SEOTOOLSは、サイトのアクセスアップに必要なSEO対策ツールを無料提供中。まずはSEOアクセス解析ツールをご体験下さい。

[画像1: https://prtimes.jp/i/73023/6/resize/d73023-6-32f2ebac0a0b52776556-0.png ]


毎年4月22日「アースデイ（Earth Day）」は、地球や環境のことを考え、美しい自然環境に感謝する1日とされています。また、新型コロナの拡大をきっかけに、人々の消費に対する意識にも変化があり、より「エシカル消費」を意識するようになった人が全体の約30%を占め、新しい価値観として広がりを見せています。特に、食品のカテゴリーで「エシカル消費」を行った経験がある人や「エシカル消費」に興味がある人の割合は、ほかのカテゴリーに比較して多く、日々の食から少しずつ取り入れたいという意識が高まっています*¹。

このような消費者のエシカルニーズに答える環境先進国ニュージーランド産食材を集めたフェアがこの春各地のスーパーマーケットで開催されます。南半球に位置するニュージーランドは、日本とは季節が真逆で、これから収穫期を迎える秋が旬の食材をお楽しみいただけます。

[画像2: https://prtimes.jp/i/73023/6/resize/d73023-6-aba732bb07ff0b7e3be9-1.jpg ]


■エシカル消費を実践できるニュージーランド産食材
エシカル消費として、何を選ぶかは人それぞれですが、ニュージーランド産であることを一つの判断基準にしてもらうことができると考えます。その理由は、ニュージーランドでは「自然が豊かになれば、人も豊かになる」という先住民マオリの考え「カイティアキタンガ」がすべての食品・飲料産業の基盤となっている点です。環境負荷を軽減し、土地・資源保護に重点を置いた持続可能な方法での生産。2050年までに食品産業全体でカーボンニュートラルに移行する計画。2025年までには90％達成を目指し、国を挙げて、既に多くの施策に実際に取り組んでいます。実際には、電力の80％が再生可能エネルギー（水力および地熱）使用、またニュージーランドからの輸出は輸送キログラムあたりの炭素排出量が比較的低い海上輸送で、2019年にはすでに99.7%に達しています*²。

*¹出典：電通「エシカル消費意調査 2020」
*²出典：出典：ニュージーランド税関

シーフード

[画像3: https://prtimes.jp/i/73023/6/resize/d73023-6-ca5af749ae911a63b056-7.jpg ]

40年近く前の1986年に導入されたクォータ管理システム（QMS）によって世界トップレベルのサステナビリティとトレーサビリティーを確立しています。また、従来のトロール網をモジュール式のシステムに置き換え、魚を生きたまま水揚げし、不要な漁獲物は海に還す'Tiaki'（ティアキ）という新しい革命的な漁法を開発。ティアキによって、漁業を持続可能なものにし、より高品質なシーフードを生産することができます。

食肉

[画像4: https://prtimes.jp/i/73023/6/resize/d73023-6-3840f06c4cfc6269f28b-4.png ]

ニュージーランドでは牛や羊は一年を通して放牧を行い、牧草飼育が基本。動物たちにストレスを与えないアニマル・ウェルフェア（動物福祉）基準は世界最高のランクです。


野菜・くだもの

[画像5: https://prtimes.jp/i/73023/6/resize/d73023-6-c70e64c475b83d9ae76b-5.png ]



厳格なバイオセキュリティ基準を採用し、農薬や遺伝子組換えにも頼ることなく、安全・安心、安定的に栄養豊富な果物と野菜を生産し、120ヵ国以上の国際市場に輸出しています。

ワイン・飲料

[画像6: https://prtimes.jp/i/73023/6/resize/d73023-6-f58e7668607c709348a1-3.jpg ]

ニュージーランドはワイン業界で初めてサステナビリティ・プログラムを設立した国です。ニュージーランドのブドウ園面積の96％が持続可能性の認証を取得しています。このプログラムでは、ワイナリーのベンチマークの実施、省エネに関する実践的なガイダンス、他の同様の事業がどのようにエネルギー使用を改善しているかについての事例を提供し、ブドウ園やワイナリーでの省エネ、二酸化炭素排出量を削減に取り組んでいます。

＜ニュージーランドフェア開催スケジュール＞
日本各地のスーパーマーケットでニュージーランド食材を集めた「ニュージーランドフェア」が開催されます。

■「原信ナルス」（北陸地方）
実施店舗：全80店舗
期間：　4月26日（月）〜4月27日(火）
取扱商品：ビーフ、ラム、パプリカ、かぼちゃ、ワイン、キウイ

■「トヨタ生協メグリア」(中部地方）
実施店舗：1店舗
期間：5月14日(土)〜5月15日(日)
取扱商品：ビーフなど

■「エレナ」(九州地方）
実施店舗：40店舗（予定）
期間：5月13日(金)〜5月14日(土)
取扱商品：ビーフ、ラムなど

MADE WITH CARE　〜思いやりで、できている。〜

[画像7: https://prtimes.jp/i/73023/6/resize/d73023-6-fc2411191b24f3b580fb-6.png ]


ニュージーランドでは、誰もが「自然が豊かになれば、人も豊かになる」と信じて、自然への感謝とともに暮らしています。緑豊かな牧草地、肥沃な土、冷たく澄んだ海、そしてどこまでも続く海岸線が育んだ、美味しく栄養に富んだ食材は、まさに自然からの贈り物。安心で美味しい食べ物を、毎日の食卓に。

NZTEの活動は「Made with Care」キャンペーンを通じて、世界に広くニュージーランド産商品のブランド価値を広げることを目的としています。このメッセージは、2020年10月よりオーストラリア、中国、米国、英国等の主要な輸出市場で展開されています。

日本は世界第5位の輸出先
コロナ禍での新しい生活様式で健康志向の高まりや社会・環境に関する意識の変化などが見られる中、美味しさ・安全・栄養価の高さなどを特徴とするニュージーランドの商品への需要は高まっており、ニュージーランドから日本への輸入品額は増加傾向にあります。特にキウイフルーツ、かぼちゃ、りんごなどの新鮮な農産物や、はちみつの輸出量が増大しています。ニュージーランドにとって日本は、世界で5番目に大きな食品・飲料商品の輸出先で、輸出収入は18億NZドル（2280億円相当）を超えています（2021年6月現在）。

1 NZD =　約77.84円（2022年3月2日現在）

【ニュージーランド大使館 商務部　(New Zealand Trade and Enterprise　略称:NZTE)について】
ニュージーランド大使館 商務部は国際的にはニュージーランド貿易経済促進庁（NZTE）の名称で活動し、世界におけるニュージーランドビジネスの開発を担う政府機関です。日本では、ニュージーランドと日本の架け橋となり、企業の貿易や投資など経済活動の活発化に取り組んでいます。

Made with Care 公式ウェブサイト:
https://www.nzte.govt.nz/page/made-with-care-japan (日本語)
Twitter: https://twitter.com/DiscoverNZ_JP (日本語)
YouTube: https://www.youtube.com/playlist?list=PLquzw8g1CjRZCbZfO7ikA5kvlbFDa7NsL (日本語)
Facebook: https://www.facebook.com/DiscoverNew.NZ　(英語)
Instagram: https://www.instagram.com/discovernew.nz/ (英語)

商務部へのお問い合わせ：japan@nzte.govt.nz