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【脱炭素・無料セミナー】取引先からの要請に慌てない！ティア１企業の計画と対策、４日間で自信を持って取り組めるようになります。
[21/12/23]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜1月14日・19日・21日・28日 全７部編成の簡明・丁寧なウェビナー開催〜
株式会社 エネルギーソリューションジャパン（東京都中央区、代表取締役：田崎剛史)は400件以上のエネルギー診断で培った「脱炭素」の実践的ノウハウを活かして、日本全国の企業が2050年カーボンニュートラルを計画的に乗り切れるように支援する無料オンラインセミナー『2022年 脱炭素を加速する』を開催いたします。COP26「1.5度」および炭素税導入も見据えて、各社が自らCO2排出量を算定した上で脱炭素計画を策定し、設備投資を含めたアクションにすぐに取り組めるように、脱炭素の取組み手順を細分化し具体的かつ丁寧に紹介いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-9a1b83532e535d96a5c8-5.jpg ]
本セミナーの開催趣旨-全ての企業・事業者が2050年を円滑に乗り切ろう-
1.COP26「1.5℃」を受けて全企業・事業所が脱炭素を加速するべき
本年11月に開催された国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）で、気温上昇を産業革命以前と比べて1.5℃に抑える目標が合意されました。そのためには、2050年までに世界のCO2排出量を実質ゼロにし、2030年までに2010年比で45％削減する必要があると言われています。パリ協定の2℃を25%も上回る目標となったことで、現行計画による取り組み方では間に合わないという企業や取引先から計画策定や策定基準の変更を求められるケースも続出してくると考えられます。
2.炭素税導入も視野に入れて検討すること
さらに12月3日には、経済協力開発機構（OECD）のコーマン事務総長が日本経済に関する報告書を公表しました。2050年までにCO2排出量を実質ゼロにするという日本政府の目標に対して、現在の技術水準ではコストがかかることから、炭素税や排出量取引なども活用する必要があると提言しました。日本では22年度の炭素税導入は見送りとなり今後の重要課題として先送りされることになりましたが、日本の企業・事業所は数年後の炭素税導入を視野に入れた脱炭素・経営戦略を打ち出していく必要があります。
３．大手企業からティア１企業への削減要請が始まっている
このような世界情勢のもと、日本の主要企業は「カーボンゼロ」を経営目標に加えるなど本腰を入れて取り組みを始めていますが、中堅大手や中小企業の会社では、まだ本格的な計画策定や取り組みに乗り出すところはごく一部に限られています。しかし、大手企業からティア１企業への炭素削減要請が徐々に始まっており、当社セミナーを受講している大手企業のティア１企業の方からも、「取引先から要請があったので、すぐにでも削減計画を立てて動き出したい。」という話を聞くようになってきました。「要請はまだない。」という企業の方もいつ取引先の脱炭素計画に巻き込まれるかわかりません。今年中には計画策定を行い、具体的な取り組みを始めることをお勧めします。
４．全国の企業に2030・2050年を上手く乗り切る具体的方策を提供します
本セミナーでは、各企業が2050年脱炭素を目指して取り組むべきことを細分化して3パターン、全7部の編成にしました。自社のCO2排出量の現状分析から始め、課題抽出、全体計画策定と順番にセミナーをご活用いただくことで、自社の脱炭素の課題を見据えた実効性のある計画策定が可能になり、2030年の中間目標とそれまでの取り組み方も明確になります。炭素税導入も見据えて、環境・経営のバランスを保ち、戦略的かつ実効性のある計画策定方法を提供いたします。
５．本セミナー開催者の想い
今後、日本政府も具体的施策を打ち出し、大企業も取り組みの見直しや加速が求められるとともに、取引先との関係で中小企業・事業所も脱炭素を加速させる必要が出てくると考えられます。今までの計画や取り組みに少しでも不安や心配を抱えている企業・事業所様がこのセミナーをご活用下さることを願います。一社でも多くの事業者が全体計画の策定・見直しに着手し、無理なく確実に脱炭素できる道筋と方策を手に入れ、2030・2050年を超えてさらに成長していけるよう懇切丁寧にサポートいたします。
本セミナーの概要 -脱炭素を加速する-
[画像2: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-0408881a1b2073189d04-4.jpg ]
1.自社の課題をつかむ！CO2排出量を算定できるようになる
【予習編】「脱炭素」とは？ 1月19日(水)13:00〜13:30 講師 田崎
内容：脱炭素の背景と各国・企業の動向、脱炭素の進め方など。
受講メリット：既存の進め方から脱却し、包括的・効率的に脱炭素するメソッドを学べます。知っている方もおさらいすると良いでしょう。
【第一部】CO２排出量算定セミナー 1月19日(水)13:40〜14:10 講師 植杉
内容：事業所のCO2排出量算定に必要な情報の集め方と算定方法を解説します。
受講メリット：自社のCO2排出量を把握でき、削減目標の設定と実績確認ができるようになります。ひとつずつ丁寧な解説が魅力です。
【第二部】設備毎のCO2排出量算定 1月19日(水)14:20〜14:50講師 植杉
内容：設備ごとのCO2排出量算定に必要な情報の集め方と算定方法を解説します。
受講メリット：設備ごとのCO2排出量を把握することで課題が明らかになります。取り組みの優先順位がわかります。
2.CO2排出量ゼロにする！計画（ロードマップ）を策定できるようになる
【第一部】計画（ロードマップ）策定セミナー 1月21日(金)13:00〜13:30 講師 坂田
内容：SBTに則った目標設定とロードマップへの落とし込みについて事例を用いて解説します。
受講メリット：自社のCO2排出量が分かれば、その場で中小企業版SBTに則った目標設定が可能です。いち早くSBTに対応することで他社との差別化を図れます。
【第二部】(1)対策案を考える／(2)脱炭素化支援紹介（診断・計画策定支援） 1月21日(金) 13:40〜14:40 講師 田崎
内容：全体を見据えた効果的な対策案の考え方を解説するとともに、自社で計画策定が難しいお客様向けにESJより支援内容を紹介します。
受講メリット：自社に適した対策案の抽出方法がわかります。その場しのぎの個別対策を重ねる前に全体像を掴むことが大事です。
3.経営と脱炭素をまとめて解決！補助金を上手に活用できるようになる
【第一部】脱炭素の補助金とは？ 1月14日(金)13:00〜14:00 講師 田崎
内容：脱炭素化に活用できる様々な補助事業の中から主要なものを例にとり活用方法を解説します。
受講メリット：いざ補助事業を活用したい時に円滑に活用することができます。脱炭素のみならず経営課題も解決する上手な活用方法を学べます。
【第二部】(1)補助金の最新情報／(2)脱炭素化支援紹介（補助金申請支援） 1月28日(金)14:10〜15:10 講師 田崎
内容：令和3年度の補正予算、令和4年度の予算など最新情報をまとめて提供するとともに、自社で対応が難しいお客様向けにESJの支援内容を紹介します。
受講メリット：最新情報をまとめて知ることができ、補助金情報を見逃していないか？チェックができます。
■主催：株式会社 エネルギーソリューションジャパン
■参加費：無料
■参加方法
本イベントは、ZOOMを利用します。
サイトからお申し込み後に、セミナーの視聴URLとレジュメ資料をメールでご案内致します。
https://es-jpn.com/seminar/
■事前登録者限定で一部講演の動画配信を予定しています。当日参加できない方はご利用下さい。
■申込締切日：各回前日セミナー開催日の2日前まで
<本セミナーの受講対象者>
「脱炭素」の詳しい実践手法を学びたい、法人の経営者、脱炭素責任者、脱炭素担当者にお勧めします。
・脱炭素化に取り組むために自社のCO2排出量を知りたい。
・CO2を多く排出している設備を把握したい。
・取引先からCO2排出量の報告を求められている。
・取引先から脱炭素計画策定を求められている。
・削減目標の達成目途が立たずに困っている。
・目標通りに進まないので計画の再検討をしたい。
・脱炭素化補助金の上手な活用方法を知りたい。
・2022年に計画策定や設備投資のアクションを起こしたい。
本セミナーの講師
株式会社エネルギーソリューションジャパン 植杉 昌敏
[画像3: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-37d52d326b6fa86d7869-0.jpg ]
製鉄会社で8年間、コンサルティング会社で2年間、一貫してエネルギー関 連業務に従事。省エネ・燃料転換等によるコスト削減、エネルギー売買契約の交渉、設備の操業改善・更新、BCP強化対策等に携わる。（エネルギー管理士／エネルギー診断プロフェッショナル／高圧ガス製造保安責任者(甲種機械)／太陽光発電アドバイザー。）
株式会社エネルギーソリューションジャパン 坂田 卓也
[画像4: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-c07e52a20d44976707d6-2.jpg ]
印刷会社で12年間、大型リチウムイオン電池の製造ベンチャー企業で7年間、一貫して生産工場の自動化、効率化に携わる。特に工場のユーティリティーから生産設備まで、計画・導入経験が豊富。2018年からは省エネ、脱炭素に係わるエネルギー診断に力をいれ、中小企業診断士として、経営面からみた企業のエネルギー戦略の構想を得意としている。（中小企業診断士／技術士(機械部門)／エネルギー管理士／第3種電気主任技術者）
株式会社エネルギーソリューションジャパン 代表取締役 田崎 剛史
[画像5: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-a98617b41dd745135432-1.jpg ]
九州大学大学院地球資源システム工学専攻後、DOWAホールディングス株式会社で非鉄リサイクル、サーマルリサイクル業務に従事、福岡県のベンチャー企業、オムロンフィールドエンジニアリング株式会社での環境事業立上げを経験した後、2015年(株)エネルギーソリューションジャパンを設立し代表取締役に就任。（エネルギー管理士、エネルギー診断プロフェッショナル）
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セミナーでは、「講演への質問」「日頃の疑問」などお聞かせ下さい。
セミナー内または後日メールにて回答させて頂きます。
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株式会社 エネルギーソリューションジャパンについて
弊社は2015年の設立以来、環境省のCO2削減ポテンシャル診断事業の認定診断機関として、エネルギー診断通して温暖化対策を活用したエネルギーコスト削減、設備投資への補助事業の活用、設備合理化等の手法を蓄積してきました。CO2削減ポテンシャル診断の診断件数は400件以上、３年連続診断件数NO.1の豊富な実績があります。これまでに培ったノウハウと専門診断員・脱炭素関連会社とのネットワークをフルに活かして、日本全国の会社・事業所の脱炭素化の推進を支援しております。
会社名：株式会社 エネルギーソリューションジャパン
本社 ：東京都中央区銀座7丁目13番6号サガミビル2F代表取締役：田崎 剛史
コーポレートサイト: https://www.es-jpn.com/
みんなの脱炭素セミナー：https://es-jpn.com/seminar/
■診断実績
環境省 CO2削減ポテンシャル診断事業：330件（2015〜2020年）
経産省 省エネルギー設備の導入・運用改善による中小企業などの生産性革命促進事業：16件（2018年）
埼玉県 中小企業等省エネルギー対策事業（省エネによる経営力の向上支援）:8件（2018-2019年）
株式会社 エネルギーソリューションジャパン（東京都中央区、代表取締役：田崎剛史)は400件以上のエネルギー診断で培った「脱炭素」の実践的ノウハウを活かして、日本全国の企業が2050年カーボンニュートラルを計画的に乗り切れるように支援する無料オンラインセミナー『2022年 脱炭素を加速する』を開催いたします。COP26「1.5度」および炭素税導入も見据えて、各社が自らCO2排出量を算定した上で脱炭素計画を策定し、設備投資を含めたアクションにすぐに取り組めるように、脱炭素の取組み手順を細分化し具体的かつ丁寧に紹介いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-9a1b83532e535d96a5c8-5.jpg ]
本セミナーの開催趣旨-全ての企業・事業者が2050年を円滑に乗り切ろう-
1.COP26「1.5℃」を受けて全企業・事業所が脱炭素を加速するべき
本年11月に開催された国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）で、気温上昇を産業革命以前と比べて1.5℃に抑える目標が合意されました。そのためには、2050年までに世界のCO2排出量を実質ゼロにし、2030年までに2010年比で45％削減する必要があると言われています。パリ協定の2℃を25%も上回る目標となったことで、現行計画による取り組み方では間に合わないという企業や取引先から計画策定や策定基準の変更を求められるケースも続出してくると考えられます。
2.炭素税導入も視野に入れて検討すること
さらに12月3日には、経済協力開発機構（OECD）のコーマン事務総長が日本経済に関する報告書を公表しました。2050年までにCO2排出量を実質ゼロにするという日本政府の目標に対して、現在の技術水準ではコストがかかることから、炭素税や排出量取引なども活用する必要があると提言しました。日本では22年度の炭素税導入は見送りとなり今後の重要課題として先送りされることになりましたが、日本の企業・事業所は数年後の炭素税導入を視野に入れた脱炭素・経営戦略を打ち出していく必要があります。
３．大手企業からティア１企業への削減要請が始まっている
このような世界情勢のもと、日本の主要企業は「カーボンゼロ」を経営目標に加えるなど本腰を入れて取り組みを始めていますが、中堅大手や中小企業の会社では、まだ本格的な計画策定や取り組みに乗り出すところはごく一部に限られています。しかし、大手企業からティア１企業への炭素削減要請が徐々に始まっており、当社セミナーを受講している大手企業のティア１企業の方からも、「取引先から要請があったので、すぐにでも削減計画を立てて動き出したい。」という話を聞くようになってきました。「要請はまだない。」という企業の方もいつ取引先の脱炭素計画に巻き込まれるかわかりません。今年中には計画策定を行い、具体的な取り組みを始めることをお勧めします。
４．全国の企業に2030・2050年を上手く乗り切る具体的方策を提供します
本セミナーでは、各企業が2050年脱炭素を目指して取り組むべきことを細分化して3パターン、全7部の編成にしました。自社のCO2排出量の現状分析から始め、課題抽出、全体計画策定と順番にセミナーをご活用いただくことで、自社の脱炭素の課題を見据えた実効性のある計画策定が可能になり、2030年の中間目標とそれまでの取り組み方も明確になります。炭素税導入も見据えて、環境・経営のバランスを保ち、戦略的かつ実効性のある計画策定方法を提供いたします。
５．本セミナー開催者の想い
今後、日本政府も具体的施策を打ち出し、大企業も取り組みの見直しや加速が求められるとともに、取引先との関係で中小企業・事業所も脱炭素を加速させる必要が出てくると考えられます。今までの計画や取り組みに少しでも不安や心配を抱えている企業・事業所様がこのセミナーをご活用下さることを願います。一社でも多くの事業者が全体計画の策定・見直しに着手し、無理なく確実に脱炭素できる道筋と方策を手に入れ、2030・2050年を超えてさらに成長していけるよう懇切丁寧にサポートいたします。
本セミナーの概要 -脱炭素を加速する-
[画像2: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-0408881a1b2073189d04-4.jpg ]
1.自社の課題をつかむ！CO2排出量を算定できるようになる
【予習編】「脱炭素」とは？ 1月19日(水)13:00〜13:30 講師 田崎
内容：脱炭素の背景と各国・企業の動向、脱炭素の進め方など。
受講メリット：既存の進め方から脱却し、包括的・効率的に脱炭素するメソッドを学べます。知っている方もおさらいすると良いでしょう。
【第一部】CO２排出量算定セミナー 1月19日(水)13:40〜14:10 講師 植杉
内容：事業所のCO2排出量算定に必要な情報の集め方と算定方法を解説します。
受講メリット：自社のCO2排出量を把握でき、削減目標の設定と実績確認ができるようになります。ひとつずつ丁寧な解説が魅力です。
【第二部】設備毎のCO2排出量算定 1月19日(水)14:20〜14:50講師 植杉
内容：設備ごとのCO2排出量算定に必要な情報の集め方と算定方法を解説します。
受講メリット：設備ごとのCO2排出量を把握することで課題が明らかになります。取り組みの優先順位がわかります。
2.CO2排出量ゼロにする！計画（ロードマップ）を策定できるようになる
【第一部】計画（ロードマップ）策定セミナー 1月21日(金)13:00〜13:30 講師 坂田
内容：SBTに則った目標設定とロードマップへの落とし込みについて事例を用いて解説します。
受講メリット：自社のCO2排出量が分かれば、その場で中小企業版SBTに則った目標設定が可能です。いち早くSBTに対応することで他社との差別化を図れます。
【第二部】(1)対策案を考える／(2)脱炭素化支援紹介（診断・計画策定支援） 1月21日(金) 13:40〜14:40 講師 田崎
内容：全体を見据えた効果的な対策案の考え方を解説するとともに、自社で計画策定が難しいお客様向けにESJより支援内容を紹介します。
受講メリット：自社に適した対策案の抽出方法がわかります。その場しのぎの個別対策を重ねる前に全体像を掴むことが大事です。
3.経営と脱炭素をまとめて解決！補助金を上手に活用できるようになる
【第一部】脱炭素の補助金とは？ 1月14日(金)13:00〜14:00 講師 田崎
内容：脱炭素化に活用できる様々な補助事業の中から主要なものを例にとり活用方法を解説します。
受講メリット：いざ補助事業を活用したい時に円滑に活用することができます。脱炭素のみならず経営課題も解決する上手な活用方法を学べます。
【第二部】(1)補助金の最新情報／(2)脱炭素化支援紹介（補助金申請支援） 1月28日(金)14:10〜15:10 講師 田崎
内容：令和3年度の補正予算、令和4年度の予算など最新情報をまとめて提供するとともに、自社で対応が難しいお客様向けにESJの支援内容を紹介します。
受講メリット：最新情報をまとめて知ることができ、補助金情報を見逃していないか？チェックができます。
■主催：株式会社 エネルギーソリューションジャパン
■参加費：無料
■参加方法
本イベントは、ZOOMを利用します。
サイトからお申し込み後に、セミナーの視聴URLとレジュメ資料をメールでご案内致します。
https://es-jpn.com/seminar/
■事前登録者限定で一部講演の動画配信を予定しています。当日参加できない方はご利用下さい。
■申込締切日：各回前日セミナー開催日の2日前まで
<本セミナーの受講対象者>
「脱炭素」の詳しい実践手法を学びたい、法人の経営者、脱炭素責任者、脱炭素担当者にお勧めします。
・脱炭素化に取り組むために自社のCO2排出量を知りたい。
・CO2を多く排出している設備を把握したい。
・取引先からCO2排出量の報告を求められている。
・取引先から脱炭素計画策定を求められている。
・削減目標の達成目途が立たずに困っている。
・目標通りに進まないので計画の再検討をしたい。
・脱炭素化補助金の上手な活用方法を知りたい。
・2022年に計画策定や設備投資のアクションを起こしたい。
本セミナーの講師
株式会社エネルギーソリューションジャパン 植杉 昌敏
[画像3: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-37d52d326b6fa86d7869-0.jpg ]
製鉄会社で8年間、コンサルティング会社で2年間、一貫してエネルギー関 連業務に従事。省エネ・燃料転換等によるコスト削減、エネルギー売買契約の交渉、設備の操業改善・更新、BCP強化対策等に携わる。（エネルギー管理士／エネルギー診断プロフェッショナル／高圧ガス製造保安責任者(甲種機械)／太陽光発電アドバイザー。）
株式会社エネルギーソリューションジャパン 坂田 卓也
[画像4: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-c07e52a20d44976707d6-2.jpg ]
印刷会社で12年間、大型リチウムイオン電池の製造ベンチャー企業で7年間、一貫して生産工場の自動化、効率化に携わる。特に工場のユーティリティーから生産設備まで、計画・導入経験が豊富。2018年からは省エネ、脱炭素に係わるエネルギー診断に力をいれ、中小企業診断士として、経営面からみた企業のエネルギー戦略の構想を得意としている。（中小企業診断士／技術士(機械部門)／エネルギー管理士／第3種電気主任技術者）
株式会社エネルギーソリューションジャパン 代表取締役 田崎 剛史
[画像5: https://prtimes.jp/i/88913/5/resize/d88913-5-a98617b41dd745135432-1.jpg ]
九州大学大学院地球資源システム工学専攻後、DOWAホールディングス株式会社で非鉄リサイクル、サーマルリサイクル業務に従事、福岡県のベンチャー企業、オムロンフィールドエンジニアリング株式会社での環境事業立上げを経験した後、2015年(株)エネルギーソリューションジャパンを設立し代表取締役に就任。（エネルギー管理士、エネルギー診断プロフェッショナル）
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セミナーでは、「講演への質問」「日頃の疑問」などお聞かせ下さい。
セミナー内または後日メールにて回答させて頂きます。
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株式会社 エネルギーソリューションジャパンについて
弊社は2015年の設立以来、環境省のCO2削減ポテンシャル診断事業の認定診断機関として、エネルギー診断通して温暖化対策を活用したエネルギーコスト削減、設備投資への補助事業の活用、設備合理化等の手法を蓄積してきました。CO2削減ポテンシャル診断の診断件数は400件以上、３年連続診断件数NO.1の豊富な実績があります。これまでに培ったノウハウと専門診断員・脱炭素関連会社とのネットワークをフルに活かして、日本全国の会社・事業所の脱炭素化の推進を支援しております。
会社名：株式会社 エネルギーソリューションジャパン
本社 ：東京都中央区銀座7丁目13番6号サガミビル2F代表取締役：田崎 剛史
コーポレートサイト: https://www.es-jpn.com/
みんなの脱炭素セミナー：https://es-jpn.com/seminar/
■診断実績
環境省 CO2削減ポテンシャル診断事業：330件（2015〜2020年）
経産省 省エネルギー設備の導入・運用改善による中小企業などの生産性革命促進事業：16件（2018年）
埼玉県 中小企業等省エネルギー対策事業（省エネによる経営力の向上支援）:8件（2018-2019年）
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