ニューノーマルで求められる住まいとライフスタイルとは
[20/08/20]
提供元:PRTIMES
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with/afterコロナ時代の住環境に求められるニーズを調査 キーワードは「快適な職住融合空間」と「試し住み」
総合的な宿泊・住宅ブランドを運営するOYO Japan合同会社(本社:東京都千代田区、社長:山本竜馬)が展開する家具家電つきアパートメントサービス「OYO LIFE」は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「住まい」やライフスタイルに対する生活者の価値観の変化を踏まえ、これからの時代に住環境で求められるニーズを自社調査した結果を発表します。また、with/afterコロナ時代に注目が集まっている、ひとつの場所にとらわれず気軽に住む場所を変える「旅するように暮らす」ライフスタイルを改めて提案します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/62759/5/resize/d62759-5-277690-0.png ]
◇ これからの住まいは「快適な職住融合空間」が重視される傾向
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、新しい働き方として急速にテレワークが浸透し、内閣府の調査では東京23区内の55.5%がテレワークを実施していると回答しました(※1)。テレワークの浸透が進むにつれ、「住まい」に対する人々のニーズも変化していると考えられ、一都三県在住の20〜35歳の男女3,028名を対象に「住まいに求めること」をテーマにオンライン調査を実施しました。従来より重要視されてきた「交通の便が良い」は64.2%と変わらず多くの票を集めたものの、外出自粛の影響でおうち時間が増えたことから「自分が暮らしやすい住まい空間」を選んだ人は61.1%にのぼり、利便性だけでなく室内の快適さも同じくらい重要視する傾向がみられました。
また、生活インフラとなるインターネット環境を重要視する声も多く見られ、「ネットワーク環境の良さ」を回答にあげた人は全体の46.3%に上りました(※2)。さらに「在宅ワークができるスペースがある」と回答した人は全体の14.0%となり、実家暮らしの20〜24歳の男性においては、17.1%にのぼりました(※2)。
調査対象となったミレニアル世代は、テレワークも含め生活全般の多くの時間を自宅で過ごすことを前提とした、職住融合型の快適な住環境を重視していることがうかがえます。
「OYO LIFE」は全室Wi-Fi完備、家具家電付き物件の豊富に提供しているため、引っ越したその日から安心してテレワークに取り組めます。また、オプションサービスとして、テレワークに必要なPC台、デスクライト、座椅子などの販売や、モニターのレンタルサービスも提供しているので、急遽テレワークに切り替わった方や、一時的にテレワークをする必要がある方でも、ニーズに合わせて必要なアイテムを簡単に揃えることができます。
□「テレワークオプションサービス」について
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000087.000041664.html
[画像2: https://prtimes.jp/i/62759/5/resize/d62759-5-659155-7.png ]
※1 内閣府「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」https://www5.cao.go.jp/keizai2/manzoku/pdf/shiryo2.pdf
※2 自社調べアンケート (調査機関 株式会社サイバーエージェント/株式会社マクロミル)
https://documentcloud.adobe.com/link/review?uri=urn:aaid:scds:US:13ddd0b2-a1bb-4193-b8d6-ed703db92851
◇ ひとつの場所に留まらず、さまざまなエリアに「試し住み」する暮らしに注目が集まる
「OYO LIFE」は2019年3月のサービス提供開始当初より、同じ場所に留まらず季節や生活の変化に合わせて「旅するように暮らす」ライフスタイルを提案しています。テレワークの普及に伴い、毎日の通勤が不要になった人も多く利便性の高い都心に住み続けるのではなく、比較的広い間取りの部屋を低予算で借りられる郊外や、海や山など自然が近いエリアに「試し住み」することにさらに注目が高まっています。
また、長引くコロナ禍の影響により新しい旅行や働き方として日本政府が提唱する、休暇を兼ねて旅先で仕事をする「ワーケーション」も話題を集めており、全国の男女1,200人を対象にしたアンケートでは全体の39.5%が「今後ワーケーションが浸透していくと思う」と回答しています(※3)。
このような背景を踏まえ、「OYO LIFE」は8月7日に毎月定額で部屋が借りられ、一都三県のさまざまなエリアに「試し住み」ができる「OYO LIFE住み放題」を先着30名限定で申し込みを開始しました。予想を上回る反響につき、同日内に定員満了となりましたので、お客様のニーズにお応えすると共に、「旅するように暮らす」ライフスタイルの浸透を後押しするため、第2弾を近日中に開始する予定です。
※3 日本トレンドリサーチ https://trend-research.jp/4108/
□ 「OYO LIFE 住み放題」について
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000062759.html
[画像3: https://prtimes.jp/i/62759/5/resize/d62759-5-832883-5.jpg ]
? 「OYO LIFE」入居者インタビュー公開中?
「OYO LIFE」に入居したきっかけや、入居後のライフスタイルの変化についてインタビューした「USER VOICE」を公開中。
タクシーでの引っ越しや、コロナ禍で一時的な仮住まいとして入居など、それぞれに合った自由度の高いライフスタイルを実現した入居者の生の声をお届けします。
https://landings.oyolife.co.jp/uservoice/interviewcase
「OYO LIFE」について(https://www.oyolife.co.jp/)
「OYO LIFE」はテクノロジーを活用し、スマートフォンひとつで物件探しから部屋の契約・支払いまで一気通貫のサービス提供を実現。家具家電付きの部屋を豊富に展開し、全室インフラ完備、また基本的なアメニティも提供しています。検索しづらい物件情報、複雑な手続き、2年契約の縛りや敷金礼金など、今までの賃貸物件を借りる際に発生する課題を解消。自分のライフスタイルに合ったエリアで新しい生活を手軽に楽しめる新生活サービスです。
[画像4: https://prtimes.jp/i/62759/5/resize/d62759-5-697600-6.png ]
OYO Japan合同会社について
2019年に日本でサービスを開始した「OYO Hotel」と「OYO Ryokan」、「OYO LIFE」を国内で展開する、総合的な宿泊・住宅ブランド「OYO」の運営会社です。「好きなときに、好きな街へ」というコンセプトのもと、「OYO Hotel」「OYO Ryokan」「OYO LIFE」のホテル、旅館、不動産賃貸の施設を国内100都市以上で展開し、快適なリビングスペースを提供しています。
会社名:OYO Japan合同会社
所在地: 東京都千代田区内幸町2丁目1-1 飯野ビルディング
事業名: OYO Hotel, OYO Ryokan, OYO LIFE
代表者 社長 (CEO):山本 竜馬
副社長(Deputy CEO) : 田野崎 亮太
株主: OYO HOSPITALITY UK, ソフトバンク株式会社, SVF Ohio Japan (UK) Limited
総合的な宿泊・住宅ブランドを運営するOYO Japan合同会社(本社:東京都千代田区、社長:山本竜馬)が展開する家具家電つきアパートメントサービス「OYO LIFE」は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「住まい」やライフスタイルに対する生活者の価値観の変化を踏まえ、これからの時代に住環境で求められるニーズを自社調査した結果を発表します。また、with/afterコロナ時代に注目が集まっている、ひとつの場所にとらわれず気軽に住む場所を変える「旅するように暮らす」ライフスタイルを改めて提案します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/62759/5/resize/d62759-5-277690-0.png ]
◇ これからの住まいは「快適な職住融合空間」が重視される傾向
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、新しい働き方として急速にテレワークが浸透し、内閣府の調査では東京23区内の55.5%がテレワークを実施していると回答しました(※1)。テレワークの浸透が進むにつれ、「住まい」に対する人々のニーズも変化していると考えられ、一都三県在住の20〜35歳の男女3,028名を対象に「住まいに求めること」をテーマにオンライン調査を実施しました。従来より重要視されてきた「交通の便が良い」は64.2%と変わらず多くの票を集めたものの、外出自粛の影響でおうち時間が増えたことから「自分が暮らしやすい住まい空間」を選んだ人は61.1%にのぼり、利便性だけでなく室内の快適さも同じくらい重要視する傾向がみられました。
また、生活インフラとなるインターネット環境を重要視する声も多く見られ、「ネットワーク環境の良さ」を回答にあげた人は全体の46.3%に上りました(※2)。さらに「在宅ワークができるスペースがある」と回答した人は全体の14.0%となり、実家暮らしの20〜24歳の男性においては、17.1%にのぼりました(※2)。
調査対象となったミレニアル世代は、テレワークも含め生活全般の多くの時間を自宅で過ごすことを前提とした、職住融合型の快適な住環境を重視していることがうかがえます。
「OYO LIFE」は全室Wi-Fi完備、家具家電付き物件の豊富に提供しているため、引っ越したその日から安心してテレワークに取り組めます。また、オプションサービスとして、テレワークに必要なPC台、デスクライト、座椅子などの販売や、モニターのレンタルサービスも提供しているので、急遽テレワークに切り替わった方や、一時的にテレワークをする必要がある方でも、ニーズに合わせて必要なアイテムを簡単に揃えることができます。
□「テレワークオプションサービス」について
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000087.000041664.html
[画像2: https://prtimes.jp/i/62759/5/resize/d62759-5-659155-7.png ]
※1 内閣府「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」https://www5.cao.go.jp/keizai2/manzoku/pdf/shiryo2.pdf
※2 自社調べアンケート (調査機関 株式会社サイバーエージェント/株式会社マクロミル)
https://documentcloud.adobe.com/link/review?uri=urn:aaid:scds:US:13ddd0b2-a1bb-4193-b8d6-ed703db92851
◇ ひとつの場所に留まらず、さまざまなエリアに「試し住み」する暮らしに注目が集まる
「OYO LIFE」は2019年3月のサービス提供開始当初より、同じ場所に留まらず季節や生活の変化に合わせて「旅するように暮らす」ライフスタイルを提案しています。テレワークの普及に伴い、毎日の通勤が不要になった人も多く利便性の高い都心に住み続けるのではなく、比較的広い間取りの部屋を低予算で借りられる郊外や、海や山など自然が近いエリアに「試し住み」することにさらに注目が高まっています。
また、長引くコロナ禍の影響により新しい旅行や働き方として日本政府が提唱する、休暇を兼ねて旅先で仕事をする「ワーケーション」も話題を集めており、全国の男女1,200人を対象にしたアンケートでは全体の39.5%が「今後ワーケーションが浸透していくと思う」と回答しています(※3)。
このような背景を踏まえ、「OYO LIFE」は8月7日に毎月定額で部屋が借りられ、一都三県のさまざまなエリアに「試し住み」ができる「OYO LIFE住み放題」を先着30名限定で申し込みを開始しました。予想を上回る反響につき、同日内に定員満了となりましたので、お客様のニーズにお応えすると共に、「旅するように暮らす」ライフスタイルの浸透を後押しするため、第2弾を近日中に開始する予定です。
※3 日本トレンドリサーチ https://trend-research.jp/4108/
□ 「OYO LIFE 住み放題」について
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000062759.html
[画像3: https://prtimes.jp/i/62759/5/resize/d62759-5-832883-5.jpg ]
? 「OYO LIFE」入居者インタビュー公開中?
「OYO LIFE」に入居したきっかけや、入居後のライフスタイルの変化についてインタビューした「USER VOICE」を公開中。
タクシーでの引っ越しや、コロナ禍で一時的な仮住まいとして入居など、それぞれに合った自由度の高いライフスタイルを実現した入居者の生の声をお届けします。
https://landings.oyolife.co.jp/uservoice/interviewcase
「OYO LIFE」について(https://www.oyolife.co.jp/)
「OYO LIFE」はテクノロジーを活用し、スマートフォンひとつで物件探しから部屋の契約・支払いまで一気通貫のサービス提供を実現。家具家電付きの部屋を豊富に展開し、全室インフラ完備、また基本的なアメニティも提供しています。検索しづらい物件情報、複雑な手続き、2年契約の縛りや敷金礼金など、今までの賃貸物件を借りる際に発生する課題を解消。自分のライフスタイルに合ったエリアで新しい生活を手軽に楽しめる新生活サービスです。
[画像4: https://prtimes.jp/i/62759/5/resize/d62759-5-697600-6.png ]
OYO Japan合同会社について
2019年に日本でサービスを開始した「OYO Hotel」と「OYO Ryokan」、「OYO LIFE」を国内で展開する、総合的な宿泊・住宅ブランド「OYO」の運営会社です。「好きなときに、好きな街へ」というコンセプトのもと、「OYO Hotel」「OYO Ryokan」「OYO LIFE」のホテル、旅館、不動産賃貸の施設を国内100都市以上で展開し、快適なリビングスペースを提供しています。
会社名:OYO Japan合同会社
所在地: 東京都千代田区内幸町2丁目1-1 飯野ビルディング
事業名: OYO Hotel, OYO Ryokan, OYO LIFE
代表者 社長 (CEO):山本 竜馬
副社長(Deputy CEO) : 田野崎 亮太
株主: OYO HOSPITALITY UK, ソフトバンク株式会社, SVF Ohio Japan (UK) Limited