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転職時期、7割が「1年以内に転職したい」人材獲得競争での給与増の有効性も示唆
[17/08/31]
提供元：PRTIMES
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グローバル人材紹介会社ロバート・ウォルターズが調査結果を発表
英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は8月31日、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキル・経験を用いて働くグローバル人材を対象に、転職の価値観を調査したアンケート結果を発表しました。
転職時期、7割が「1年以内に転職したい」
外資系企業、日系グローバル企業の第一線で活躍する1,432 人のバイリンガル会社員に「次の転職時期」を聞いた結果、70％が12 ヶ月以内の転職を希望・予定していると回答しました。「チャンスがあればいつでも転職したい」との回答は前回調査（2016 年10月）の31％を大きく上回り52％となりました。当社がこれまでに実施した数々の調査で当社登録者のバイリンガル会社員の多くが、仕事を通じて成長を続けながら自分の意思でキャリアを構築したいという高い向上心を持っていることが分かっています。今回の調査結果は売り手市場を「挑戦するチャンス」と捉えて自らの力を試し、向上を図りたいという積極的な姿勢を映しているのかも知れません。さらにこの結果を現職に移る際に給与が「10％ 以下・変わっていない・下がった」回答者に絞ってみると、全体結果を上回る56％ の人が「チャンスがあればいつでも転職したい」と答えています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/26970/5/resize/d26970-5-939490-0.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/26970/5/resize/d26970-5-563340-1.jpg ]
人材獲得競争での給与増の有効性を示唆
現職に移る際に給与が「30％以上上がった」回答者の39％が「12ヶ月以上先・転職するつもりがない」と答えた一方で、「10％以下・変わっていない・下がった」回答者では「12 ヶ月以上先・転職するつもりがない」は27％ と大きく下回っています。人手不足が企業成長の足かせになり兼ねない昨今では、優秀な人材を巡る獲得競争で優位に立つために他社より高い給与額を提示する企業が増えていますが、この調査結果がその有効性を示しています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/26970/5/resize/d26970-5-834997-2.jpg ]
（実施期間：2017年5月1日〜2017年5月31日、対象：当社登録者 n=1,432人）
[表: https://prtimes.jp/data/corp/26970/table/5_1.jpg ]
英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は8月31日、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキル・経験を用いて働くグローバル人材を対象に、転職の価値観を調査したアンケート結果を発表しました。
転職時期、7割が「1年以内に転職したい」
外資系企業、日系グローバル企業の第一線で活躍する1,432 人のバイリンガル会社員に「次の転職時期」を聞いた結果、70％が12 ヶ月以内の転職を希望・予定していると回答しました。「チャンスがあればいつでも転職したい」との回答は前回調査（2016 年10月）の31％を大きく上回り52％となりました。当社がこれまでに実施した数々の調査で当社登録者のバイリンガル会社員の多くが、仕事を通じて成長を続けながら自分の意思でキャリアを構築したいという高い向上心を持っていることが分かっています。今回の調査結果は売り手市場を「挑戦するチャンス」と捉えて自らの力を試し、向上を図りたいという積極的な姿勢を映しているのかも知れません。さらにこの結果を現職に移る際に給与が「10％ 以下・変わっていない・下がった」回答者に絞ってみると、全体結果を上回る56％ の人が「チャンスがあればいつでも転職したい」と答えています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/26970/5/resize/d26970-5-939490-0.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/26970/5/resize/d26970-5-563340-1.jpg ]
人材獲得競争での給与増の有効性を示唆
現職に移る際に給与が「30％以上上がった」回答者の39％が「12ヶ月以上先・転職するつもりがない」と答えた一方で、「10％以下・変わっていない・下がった」回答者では「12 ヶ月以上先・転職するつもりがない」は27％ と大きく下回っています。人手不足が企業成長の足かせになり兼ねない昨今では、優秀な人材を巡る獲得競争で優位に立つために他社より高い給与額を提示する企業が増えていますが、この調査結果がその有効性を示しています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/26970/5/resize/d26970-5-834997-2.jpg ]
（実施期間：2017年5月1日〜2017年5月31日、対象：当社登録者 n=1,432人）
[表: https://prtimes.jp/data/corp/26970/table/5_1.jpg ]
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