋駅前
参加費 無料
定員 30名（定員になり次第受付を終了させていただきます。）
主催 株式会社JSOL
共催 株式会社日本総合研究所
協賛 株式会社NTTデータイントラマート
お申込み方法 下記URLからお申し込み下さい。
https://www.jsolmarketing.jp/public/seminar/view/30
■セミナー概要
【第一部】 これからの情報システム部門に求められる役割
〜企業利益創出に寄与する情報システム部門のあり方〜
講演：株式会社 日本総合研究所 総合研究部門
経営コンサルティング部 上席主任研究員 橋本 隆信
IT分野ではO2Oビジネス対応、スマートデバイス活用、ビッグデータ活用など新たな分野が広がる一方、従前からの基幹システム対応や内部統制対応など、情報システム部門が担う業務範囲はますます広がっています。変化するIT環境において、情報システム部門が果たすべき役割や注力すべきポイントなどを整理していきます。
【第二部】 リホスト・周辺システム統合プロジェクトの推進
〜中長期的なTCO削減と標準化基盤の構築〜
講演：株式会社 JSOL SI開発本部 ソリューションマネジャー 小高 庸平
株式会社 NTTデータイントラマート 木村 克史
次期ＩＴ中期計画や高度化するＩＴ化ニーズに対し、情報システムはより柔軟な対応を求められています。これらのニーズに対応する為にはレガシーシステム（ホスト・個別周辺システム開発）から脱却し、システム基盤を統一、標準化を推進することがポイントになります。「TCO削減」、「各業務システムの有機的な統合」をキーワードにリホスト・周辺システム統合プロジェクトの具体的な推進方法をご紹介します。
※セミナーのスケジュール・内容については、予告なく変更する場合があります。ご了承ください。
■株式会社JSOL
http://www.jsol.co.jp/
所在地 ： 東京都中央区晴海2-5-24 晴海センタービル
代表者 ： 代表取締役社長 ：中村 充孝
資本金 ： 50億円
株主 ： (株)NTTデータ，(株)日本総合研究所
設立 ： 2006年7月 (株)日本総合研究所より分社
事業内容 ： 株式会社JSOLは、プロセス系製造業を中心としたERPの導入に代表される業務ソリューション分野において、ITコンサルティングからシステム構築・運用までの一貫したサービスで、製造・流通・サービス・金融・公共などさまざまな業種のお客様のIT投資効果最大化に貢献するトータル・サービス・プロバイダーです。
2009年1月、NTTデータとの業務・資本提携により、社名を株式会社JSOLに変更すると共に、NTTデータグループ及び三井住友フィナンシャルグループの一員として、より幅広いニーズにお応えできるサービス・パートナーとして進化を遂げました。
以 上
※本リリースに記載されている内容は予告無く変更することがあります。
※本リリースに記載されている製品名、会社名は各社の商標または登録商標です。
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