SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
フォーティネット、DXを支える次世代データセンターのセキュリティ対策をハイエンドFortiGateで実現
[19/09/19]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
JR東日本グループのシステム基盤を支えるJR東日本情報システムは次世代ファイアウォール FortiGate 3200Dなどで100を超えるシステムを保護
幅広い適用領域で(Broad) システム連携し(Integrated) 自動化された(Automated) サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット（Fortinet(R)、NASDAQ：FTNT）は、JR東日本およびグループ企業の情報子会社である株式会社JR東日本情報システム（以下、JEIS）が鉄道運行やSuicaなどJR東日本グループのシステム基盤を支え、デジタルトランスフォーメーション (DX)を推進する次世代データセンターのセキュリティ対策として、FortiGate 3200D、FortiGate 1000D、FortiManager、FortiAnalyzerを導入したことを発表しました。
2010年に構築されたデータセンターにおいて、鉄道事業をはじめとするさまざまなソリューションを担う100以上のシステムを運用してきたJEISは、クラウドやビッグデータ、AIといった先端技術を駆使して新たな価値を創造していく方針のもと、2017年10月から次世代データセンター構築のプロジェクトを開始しました。新しい次世代データセンターでは、DX時代の多様なニーズにスピード感を持って対応できる基盤を構築するため、仮想化技術やオーケストレーション技術を積極的に活用し、多数に上る機器設定作業の自動化や管理の一元化が必要であると判断しました。
機器選定に当たってJEISでは、仮想ネットワーク環境との親和性に加え、中長期的に見て十分な性能を備えることを重視し、複数ベンダーのファイアウォールを独自に評価した結果、フォーティネットのFortiGateを採用しました。インターネットやグループネットワークとの接続部分はFortiGate 3200Dを、各システムにはFortiGate 1000Dを導入しました。2019年4月から稼動を開始した次世代データセンターでは、フォーティネットのアプライアンスを「プール」化し、各システムにバーチャルドメイン（VDOM）を割り当てています。プールから必要な分だけの仮想ファイアウォールを徐々に払い出すことでリソースを柔軟に使えるようになったほか、SuicaID管理システムであればSuicaID管理システム独自のルールを適用するといったことも可能になりました。
次世代データセンターでは、多数の仮想ファイアウォール・IPSを一元管理するFortiManagerやログ集約・検索を一括して行えるFortiAnalyzerの導入に加え、それらを外部オーケストレーションシステムとAPI連携させることにより、これまで一つ一つ人の手で行わなければならなかった設定作業を自動化しました。設定項目については、従来のシステムと比較し作業の94％を削減しました。
株式会社JR東日本情報システム システム基盤本部 システム基盤部 部長 久慈 政広氏は次のように述べています。「今後8年以上運用していくうちに、動画などのコンテンツが増加し、より広帯域なネットワークが求められることが予想されます。その帯域に追随できるセキュリティ製品として、専用チップで高速化に力を入れているフォーティネットの製品を選定しました。現時点では120Gbpsまで耐えうる基幹ネットワークを構築していますが、今後の増速にも対応可能な構成になっています。社会インフラを支えるシステムですので、ほんの少しのトラブルも許されません。そこでフォーティネットのプレミアムサポートを活用し、担当者がしっかりトレーニングを受け、フォーティネットの技術を理解したことが、作業時間も夜中のわずかな間に限られていた状況で、運用体制構築に当たっての時間短縮に貢献したと思います。現時点でもサポートの対応の早さを高く評価していますが、何か起きたときの最初のアクションを早く頂けると期待しています」
フォーティネットジャパン株式会社 社長執行役員 久保田 則夫は次のように述べています。「日本を代表する社会インフラのセキュリティ対策の一端を担えたことはセキュリティベンダーとして大変光栄であるとともに、重大な責務に身の引き締まる思いです。弊社のプレミムサポートサービスもご利用いただいておりますので、迅速かつ手厚いサポートをご提供してお客様のご期待に応え、弊社パートナー様とともに社会全体のシステムを守るために貢献していく所存です」
フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界415,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。
フォーティネットジャパンについては、www.fortinet.com/jp をご覧ください。
Copyright(C) 2019 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「(R)」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。
幅広い適用領域で(Broad) システム連携し(Integrated) 自動化された(Automated) サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット（Fortinet(R)、NASDAQ：FTNT）は、JR東日本およびグループ企業の情報子会社である株式会社JR東日本情報システム（以下、JEIS）が鉄道運行やSuicaなどJR東日本グループのシステム基盤を支え、デジタルトランスフォーメーション (DX)を推進する次世代データセンターのセキュリティ対策として、FortiGate 3200D、FortiGate 1000D、FortiManager、FortiAnalyzerを導入したことを発表しました。
2010年に構築されたデータセンターにおいて、鉄道事業をはじめとするさまざまなソリューションを担う100以上のシステムを運用してきたJEISは、クラウドやビッグデータ、AIといった先端技術を駆使して新たな価値を創造していく方針のもと、2017年10月から次世代データセンター構築のプロジェクトを開始しました。新しい次世代データセンターでは、DX時代の多様なニーズにスピード感を持って対応できる基盤を構築するため、仮想化技術やオーケストレーション技術を積極的に活用し、多数に上る機器設定作業の自動化や管理の一元化が必要であると判断しました。
機器選定に当たってJEISでは、仮想ネットワーク環境との親和性に加え、中長期的に見て十分な性能を備えることを重視し、複数ベンダーのファイアウォールを独自に評価した結果、フォーティネットのFortiGateを採用しました。インターネットやグループネットワークとの接続部分はFortiGate 3200Dを、各システムにはFortiGate 1000Dを導入しました。2019年4月から稼動を開始した次世代データセンターでは、フォーティネットのアプライアンスを「プール」化し、各システムにバーチャルドメイン（VDOM）を割り当てています。プールから必要な分だけの仮想ファイアウォールを徐々に払い出すことでリソースを柔軟に使えるようになったほか、SuicaID管理システムであればSuicaID管理システム独自のルールを適用するといったことも可能になりました。
次世代データセンターでは、多数の仮想ファイアウォール・IPSを一元管理するFortiManagerやログ集約・検索を一括して行えるFortiAnalyzerの導入に加え、それらを外部オーケストレーションシステムとAPI連携させることにより、これまで一つ一つ人の手で行わなければならなかった設定作業を自動化しました。設定項目については、従来のシステムと比較し作業の94％を削減しました。
株式会社JR東日本情報システム システム基盤本部 システム基盤部 部長 久慈 政広氏は次のように述べています。「今後8年以上運用していくうちに、動画などのコンテンツが増加し、より広帯域なネットワークが求められることが予想されます。その帯域に追随できるセキュリティ製品として、専用チップで高速化に力を入れているフォーティネットの製品を選定しました。現時点では120Gbpsまで耐えうる基幹ネットワークを構築していますが、今後の増速にも対応可能な構成になっています。社会インフラを支えるシステムですので、ほんの少しのトラブルも許されません。そこでフォーティネットのプレミアムサポートを活用し、担当者がしっかりトレーニングを受け、フォーティネットの技術を理解したことが、作業時間も夜中のわずかな間に限られていた状況で、運用体制構築に当たっての時間短縮に貢献したと思います。現時点でもサポートの対応の早さを高く評価していますが、何か起きたときの最初のアクションを早く頂けると期待しています」
フォーティネットジャパン株式会社 社長執行役員 久保田 則夫は次のように述べています。「日本を代表する社会インフラのセキュリティ対策の一端を担えたことはセキュリティベンダーとして大変光栄であるとともに、重大な責務に身の引き締まる思いです。弊社のプレミムサポートサービスもご利用いただいておりますので、迅速かつ手厚いサポートをご提供してお客様のご期待に応え、弊社パートナー様とともに社会全体のシステムを守るために貢献していく所存です」
フォーティネットについて (www.fortinet.com)
フォーティネット（NASDAQ: FTNT）は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス（攻撃対象領域）に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ネットワーク上でも、アプリケーションやクラウド、またはモバイル環境であっても、妥協することなく、極めて重大なセキュリティ上の問題に対応するセキュリティを提供できるのはフォーティネットのセキュリティ ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットは世界で最も多くのセキュリティアプライアンスを出荷し、世界415,000以上のお客様がビジネスを守るためにフォーティネット に信頼を寄せています。
フォーティネットジャパンについては、www.fortinet.com/jp をご覧ください。
Copyright(C) 2019 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「(R)」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。
SEO関連
