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チーターデジタル、データ プライバシーとブランド ロイヤルティに関する意識調査を発表
[20/04/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
6ヶ国4,921名の消費者意識から脱Cookie時代のマーケティング戦略を明らかに
現代のマーケティング担当者向けに、次世代の顧客エンゲージメントソリューションを提供するチーターデジタル株式会社（本社：東京都中央区、日本法人代表： 白井 崇顕、以下チーターデジタル）は本日、消費者のデータプライバシーやブランドロイヤルティに関する意識調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」* を発表しました。本調査は、日本、イギリス、アメリカ、フランス、スペイン、オーストラリアの6か国4,921名を対象として、消費行動の傾向、プライバシーに対する意識、Cookieを利用したパーソナルメッセージへの受容度、ブランドへのロイヤルティの持ち方を明らかにしました。
*調査期間：2020年1月〜2月、サンプル数：N=4,921 （日本=809、他国合計4,112）
COVID-19（新型コロナウイルス感染症）が社会に影を落とす中、企業はどのように消費者と向き合い、そのつながりをいかにして継続すれば良いのか、消費活動や情報共有への意識が急速に変化する中で、企業は大きな戦略の転換を求められています。さらに、サードパーティCookieへの段階的な縛りとそれに続き個人情報保護法が世界的に強化されています。これからのブランドはCookieの利用に頼ることなく、消費者にリーチする方法を確立させることが求められます。その際に重要になるのが、消費者本人からの承認のもとに提供される「ゼロパーティデータ」の活用と消費者ニーズに応えられる新たな価値提供です。
世界6ヶ国4,921名を対象とした消費者調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」では、以下のような事実が明らかになりました。
日本語版レポートのダウンロード（計57ページ）
https://go.cheetahdigital.com/Resources_LoyaltyMarketReport_Econsultancy.form.jp
消費行動の傾向 - 日本の消費者は自分のライフスタイルや価値観に合わせて、商品やサービスを選択する傾向が他国よりも強い。
自分のライフスタイルに合った商品やサービスが欲しいという回答がアメリカは30％に対し、日本は52%に上る。
プライバシー - 企業から提供される価値が自身の価値に見合う場合、積極的に自身の情報を開示する意向がある。
43%が商品やサービスと引き換えに情報提供することを希望している。消費者が最も共有したいと考えているのは、商品の感想（38%）、将来購入するかもしれない商品の情報（37%）、過去の購入情報（33%）である。
Cookieを利用したディスプレイ広告 - 消費者はCookieを利用した広告から離れたいと思っている。
「パーソナライズ広告は便利で好む」という回答は15%に留まり、「パーソナライズ広告を気にしない」が45%、「パーソナライズ広告は不快」が29%に上った。
パーソナライズされたチャネルの効果 - メールは消費者の商品購入に高い影響力がある。
過去12か月間で、ブランドや小売業者から送られてきたメールをきっかけとして、購入に至った消費者は55％に上る。
ロイヤルティを持つブランドの数 - 消費者がロイヤルティを持つブランドの数は限られている。
「2-5ブランド 」が72%と最も高く、次いで「6-9ブランド」が13%。「1ブランド」という回答が11%、「10-15ブランド」は2%のみだった。
[画像: https://prtimes.jp/i/50819/6/resize/d50819-6-986470-0.png ]
チーターデジタルの副社長 兼 CMOの加藤 希尊は、次のように述べています。
「今回の調査から、日本の消費者は自身のライフスタイルや価値観を重視しており、ブランドが期待に応える価値を提供する場合は、積極的に情報を開示する意向があることが明らかになりました。これからのマーケティング活動においては、消費者が求める価値を提供しながら、消費者本人からの承認のもとで『ゼロパーティデータ』を収集し、顧客とのロイヤルティを構築することが非常に有効であるといえます。また、Cookieを使用した広告から消費者が離れていく傾向も見られました。この傾向は今後さらに高まっていくと予想される一方、受信したメールから購入が生まれるなど、パーソナライズされた丁寧な消費者コミュニケーションの効果が高いことも明らかになりました。一人の消費者がロイヤルティを抱く対象ブランドの数は決して多くないため、消費者は自身にあわせたコミュニケーションやパーソナライズされた体験を提供してくれるブランドに期待を寄せています。COVID-19により消費行動が大きく変化する中、消費者行動、プライバシー、チャネル活用の理解のもとに顧客とのロイヤルティを構築することが、今後さらに重要になっていくといえます」
チーターデジタルでは、ゼロパーティデータの活用からロイヤルティ マーケティングの実現をサポートしていきます。
ゼロパーティデータとは
ゼロパーティデータとは、消費者が自らの意思で積極的にブランドへ共有する情報です。経済、行動、心理的な情報を表し、「商品の購入意向」「使用した感想」「今後の購入予定の製品」「ブランドへの親近感」などを、企業が情報収集することで顧客との関係構築に役立つデータです。詳細については、https://www.cheetahdigital.com/jp/blog/jp-what-zero-party-data をご覧ください。
チーターデジタルについて
チーターデジタルは世界13カ国26オフィスでビジネスを展開する、次世代の顧客エンゲージメント ソリューション プロバイダーです。現代のマーケティング担当者は、Customer Engagement Suite (https://www.cheetahdigital.com/jp/solutions) により、顧客一人ひとりに適したブランド体験およびクロスチャネルメッセージング、ロイヤルティ戦略を展開できます。Customer Engagement Suiteは「ゼロパーティデータの獲得」「次世代のロイヤルティ マーケティング」「単一の顧客ビュー」を実現できる世界市場で唯一のソリューションです。
アメリカン・エキスプレス、ケンタッキーフライドチキン、ヒルトン、リーバイス、ディノス・セシールを含む世界そして日本のブランドがチーターデジタルのソリューションを活用し、新規顧客の獲得からロイヤル顧客との永続的な関係構築までを実現しています。詳細については、 https://www.cheetahdigital.com/jp をご覧ください。
現代のマーケティング担当者向けに、次世代の顧客エンゲージメントソリューションを提供するチーターデジタル株式会社（本社：東京都中央区、日本法人代表： 白井 崇顕、以下チーターデジタル）は本日、消費者のデータプライバシーやブランドロイヤルティに関する意識調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」* を発表しました。本調査は、日本、イギリス、アメリカ、フランス、スペイン、オーストラリアの6か国4,921名を対象として、消費行動の傾向、プライバシーに対する意識、Cookieを利用したパーソナルメッセージへの受容度、ブランドへのロイヤルティの持ち方を明らかにしました。
*調査期間：2020年1月〜2月、サンプル数：N=4,921 （日本=809、他国合計4,112）
COVID-19（新型コロナウイルス感染症）が社会に影を落とす中、企業はどのように消費者と向き合い、そのつながりをいかにして継続すれば良いのか、消費活動や情報共有への意識が急速に変化する中で、企業は大きな戦略の転換を求められています。さらに、サードパーティCookieへの段階的な縛りとそれに続き個人情報保護法が世界的に強化されています。これからのブランドはCookieの利用に頼ることなく、消費者にリーチする方法を確立させることが求められます。その際に重要になるのが、消費者本人からの承認のもとに提供される「ゼロパーティデータ」の活用と消費者ニーズに応えられる新たな価値提供です。
世界6ヶ国4,921名を対象とした消費者調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」では、以下のような事実が明らかになりました。
日本語版レポートのダウンロード（計57ページ）
https://go.cheetahdigital.com/Resources_LoyaltyMarketReport_Econsultancy.form.jp
消費行動の傾向 - 日本の消費者は自分のライフスタイルや価値観に合わせて、商品やサービスを選択する傾向が他国よりも強い。
自分のライフスタイルに合った商品やサービスが欲しいという回答がアメリカは30％に対し、日本は52%に上る。
プライバシー - 企業から提供される価値が自身の価値に見合う場合、積極的に自身の情報を開示する意向がある。
43%が商品やサービスと引き換えに情報提供することを希望している。消費者が最も共有したいと考えているのは、商品の感想（38%）、将来購入するかもしれない商品の情報（37%）、過去の購入情報（33%）である。
Cookieを利用したディスプレイ広告 - 消費者はCookieを利用した広告から離れたいと思っている。
「パーソナライズ広告は便利で好む」という回答は15%に留まり、「パーソナライズ広告を気にしない」が45%、「パーソナライズ広告は不快」が29%に上った。
パーソナライズされたチャネルの効果 - メールは消費者の商品購入に高い影響力がある。
過去12か月間で、ブランドや小売業者から送られてきたメールをきっかけとして、購入に至った消費者は55％に上る。
ロイヤルティを持つブランドの数 - 消費者がロイヤルティを持つブランドの数は限られている。
「2-5ブランド 」が72%と最も高く、次いで「6-9ブランド」が13%。「1ブランド」という回答が11%、「10-15ブランド」は2%のみだった。
[画像: https://prtimes.jp/i/50819/6/resize/d50819-6-986470-0.png ]
チーターデジタルの副社長 兼 CMOの加藤 希尊は、次のように述べています。
「今回の調査から、日本の消費者は自身のライフスタイルや価値観を重視しており、ブランドが期待に応える価値を提供する場合は、積極的に情報を開示する意向があることが明らかになりました。これからのマーケティング活動においては、消費者が求める価値を提供しながら、消費者本人からの承認のもとで『ゼロパーティデータ』を収集し、顧客とのロイヤルティを構築することが非常に有効であるといえます。また、Cookieを使用した広告から消費者が離れていく傾向も見られました。この傾向は今後さらに高まっていくと予想される一方、受信したメールから購入が生まれるなど、パーソナライズされた丁寧な消費者コミュニケーションの効果が高いことも明らかになりました。一人の消費者がロイヤルティを抱く対象ブランドの数は決して多くないため、消費者は自身にあわせたコミュニケーションやパーソナライズされた体験を提供してくれるブランドに期待を寄せています。COVID-19により消費行動が大きく変化する中、消費者行動、プライバシー、チャネル活用の理解のもとに顧客とのロイヤルティを構築することが、今後さらに重要になっていくといえます」
チーターデジタルでは、ゼロパーティデータの活用からロイヤルティ マーケティングの実現をサポートしていきます。
ゼロパーティデータとは
ゼロパーティデータとは、消費者が自らの意思で積極的にブランドへ共有する情報です。経済、行動、心理的な情報を表し、「商品の購入意向」「使用した感想」「今後の購入予定の製品」「ブランドへの親近感」などを、企業が情報収集することで顧客との関係構築に役立つデータです。詳細については、https://www.cheetahdigital.com/jp/blog/jp-what-zero-party-data をご覧ください。
チーターデジタルについて
チーターデジタルは世界13カ国26オフィスでビジネスを展開する、次世代の顧客エンゲージメント ソリューション プロバイダーです。現代のマーケティング担当者は、Customer Engagement Suite (https://www.cheetahdigital.com/jp/solutions) により、顧客一人ひとりに適したブランド体験およびクロスチャネルメッセージング、ロイヤルティ戦略を展開できます。Customer Engagement Suiteは「ゼロパーティデータの獲得」「次世代のロイヤルティ マーケティング」「単一の顧客ビュー」を実現できる世界市場で唯一のソリューションです。
アメリカン・エキスプレス、ケンタッキーフライドチキン、ヒルトン、リーバイス、ディノス・セシールを含む世界そして日本のブランドがチーターデジタルのソリューションを活用し、新規顧客の獲得からロイヤル顧客との永続的な関係構築までを実現しています。詳細については、 https://www.cheetahdigital.com/jp をご覧ください。
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