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ゲノム医療情報技術によりがん治療の質向上を目指す

Genomedia株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：山田 智之、以下「Genomedia（ゲノメディア）」）は、住友商事株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員 CEO：兵頭 誠之、以下「住友商事」）、シップヘルスケアホールディングス株式会社（本社：大阪府吹田市、代表取締役社長COO：小川 宏隆、以下「シップヘルスケア」）、Aflac Ventures LLC（本社：米国ジョージア州、President ナディーム・カーン）を引受先とする第三者割当増資を実施しました。

近年、国内で新たにがんと診断される患者は年間約100万人、がんによる死亡者数は年間約37万人に達し、死因の第1位となっています。がんは様々な遺伝子異常がその原因となっていることが知られており、多数のがん関連遺伝子を同時に調べることで、患者ひとり一人のがんの遺伝子異常に合わせた治療法を探す、がんゲノム医療が注目されています。2019年6月には複数のがん遺伝子パネル検査が保険適用され、今後対象患者の拡大が見込まれています。

がんゲノム医療では、医療機関で患者のがん組織が採取され、解析センター等でがん関連遺伝子解析が実施されます。その結果検出された遺伝子異常等の検査結果は、エキスパートパネル（主治医のほか、がん薬物療法や遺伝医学、病理学、分子遺伝学、バイオインフォマティクスなど、がんゲノム医療に関わる複数の医師、専門家が参加する会議）と呼ばれる会議において検討され、治療法が決定されます。エキスパートパネルにおいては、より良い治療法を決定するための様々な幅広い情報に基づいた検討を行う必要がありますが、情報収集や整理作業などの負担が医療現場の課題となっています。

Genomediaは、2015年より、国立がん研究センターをはじめとするさまざまな医療機関、研究機関等に、ゲノム情報と臨床情報の統合システムGenomedia Frontを提供するとともに、同社独自の知識データベースを用いたゲノム医療関連情報サービスの提供を通して、エキスパートパネル等における情報収集や整理作業などの業務を支援しています。

Genomediaでは、今般の第三者割当増資に加え、住友商事およびシップヘルスケアと業務提携することにより、ゲノム医療を推進する医療機関・研究機関・サービスプロバイダ等に対するゲノム医療関連情報サービスのソリューション提供を加速します。また、臨床現場へのサービス提供実績の蓄積を通して、ゲノム医療情報を活用した創薬支援、ゲノム医療の質向上への貢献をすすめてまいります。

■Genomedia社について
会社名 ：Genomedia株式会社
設立時期 ：2013年10月
代表者 ：山田智之
事業概要 ：ゲノム医療情報サービスの提供
資本金 ：4.9億円